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●商品・労働・金融の価格競争をいかに正常化するか
賃上げの好機を逃さず「慢性デフレ」から脱却を
渡辺 努

●２％物価目標は維持するべきか
「微害微益」の異次元緩和で得た教訓
門間一夫

●日本経済10年の軌跡と今後のシナリオ
アベノミクス後をいかに乗り切るか
片岡剛士

いま知るべきことは、すべてここに書かれている！
■実質ＧＤＰ2四半期連続マイナス成長は、本当に「想定外」だったのか？
■円安なのに、なぜ輸出が伸びないのか？
■このまま円安が続いても、大丈夫なのか？
■消費税増税を延期して、財政は破綻しないのか？　社会保障の財源は足りるのか？
■法人税減税？　家計への支援？　本当に必要な経済対策は何なのか？　ほか
4月増税の悪影響を早くから見抜き、再増税の延期を一貫して主張。データによる裏づけと明快なロジックで厚い信頼を寄せられる気鋭のエコノミストが、アベノミクスの２年間を徹底検証！

アベノミクスとも言われる「大胆な」金融政策、「機動的な」財政政策、「民間投資を喚起する」成長戦略の３つの経済政策への期待感は、株式市場や為替市場の活況という形で表れている。一方で、「大胆な」金融政策は長期金利の急騰や行き過ぎたインフレをもたらすのではないか、といった不安の声も聞こえる。気鋭のエコノミストが、アベノミクスを支える“３本の矢”の現状評価と今後のゆくえを、精緻な分析によって論じる。

　大企業の業績は好調だが、その一方で日本企業の大半を占める中小・零細企業は好調とはいいがたい。円安の追い風を受けて、輸出型大企業が先に業績を回復させ、時間の経過とともに、中小・零細企業にもその恩恵が及び、賃上げ→個人消費改善→企業の設備投資増という安倍政権が当初、描いた好循環は実現していないのだ。その要因をマクロとミクロの両面から検証した。
　本書は週刊エコノミスト２０１５年11月17日号で掲載された特集「景気回復のウソ」の記事を電子書籍にしたものです。

目　次：
はじめに
・最高水準の企業業績なのに縮こまる投資と消費の心理
・インタビュー　甘利明・経済再生担当相
・業績と株価　中国減速の影響にじむ低調な鉄鋼や海運
　　　通期業績予想の上方修正率が高い20社／下方修正率が高い20社
・ドル・円相場　円安トレンドは終焉　２０１６年には１ドル＝１００円台も
・設備投資　強気の投資計画、下方修正へ　誤算だった輸出の伸び悩み
・中国減速　中国向け輸出１割減で日本のＧＤＰ５０００億円減
・消費　物価高に苦しめられる家計　財布のひもは固くなるばかり
・有力エコノミストの景気予測
　　　今後期待できるのは不安定で緩やかな持ち直しまで
　　　消費増税を凍結し、金融・財政のフル活用を
　　　２四半期マイナス成長でも、景気後退の可能性小さい
・全企業の99・７％　期待外れのトリクルダウン　業績回復にもたつく中小企業
・財政　経済立て直しには財政再建が必要　金融緩和による下支えは限界
・政府が打ち出すＧＤＰ６００兆円目標　インフレで達成可能でも生活苦

　目まぐるしく変化する景気や経済構造を知る手がかりとなる経済統計・指標――。経済の姿を正しく捉えるために、その読み方を伝授する。
　株価、利上げ、中国経済、為替、クレジット（債券）、原油、企業収益をプロはどんな指標を使い、どう見ているか？。
　歴史編では、景気低迷の原因をケインズ理論で読み解いていく方法も掲載しています。
　本書は週刊エコノミスト２０１５年４月21日号で掲載された特集「相場を見抜く経済指標　統計を疑え」の記事を電子書籍にしたものです。

目　次：
・はじめに
相場を見抜く経済指標　統計を疑え
・先行き見極めるプロの視点
・インタビュー　井上亮「ＲＯＥ一辺倒では危ない」
・インタビュー　ジム・マコーガン「ＲＯＥは６～８％でも優秀だ」
・インタビュー　浜矩子「エコノミストに騙されないために」
・為替　主要通貨の強弱をランキング
・クレジット　市場に余る資金はクレジット投資へ
・原油　価格急変が招く金融危機、財政破綻のリスク
・インタビュー　ポール・シェアード「低インフレは技術革新や生産性向上の『成果』」
・統計分析　季節調整で経済の真の姿を捉える
・インタビュー　河野龍太郎「日本の実力を認識せずに、ＧＤＰを評価すべきではない」
・ＦＲＢ議長が注目　「イエレン・ダッシュボード」の九つの指標
・企業収益　時代とともに変わる注目指標
歴史編
・ケインズ理論で読み解く　景気低迷の原因は増税だけでない
・下村治に学ぶ　アベノミクスの是非は現代版「成長論争」

世界経済は不安定になるなか、私たちに最も大きな影響を及ぼしているのが円高・円安という円相場の動きである。円高は目前のメリット／デメリットに目がいきがちだが、デフレと経済成長率の低下という「失われた２０年」の根幹をなす問題が横たわっている。円のゆくえを主軸に、日本経済の過去・現在・未来を総括する。