天然ガス、自動車の可能性を追求する。2011年春、大震災直後の商業・運送業・公的機関等の痛切な経験から学び、過酷災害に対応できる物流の条件と天然ガス自動車普及の重要性と問題点を探る。《全国学校図書館協議会選定図書》

プロローグ　エネルギーセキュリティの視点
　震災直後に起きた物流問題
　燃料多様化の遅れた実態と天然ガスへの注目
　マーケティング3.0の視点
　本書の構成
第1章　被災者の命をつないだ物流――佐川急便のケース
　天然ガストラックを世界一保有する事業者
　震災に直面した佐川急便東北支社
　被災者の命をつないだ配送
第2章　震災現場で使命を果たす公的機関――仙台市中央卸売市場と日立市役所のケース　
　市場内の食と人の環境改善のために
　震災翌日から15日間連続で市場開場
　市役所における環境対応策
　被害調査と避難民受け入れへの対応
第3章　震災を経て、進む店舗の防災対応――大阪ガスとイオンのケース
　イオンモール大阪ドームシティの開設
　防災対応型スマートイオンとは
「防災」と「エコ」 ― 4つのコンセプト
第4章　震災後に考える燃料問題――天然ガス自動車への注目
　スタンドの被災状況 ― ガソリンスタンドと天然ガススタンドの比較
　天然ガススタンドの供給安定性 ― 想定されるリスクの検証
　震災後の天然ガス自動車導入－野島クリーンサービスのケース
　エネルギーのベストミックスの構築－さいたま市のケース
　浮かび上がる「燃料多様化」の重要性
第5章　天然ガス自動車とは―― 天然ガスと天然ガス自動車に関する基礎知識
　天然ガスの特徴
　天然ガスの環境優位性
　実は身近にある天然ガス
　天然ガス自動車の特徴
　ガスの充填方法
　世界と日本における天然ガス自動車の普及状況
第6章　もう１つの天然ガス自動車――バイフューエル車の有用性
　天然ガスのバイフューエル車とは　
　バイフューエル車の特徴
　走行時CO2排出量の削減実績
　海外で進む普及 ― ヨーロッパの日常にあるバイフューエル車
　海外における新型ラインナップ
　震災時における活躍と今後の課題
エピローグ　災害に強い社会システムを

そのとき東京と日本に何が起きるか。地震による地盤の液状化・側方流動、長周期振動、津波による油流出・海上火災。それらは、東京湾上に、臨海部に、そして周辺に巨大な被害をもたらす。備えは大丈夫か。社会と経済を守るためにどう備えればよいのか。

Part 1　東京湾臨海コンビナートの危険性
第1章　コンビナートの地震・津波リスク （濱田 政則）
1．コンビナート施設の被害
2．液状化と側方流動による被害
3．長周期地震動による被害
4．津波による被害と対策
　付表 国内外のコンビナートの地震による災害
第2章　東京湾の現状 （濱田 政則）
1．東京湾の埋立地
2．東京湾の産業と文化
3．東京湾を襲う地震
第3章　東京湾臨海コンビナートの危険性 （濱田 政則）
1．東京湾の地盤・護岸・タンクの調査
2．液状化と側方流動の予測
3．長周期地震動による被害
4．原油の海上流出と火災
5．臨海部産業施設の減災計画と実践

Part 2　コンビナートの強靱化対策
第4章　コンビナートの強靱化と耐震補強 （樋口 俊一）
1．耐震補強と減災
2．耐震診断の方法
3．耐震補強の適用と制約
4．コンビナート強靱化の目標性能
第5章　土木構造物の耐震補強 （樋口 俊一）
1．土木構造物の液状化対策
2．地盤の液状化対策工法
3．護岸の補強対策
　今後の課題
第6章　プラント設備の耐震補強 （樋口 俊一）
1．プラント設備の耐震性評価
2．プラント設備の耐震補強対策
3．プラント基礎の耐震補強対策
　今後の課題
第7章　津波対策 （樋口 俊一）
1．津波防災の考え方
2．津波によるコンビナート設備の被災形態
3．津波の浸水評価方法
4．設備・施設対策の概要

Part 3　災害が社会・経済に与える影響
第8章　コンビナート施設の地震リスク診断と最適投資（中村 孝明）
1．施設総体の安全性を評価できない理由
2．グレー・ゾーンから見たリスクの意義
3．地震リスク診断からリスク・マネジメントへ
4．事業継続計画（BCP）と地震リスク診断の役割
5．地震対策の類型とハード対策の重要性
6．臨海部コンビナート事業者間での情報共有
7．技術者に必要な意識改革
第9章　コンビナート災害が社会・経済活動に及ぼす影響（佐藤 孝治）
1．首都直下地震の被害想定と社会・経済への影響
2．コンビナート災害の社会・経済活動への影響
3．臨海部コンビナートの公共的性格と事前防災
　今後の課題
第10章　大規模災害の経済的被害の推計その難しさ（飯塚 信夫）
1．直接被害と間接被害の違い
2．生産減少の要因・範囲をどこまで考慮するか
3．個別被害の積み上げではなく，供給力の変化に着目
4．全要素生産性を何で説明するかでも被害額の想定に差
5．被災地域外への波及経路をどう考えるか
6．防災・減災対策の効果に注目を