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メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか

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あらすじ・内容

なぜ「どこの国のテレビ局かと思う」放送がまかり通るのか。稀代の経済評論家が、デジタル化で自滅するオールドメディアの末期を示す。

「土日、連休の新聞には『印象操作』や『世論誘導』の記事が載る」「TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)を実行しても失業者は出ない」。こんなウソのような出来事や記事が、新聞、テレビの世界ではまかり通っている。とくに「TPPへの参加」に関して、メディアではあからさまに情報操作と捏造が繰り返されてきた。何しろ『朝日新聞』から『産経新聞』まで諸手を挙げて「TPPは平成の開国であり、日本は国を開くべきだ」との論調で一致し、各紙の個性や自負などみじんも感じられなかった。なぜTPPが無条件に「必要」なのか? なぜ、増税がいつの間に「決まったこと」にされているのか? 国民に概要すら知らせず、抽象的なスローガンによって政策を推進するやり方は「共産独裁国と何ら変わりがない」と著者は記す。それを宣伝・実行しているのがメディアだ。「1を取り上げて99を見せない」矛盾と傲慢を、いま最も鋭利な経済評論家がバッサリ。

(C)三橋貴明/PHP研究所

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「メディアの大罪 テレビ、新聞はなぜ「TPP戦争」を伝えないのか」の作品情報

レーベル
出版社
著者
ページ概数
253

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配信開始日
2015/12/18
対応端末
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  • Android
    (スマホ/タブレット)
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