アパレル業界がかつてない不振にあえいでいる。オンワードホールディングス、ワールド、TSIホールディングス、三陽商会という業界を代表する大手アパレル4社の売上高は激減。
店舗の閉鎖やブランドの撤退も相次いでいる。またアパレル業界と歩みをともにしてきた百貨店業界も、地方や郊外を中心に店舗閉鎖が続き、「洋服が売れない」事態は深刻さを増している。
なぜ突如、業界は不振に見舞われたのか。経済誌「日経ビジネス」の記者が、アパレル産業を構成するサプライチェーンのすべてをくまなく取材した。
ユニクロを展開するファーストリテイリングの柳井正会長兼社長は、「もう、""散弾銃商法""は通用しない」と業界不振に警鐘を鳴らす。
大手百貨店首脳は「我々はゆでガエルだった」と自戒。業界を代表する企業の経営者から、アパレル各社の不良在庫を買い取る在庫処分業者や売り場に立つ販売員まで、幅広い関係者への取材を通して、不振の原因を探った。
また本書では、業界の将来を担うであろう新興企業の取り組みについても取材した。ITなどを武器に、業界の「外」から勢力図を変えようとするオンラインSPA（製造小売業）や、業界の「中」から既存のルールを変えようと挑戦するセレクトショップなど、国内外の新興プレーヤーの取り組みを紹介する。この1冊を読めば、アパレル産業の「今」と「未来」が鮮明に見えるはずだ。
【登場する企業】
オンワードホールディングス／ワールド／TSIホールディングス／三陽商会／ファーストリテイリング／ストライプインターナショナル／GAP／H&M／三越伊勢丹ホールディングス／大丸松坂屋百貨店／高島屋／そごう・西武　など

書籍『誰がアパレルを殺すのか』（日経BP社）の著者が、アパレル業界にゆかりの深い専門家をインタビューした特別編です。
書籍『誰がアパレルを殺すのか』では、経済誌「日経ビジネス」の現役記者2人が、アパレル業界の不振の原因や未来を担う企業の取り組みを深く分析しています。
本書と書籍『誰がアパレルを殺すのか』を併せて読めば、業界不振の真因やその先に待ち受ける未来、そして新しい希望が見えてくるはずです。