ユーザー企業との関係性の進化に向けて 情報サービス産業白書2023

デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増え、そのパートナーとして情報サービス会社に求められるスキルやノウハウにも変化が見られます。従来はシステム構築のスキルやノウハウがあればユーザーの期待に応えることができましたが、DXではそれに留まらない様々な種類のスキルやノウハウが求められます。例えば、世間を賑わせている生成AIは、多くの企業が導入を検討しており、そのためのパートナーが求められています。
一般社団法人情報サービス産業協会（JISA）が監修する「情報サービス産業白書」の最新版「情報サービス産業白書2024」の第1部では、DXの実装に向けて、情報サービス産業に求められる資産（能力）の変化を検証します。生成AIを中心としたDXを牽引する新たなテクノロジーに対して、情報サービス企業がどれだけ取り組み、ユーザーへの提供に至っているのか、ユーザー企業、情報サービス企業へのアンケートおよびヒアリングにより明らかにし、両社の間にどのようなギャップがあるのかを洗い出します。その結果をもとに、情報サービス企業の進むべき道筋を示します。
第2部では、情報サービス企業が特に注目すべき、最新テクノロジーを含むテーマ（生成AI、データエコシステムとデータプラットフォーム、セキュリティ、アーキテクチャ政策、デジタル人材）について、JISA会員企業に所属する有識者による最新の動向と見解を紹介します。
すべての情報サービス企業やユーザー企業、大学・研究機関にとっての、DX実装に向けた現状把握と将来戦略策定の一助となる一冊です。

デジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組む企業が増える中、ユーザー企業のITパートナーとしての地位を築いてきた情報サービス企業に求められるものとは。「情報サービス産業白書2023」では、ユーザー企業が情報サービス企業に求めるものと、情報サービス企業がユーザー企業に提供できると考える価値の間にどのようなギャップがあるのかを浮き彫りにし、情報サービス企業の進むべき方向性を提示する。
第1部では、ユーザー企業と情報サービス企業の双方に実施したアンケート結果の詳細を示したうえで、双方の考え方におけるギャップを探り出し、この先ユーザー企業と情報サービス企業の関係性をどのように進化させていくべきかを示す。
第2部では、政府が公開している「DXレポート」から見えてくるDXの方向性や、ITエンジニアにおけるDXへの取り組み状況を解説するほか、ITエンジニアが現場で利用している、あるいは関心を持っている技術トレンドを紹介する。また、DXに臨む情報サービス会社が知っておくべき4つの重要トレンド「データエコシステムとデータプラットフォーム」「社会基盤としてのクラウドコンピューティングの全体像」「デジタルツインとメタバース」「DX時代のセキュリティ」を、一般社団法人情報サービス産業協会（JISA）の会員企業である情報サービス会社の専門家が解説する。
データ編では、ユーザー企業およびJISA会員企業へのアンケート調査の結果を紹介する。

デジタルトランスフォーメーション（DX）の影響は、これまでユーザーのIT化を底支えしてきた情報サービス企業にも及んでおり、新たな関係性の構築が求められている。 「情報サービス産業白書2022」では、DX時代を迎え、情報サービス企業は、ユーザー企業とどのようなな関係性を築いていくべきかを考える。
第1部では、ユーザー企業と情報サービス企業へのアンケートをもとに、現在の両社の関係性を明らかにしたうで情報サービス企業の方向性を探り、今後5～10年後の情報サービス企業とユーザー企業の将来シナリオを描く。
第2部では「DXレポート」などを通じて情報サービス業界のトレンドを紹介、DXに臨む情報サービス会社が知っておくべき5つの重要トレンド（エンタープライズ・アジャイル、業務プロセス改革、クラウドコンピューティング、デジタルツイｓン、セキュリティ）を、一般社団法人情報サービス産業協会の会員企業である情報サービス会社の専門家が解説する。

デジタルトランスフォーメーション（DX）は社会を大きく変えようとしており、その影響は情報サービス産業にも及んでいる。これまでユーザーのIT化を底支えしてきた情報サービス企業に求められるものとは？ 「情報サービス産業白書2021」では、ニューノーマルを見据えた情報サービス産業が取るべきアクションを示す。
第1部では、情報サービス企業へのアンケートをもとにコロナ禍における情報サービス業界の現状を詳らかにしたうえで、企業のDXを支援するビジネスを「DXビジネス」と定義し、デジタル時代において情報サービス企業がどのようなビジネス形態にシフトしていくべきかを提案する。ユーザー企業のDXを支援する、ユーザー企業と新ビジネスを共創する、自らデジタル企業へとシフトする、現在のSIに留まるという4つの方向性を示し、併せて、すでにデジタルシフトを開始している企業の取り組み内容を紹介する。
第2部では「DXレポート」などを通じて情報サービス業界のトレンドを紹介、DXに臨む情報サービス会社が知っておくべき重要キーワードを、一般社団法人情報サービス産業協会の会員企業である情報サービス会社の専門家が解説する。

情報サービス産業協会の年次白書の最新版です。社会がデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進により大きく変わろうとするなか、日本企業のIT化を下支えしてきた情報サービス会社の立ち位置が問われています。顧客のDX化を共に推進していくのか、これまで通りの下支えのポジションに徹するのか、自らDX改革を行い、新たなビジネスにトライするのか、選択肢はいくつもあります。
本書では、情報サービス会社の現在の立ち位置をアンケート結果により明確化したうえで、この先どのような方向に進むべきかを提案します。加えて、情報サービス産業協会会員企業の識者による、最新のキーワードに関する技術解説、情報サービス産業協会による定点アンケートで業界の現状を明らかにします。
本書は情報サービス会社が今後どのような方向に進むべきかを考える際のヒントになるはずです。