会社は社会を変えられる ─ 社会問題と事業を〈統合〉するCSR戦略 あらすじ・内容

“グーグル”の逆説から見えてきた、未来をつくる企業のかたち。
政府や市民セクターが解決できない社会課題に対して、期待される企業のはたらき。
あなたの会社はいま、何を求められているだろうか！？

日本企業のあいだでも企業の社会的貢献(CSR)は浸透しているが、
その成果は報告書などで紹介されるものの、
多くがマーケティングやリクルーティング、福利厚生の一環にとどまっているのが実情である。

「自らが社会課題をどう設定するかという視点に立たない限り
日本の会社のCSR活動は“実行することに意義がある”というレベルから
脱却できないだろう（小宮山宏）」

「大企業のリソースとCSR的な発想を持った人が結びつくと、
大きなパワー、社会を変える力を発揮できます。
CSR部門にいなくてもCSRは可能です。（岩井克人）」

他社との差別化、自社のイノベーションにつながる「攻めのCSR」につなげるにはどうしたらよいのか。
東京財団「CSR研究プロジェクト」企業調査から得られた知見をもとに、
戦略的にCSRに取り組むことで本業におけるイノベーションにつなげている
「社会を変えていく会社」のあり方を考える。

≪CSRベストプラクティス掲載≫
損保ジャパン、伊藤忠商事、武田薬品工業、キリン、電通、曙ブレーキ工業


【目次より抜粋】
◆第１部　なぜいま、会社の出番なのか
◆第２部　社会を変える会社はどこにいるのか
◇対話型　損保ジャパン
広く社会に「課題」を聞き　保険の持つ「相互扶助」の原点をCSRにいかす
◇ボトムアップ型　伊藤忠商事
何に困っているかまず耳を傾ける　現場主義から生まれるCSR
◇グローバル型　武田薬品工業
最先端の対話に自ら飛び込み「社会課題」を特定　世界標準のCSRを浸透させる
◇戦略型　キリン
ブランド戦略と一体化　「社会課題」の解決が企業価値を高める
◇ラボ型　電通
みんなの思いを集めて「社会課題」を解決する　本業につなげる制度がダイバーシティを実現
◇継続型　曙ブレーキ工業
とにかく続けることで「社会課題」を強みに変える　BtoB企業におけるCSR
◆第３部　会社の存在意義とはなにか