給料は下がるのに、物価は上がる――
「最悪の未来」（スタグフレーション）を回避するため、
日本はいま、何をするべきなのか？

コメンテーターとして、テレビ・ラジオに引っ張りだこの著者が、
「日本経済を復活させる」唯一の方法を初めて明かす！

本書では、多くの日本人が衝撃を受けるであろう真実を提示しています。
それは「日本の高度経済成長は単なる偶然だった」ということ――。
私たちはこの”間違った成功体験”に固執しすぎるあまり、
沈みゆく経済を前にしても、効果的な対策を講じられなかったわけです。
日本経済に対して正しい認識を持てば、
自ずと「経済復活の処方箋」が見えてくるのです。　――著者

【目次・内容例】
第１章　日本は「経済政策」では復活しない
・結局、どの政権でも「低成長」
・「現役世代の消費低迷」という大問題
・「新しい資本主義」も期待できない
……
第２章　高度成長は“単なる偶然”だった
・中国の失敗による「ライバル不在」
・日本は「輸出＋消費」のハイブリッド
・「政府に頼らない産業ばかりが生き残る」という皮肉
……
第３章　IT拒否社会ニッポン
・なぜ、日本でイノベーションが生まれないのか？
・「IT化の遅れ」が経済衰退のきっかけ
・「組織文化」がIT化を妨げる
……
第４章　日本は製造業大国ドイツになれるのか？
・半完成品を売る日本、最終製品を売るドイツ
・日米貿易摩擦で日本が見せた驚くべき反応
・ドイツの巧みな外交戦略
……
第５章　経済成長のエンジンとしての「消費」
・「円安がメリット」の時代は終わった
・「将来が不安」だと人はお金を貯め込む
・異質な「人件費削減策」がもたらしたもの
……
第６章日本が成長する唯一の方法
・世界はブロック経済に向けて動き出している
・輸出立国を続けるには中国に従うしかない
・「１億人の国内消費」を喚起するのがもっとも効率的
……

資本主義は、民主主義は、日本社会は、
どう“変調”していくのか――？
予測不可能な時代を生き抜くヒントを
「最先端の知性」がはじめて明かす！


本書では、世界が認めた４人の若き天才が、
「これからの世界と日本はどうなっていくのか」
という問いに“最先端の知見”を元に答えています。

本書に登場する天才たちはみな、
卓越した思考の持ち主であると同時に
優れた実践者でもあります。
彼らの「未来予測図」には、
ビジネスや人生の見え方が
一変するヒントに溢れています。


＜本書の内容＞
斎藤幸平『資本主義から脱成長コミュニズムへ』
・「限界」を迎える資本主義
・ソ連の問題点
・「科学技術がすべてを解決する」という幻想
・「脱成長」から始まる未来
・世界を救うマルクスの「コミュニズム」
・「人新世の危機」を乗り越える
小島武仁『世界の歪みを正すマッチング理論』
・社会問題を「疑似市場」で解決する
・「ミスマッチ」をなくし「満足度」を高める
・「最高の人事制度」もデザインできる
・「GLAY」から研究者の道へ
・日本の未来は「意外と悪くない」
内田舞『withコロナ時代の「心の守り方」』
・「社会正義」としての小児精神科医
・ネガティブな感情を書き替える「再評価」
・コロナ禍で「心のバランス」を崩す子どもたち
・アメリカ社会の「キャリア」と「育児」
・事実を“そのまま受け入れる”思考法
成田悠輔『「わけがわからない人間」が輝く時代』
・「何をやっているかよくわからない」が理想
・教育は「個別最適化」されていく
・もう「逆張り戦略」しかない
・民主主義を解体構築する
・人が猫に仕える未来？
・「何の意味のないこと」に精を出す

親、伴侶、きょうだい、そして自分自身――
「死」について考えることで「生」を知る
看護師・僧侶が伝えたい、逝き方と生き方


日本は世界でも有数の「超高齢社会」です。でも、その意味や深刻さを正確に理解している人は少ないのではないでしょうか？　
総人口の中で65歳以上の人口が占める割合を「高齢化率」といいます。
この数字が７％を超えると「高齢化社会」、14％を超えると「高齢社会」、21％を超えると「超高齢社会」です。
ちなみに、日本が「高齢化社会」になったのは1970年のことでした。その24年後の1994年には「高齢社会」に、そのわずか13年後の2007年には「超高齢社会」にと、日本の高齢化はすさまじいスピードで進みました。
そして、2021年には29.1％まで上昇し、日本は人口の約３割が65歳以上という“超高齢大国”になりました。
さらに死亡数でいえば、これからおとずれる2040年には「1年で166万の人たちが亡くなる」と試算されています。
20秒に1人が死んでゆく「超高齢多死時代」がやってくるのです（ちなみに2021年の死亡数は、143万9809人／「厚生労働省」調べ）
この数字を見て、皆さんは何を感じますか？　

日本の将来を見据えて国が勧めているのは、「在宅で死ぬこと」です。
「自宅で最期を迎える」というと、「なるほど、そのほうがいいかも」「やっぱり住み慣れた場所で最期を迎えたいよね」などと思う方もいるでしょう。
しかし国の本音は違います。身もふたもない言い方になってしまいますが、年間166万という多くの人々を病院で看取るのは医療経済的に無理。だから国は「在宅死」を勧めているのです。
とはいえ、これまで「病院で亡くなる」「病院で看取る」のが当たり前だったのに、いきなり在宅死にしようと言われても制度などのハード面、マンパワーなどのソフト面が十分に追いついていきません。
そして何より「逝く人」「看取る側」の心の準備ができていません。
その結果、あちこちで困りごとやひずみが噴出しているというのが現状です……。
（「まえがき」より抜粋）

「延命治療」「在宅ひとり死」「介護離職」……問題山積の終末医療、
「超高齢多死時代」の逝き方と生き方を考える一冊。