グローバル化や技術の進展により、
地理的な境界は消滅し、
市場は統合され、
政府ももはや無意味になるように思われていた。
しかし、金融危機以降の保護主義や分離主義、
部族主義の高まりは、
グローバル化という概念が新たな段階を
迎えたことを示しているようである。
実際、多国籍に展開する企業であっても、
深く根を下ろした「本拠地」がある。
また世界の多くの人は、
自分の生まれた国を離れることはない。
こうした現実を筆者は「ワールド3.0」と呼んでいる。
これは、民族国家がそれぞれ存在している状況(ワールド1.0)から、
無国籍を理想とする考え方(ワールド2.0)を経て、
自分のルーツや独自性を把握したうえで、
相対的な類似点・相違点を認識する世界へと進化したのだ。
グローバル化の転換点を迎え、
筆者はコスモポリタン企業になるための知見を述べる。
まず現在の状況を理解し、そのうえで戦略のあり方を考え、
組織の設計、リーダーの養成を進めるのだ。
ワールド3.0においては、
自分のルーツを持ったコスモポリタニズムこそが有効である。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2012年5月号)』に
掲載された論文を電子書籍化したものです。
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冷戦後、企業が築いてきた強力なグローバルインフラは、複雑に入り組んだネットワークシステムに支えられている。これらのネットワークは広く分散しているように見えるものの、実は重要なポイント──要衝(チョークポイント)──がある。一つの例がクラウドコンピューティングの情報保管施設で、そのほとんどが米国に置かれているが、米国政府はこれを利用し、企業に米国内のサーバーを経由する機密情報を提供させた。このように国家のために経済ネットワークを利用することは、トランプ政権になっていっそう激しくなっており、各国もこれに対抗する政策を取り始めている。本書では、こうした国家間の争いが企業に与える影響を分析しつつ、リスクの低減策についても触れている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2020年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
各550円 (税込)
元ネスレ日本代表取締役社長兼CEOの高岡浩三氏は、同社で「ネスカフェ ゴールドブレンド バリスタ」や「ネスカフェ アンバサダー」など数々のイノベーションを起こしてきた。また、自身が変革を主導するだけでなく、組織が体系的にイノベーションを起こす仕組みも確立した。高岡氏は、イノベーションとは顧客が気づいていない問題や顧客が諦めている問題を解決することだと定義する。そして、顧客の問題を発見することが最も難しく、最も重要であるという。本書では、ネスレ日本での実例を交えながら、イノベーションの本質が語られる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
イノベーションの創出に向けて、より優れた機能や利便性等の付加価値を追求する企業は多い。このアプローチは、テクノロジー製品市場では合理的であっても、消費者向け製品市場ではなかなか奏功しない。後者においてイノベーションは、消費者の頭の中で起こるからだ。ファミリーカーやペットフードなどでの成功事例から、筆者が注目するのが「カルチュラル・イノベーション」である。商品のカテゴリーを変え、何に価値があるかを覆す手法だ。本書では、カルチュラル・イノベーションを実現する5つのステップと、成功チャンスを逃さないために回避すべき3つの落とし穴を提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
イノベーションを喫緊の課題と位置付けている組織は数多いが、多額の資金と時間を投入しても、結実するのは稀である。「ノイズの海の中で、正しいシグナルをとらえた者が成功する」と表現する筆者は、数々の歴史的な発明によってイノベーションを先導してきたにもかかわらず、価値創出ができずに瀕死の状態にあったSRIインターナショナルをCEOとして復活させた人物だ。そのカギとなったのは、インパクトのあるイノベーションを生み出すために、アクティブラーニングを基礎にした方法論を適用したことである。本書では、SRIをはじめ、世界の主要機関で採用されている「NABCモデル」を、実際に組織やチームで活用するための方法を解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
マイクロソフトの共同創業者であるビル・ゲイツは近年、気候変動対策に注力している。その活動についての新著をもとにした本書では、このままでは手遅れになると警告し、現状をブレークスルーするイノベーションを促すことを強調する。たとえば投資家には、対策不十分な企業からの投資引き上げというダイベストメントではなく、対策を後押しする投資のインベストメントを働きかけるなど、経営者や政治家、消費者など個々の立場に合った具体的な対策案を提言する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
経営幹部の報酬のあり方は多くの企業が頭を悩ませているが、報酬の定め方は経営幹部の行動に影響し、当然業績も左右する。筆者たちは、まず企業の戦略を明確に定めるところから始め、報酬の基本的な点について把握し、その報酬が望ましい結果にどうすれば結び付くのかを理解しなければならないと指摘する。本書では、幹部報酬についてのデータを分析し、報酬制度設計の4つの側面を解説したうえで、戦略目標にリンクした報酬制度の例を挙げている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
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