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世界経済はダイナミックに動いている。企業は常に生産拠点は適正か、輸送ルートはどれが効率的かを考えている。さらに、世界のマネーはどのように動いているのか、新しい資源開発がなされていないかなどにも注意を払う。一方、地政学的には米国の支配力が弱まり、かわりに中国が台頭してきた。これを遠因とする紛争も各地で起きている。これら世界経済に密接に関連する問題を地図を見ながら理解する。本書は週刊エコノミスト2014年7月22日号の特集「地図で学ぶ世界経済」をまとめたものだ。

主な内容
マネー編
・世界のマネーフロー
・外国人投資家
・中国の不良債権　

生産編
・自動車　
・ｉＰｈｏｎｅ

資源編
・シェール革命　
・深海油田　
・水資源　

輸送編
・インドシナ経済回廊
・パナマ運河　
・欧亜間鉄道輸送　
・北極海航路　
・リニア　

紛争編
・ウクライナ　
・中国の民族問題　
・南シナ海領有権問題　
・中東の混乱

　リタイア後の住みかを考えるとき、健康な場合と介護が必要な場合では全く違う。死期を迎える場所も、ホスピスや高齢者だけの街など、さまざまな選択肢がある。
　週刊エコノミストで２０１３年９月24日号から２０１４年７月８日号まで計40回にわたり連載した「終の住みかを考える」の後半部をまとめた本書では、「介護が必要になった時の住みか」と「どういう死を迎えるか」を紹介している。

主な内容は以下

Ｐａｒｔ３ 介護が必要になったら
　・どこで介護されるか
　・必要なお金
　・持ち家の賃貸化
　・サービス付き分譲住宅
　・サービス付き賃貸住宅
　・健康な人向け老人ホーム
　・特別養護老人ホーム
　・認知症
　・病院死の限界
Ｐａｒｔ４ どこで死を迎えるか
　・病院の霊安室
　・保証人がいない
　・欧米の尊厳死
　・高齢者だけの街
　・ホスピスで死ぬ
　・遺体のホテル
　・献体
　・ひつぎ
　・変わる墓
　・終活

　リタイア後の人生をどこで暮らすか、悩む人も多いだろう。今の場所にそのまま暮らすか、Ｕターンするか、海外に移住するか。

　誰と住むか、という問題もある。親の介護で田舎に帰る、二世帯住宅を建てるなどさまざまな選択肢がある。リタイア後の人生を「住まい」という観点から考えた。

　本書は、週刊エコノミスト誌上で２０１３年９月２４日号から２０１４年７月８日号まで計40回にわたって連載した「終の住みかを考える」の上巻です。



主な内容

Ｐａｒｔ１ どこに住むか

　（１）都会に転居

　（２）一軒家ｖｓマンション

　（３）Ｕターン

　（４）田舎暮らし

　（５）海外暮らしで人気の国

　（６）海外生活の落とし穴

　（７）ロングステイ

　（８）不便でも住み慣れた場所

　（９）リフォーム

　（10）耐震対策

　（11）空き家対策



Ｐａｒｔ２ 誰と住むか

　（１）介護の負担

　（２）呼び寄せ高齢者

　（３）遠距離介護

　（４）二世帯住宅

　（５）マスオさん同居

　（６）近居で子をサポート

　（７）お一人高齢者の住まい

　（８）自宅で孤独死

　（９）夫婦別寝

　（10）ペットと住む

受験生やその家族の大学選びは、多くは偏差値を物差しにしがちだ。しかし、大学の評価は、入学後の学習環境、卒業後の就職状況で大きく変わる。企業と同様、大学もグロバール競争にさらされるなか、「本当に強い大学」、そして「学生によってよい大学」を選びたい。本書は、週刊エコノミスト２０１４年８月５日号の特集「強い大学」をまとめた。


主な内容
Ｐａｒｔ１ 大学改革と就職力
・グローバル人材か、地域人材育成か 改革に動く大学
・スーパーグローバル大学は何を目指しているかのか
・インタビュー　米ハーバード大に進む日本の高校生
・インタビュー　下村博文・文科省「自己改革を求めない大学は国立でも潰れる」
・有力企業１００社の就職数ランキング
・「お値打ち大学」ラインキング
・福井大の就活支援の凄さ
・社長の出身大学　創業社長が多いのは電機大
・５大学トップインタビュー
　　東京大学　濱田純一総長
　　早稲田大学　鎌田薫総長
　　慶応義塾大学　清家篤塾長
　　明治大学　福宮賢一学長
　　近畿大学　塩崎均学長

Ｐａｒｔ２ 企業の目と経営力
・編集部独断！！　使える大学ランキング
・人気企業「人事」のホンネ
　　ＪＴＢ　「自律創造型」でホスピタリティーがある人
　　サントリー　「やってみなはれ」で現状変える人
・丹羽宇一郎　「グローバル人材を養成する方程式はない」
・３年で辞める新入社員
・大学の経営力はどこで見る？
・大学「ブラック化」の現実　悲惨な非常勤講師

土地の所有者にとって、頭の痛い時代がやってきた。２０１５年から相続税が増税されるうえに、路線価も上昇傾向にあるからだ。土地の相続税評価額を引き下げ、収益を生み出す方法がカギを握る。本書は、週刊エコノミスト２０１４年７月29日号の特集「あなたの土地の相続増税」を電子書籍化した。

主な内容は以下のとおり
・「売るしかないのか」 あきらめ漂う郊外地主
・２０１５年から相続税がかかる主要駅マップ
　【首都圏】【関西圏】【名古屋圏】【福岡圏】
・どっちが有利？　相続財産を持つなら　現金ｖｓ土地
・どっちが有利？　収益物件の名義　個人ｖｓ法人
・ここがポイント！ アパート経営の損得 土地代を加味した利回り計算を
・ここがポイント！ 本当に魅力的？「家賃保証」の落とし穴
・使わなきゃ損！小規模宅地の特例
・郊外よりも都心が有利　特例適用の立地に配慮
・活用をアドバイス　この土地どうする
　【狭小地】【不整形地】【底地】【共有地】【低収益不動産】
・固定資産税の「取られすぎ」　納税者が見抜けない理由
・固定資産税の“悲劇”　相次ぐ長期の過大徴収
・２０１５年から相続税がかかる主要駅一覧

通貨と為替は経済を動かす大テーマ。この先の世界経済を見通すうちで役に立つ通貨や為替についての基礎知識や最新情報、歴史の教訓を１冊に詰め込みました。本書は、週刊エコノミスト２０１４年６月17日号で掲載した特集「とことん学ぶ通貨と為替」を電子書籍としてまとめたものです。

主な内容は以下のとおり

Ｐａｒｔ１ ここがポイント！
　いま知りたい１　円安はなぜ止まったのか？
　いま知りたい２　外国人投資家の次の一手は？
　　学び直す　外国為替市場
　いま知りたい３「円安・株高」はまだ期待できる？
　いま知りたい４　貿易赤字拡大の原因は？
　いま知りたい５　シェール革命は為替に影響する？
　　学び直す　為替の決定要因
　いま知りたい６　ユーロ高はいつまで？
　いま知りたい７　中国人民元の下落は続く？
　　学び直す　購買力平価説
　いま知りたい８　海外企業買収は円安要因？
　いま知りたい９　個人投資家のお金はどこへ？
　　学び直す　円相場レート
　いま知りたい10　ビットコインの人気継続はなぜ？

Ｐａｒｔ２ 歴史は語る
　基軸通貨の変遷　蘭・英・米の覇権の裏に巨大金融市場の存在
　通貨危機はなぜ繰り返す？　「資本の自由な移動が原因」
　ドルのパラドックス　米国の信認低下や金融危機が基軸通貨ドルの地位を高めた
　歴代日銀総裁の教訓　ニクソン・ショックで躓いた佐々木氏　石油危機を克服した森永・前川氏

「自分の相続財産や一時所得が税務署に分かるはずがない」??。そう考えてタカをくくっていると、税務調査で手痛いしっぺ返しを食うことになる。税務署はどのようにして申告漏れなどを見抜くのか。どうすれば申告漏れを防げるのか。税務調査の実際とその対策を探った。本書は週刊エコノミスト2014年５月20日号の特集「税務調査がやって来る！」をまとめたものです。



　主な内容は以下のとおり
Ｐａｒｔ１ 相続税編
・「税務調査」とは何か--相続増税で対象者も増
・元国税調査官が明かす相続税の申告漏れの見つけ方
・国税通則法改正で税務調査戦線に異状アリ
・税務調査を避けるには--申告書の疑問を事前に解消「書面添付」も活用
・相続人を困らせない財産目録の作り方
・クイズで勉強！　これって「生前贈与」？
・不動産評価を下げる5つのテクニック

Ｐａｒｔ２ 法人税・所得税編
・「架空領収書」はこうして見破る--不正によくある三つのパターン
・経費の「グレーゾーン」--領収書なしでOKケースも
・「国外財産調書制度」スタート-- 税務署が海外資産の把握強化
・相次ぐ「外れ馬券」訴訟　一時所得の無申告に警鐘 常に光る国税当局の目

　宗教と政治、経済、社会は密接な関係にある。グローバル化がますます進むなか、私たちは宗教に関する基礎知識とともに、それぞれの宗教の思想的背景を理解することが不可欠である。
　それが結果的に、経済活動のリスクを軽減させることにもつながるし、またビジネスの商機をつかむきっかけにもなるだろう。グローバル経済の深淵には宗教があることを忘れてはならない。
　本書は、週刊エコノミスト２０１３年10月22日号の特集「宗教と経済２０１３」を電子版化したものです。
　主な内容は以下のとおり。

・鼎談「近代資本主義のあり方と日本経済への示唆」橋爪大三郎vs大澤真幸vs保坂俊司
・変わる宗教勢力図　世界中で増大するイスラム教徒
・米国人の宗教観　成功者が巨額資産を寄付するわけ
・資本主義とプロテスタンティズム
・南米出身の教皇誕生は　何を意味するのか
・日本人の労働観と宗教
・人々のイスラム教信仰と 政治的イスラム主義の間の乖離
・イスラム金融は金融の暴走を止める仕組みを内包
・富の追求衝動を認めるユダヤ教
・中国の国家発展と宗教
・宗教法人の不透明な運用実態

世界の動きを読み解くには宗教の知識が不可欠だ。政治、社会はもちろんのこと、経済活動も例外ではない。「汝、宗教を知らずして、経済を語るなかれ--」
　本書は、週刊エコノミスト2012年９月４日号の特集「宗教と経済」を電子版化したもの。世界の３大宗教と経済の関係がとことん分かります。

Ｐａｒｔ１ 宗教と経済
・資本主義を生む宗教、阻害する宗教
・欧州危機はなぜカトリック諸国で、より深刻だったか
・イスラム教は、経済活動も信仰の実践の場
・単純化や技術革新に根付く仏教思想
・ユダヤ人になぜ成功者が多いのか
・大統領選を左右してきた宗教
・資源と政治・宗教


Ｐａｒｔ２ ３大宗教を今すぐ理解する
　宗教の系統図
　キリスト教早わかり
　イスラム教早わかり
　仏教早わかり


Ｐａｒｔ３ 知れば得する宗教の豆知識
　ロムニー米大統領候補で注目を集めるモルモン教
　プロテスタントが増えるカトリックの牙城ブラジル
　影響力を発揮してきたインドのシク教徒
　仏・儒・道教の見直し進む中国
　水どころか唾も飲めないイスラム教徒の断食
　蜜月続く国家と正教会
　日本の宗教伝統の中心になる「神仏習合」

　週刊エコノミストｅｂｏｏｋｓ「世界史に学ぶ経済ｖｏｌ．３」の本書は、２０１４年５月６日／１３日号の特集「歴史に学ぶマネーと経済」をまとめた電子書籍です。
「世界は低成長期に入ったのか？」「日本をはじめ先進国は巨額の財政赤字を減らせるのか？」「ビットコインは通貨として認められることになるのか？」「中央銀行は本当に物価を動かすことができるのか？」など、多くの読者が気にしている問題のヒントを歴史に求めています。


主な内容は以下のとおりです。
【ここが気になる】
1.世界は低成長時代に入ったのか？
2.日本は巨額債務を減らせる？
3.株式の高速取引は悪者か？
4.中国金融危機は過去にもある？
5.デフレの原因は分かったか？
6.プロなら株式運用がうまい？
7.ビットコインは通貨になる？
8.中央銀行は物価を動かせる？
9.為政者はなぜ紙幣を刷りすぎる？

【知っているつもり?!】
1.相場格言「セル・イン・メイ」は１５０年前から
2.シカゴマーカンタイル取引所は半世紀前は閉鎖寸前だった
3.超インフレのジンバブエのその後

【江戸・幕末維新の通貨史】
1.見直される荻原重秀の元禄貨幣改鋳
2.昔は「悪札」とされた藩札の再評価
3.明治日本の統一通貨「円」誕生の紆余曲折

「歴史は繰り返す」と言います。だからこそ、現代の問題を解く鍵を、我々は歴史に求めます。
　喫緊の課題でいえば、ウクライナ問題は国際秩序にどんな影響を及ぼしていくのか、経済格差や急速な高齢化問題を抱える中国で経済発展は続くのか、という疑問があります。こうした問いへのヒントが、古今東西の歴史の中に眠ってます。川北稔・大阪大学名誉教授は週刊エコノミスト編集部のインタビューに答えて、こう述べています。「歴史学とは過去の学問ではなく、本質的には未来学である」と。
　週刊エコノミストｅｂｏｏｋｓ「世界史に学ぶ経済ｖｏｌ２」の本書は、2012年６月19日号の特集「世界史で学ぶ経済」を電子版化したものです。国債、恐慌、通貨、金、宗教の現代的課題を歴史に学んでいます。

　本書の主な内容は以下のとおりです。
Part1　歴史に求める危機の処方箋
【国債】国債は民主主義の健全性を映す
【恐慌】恐慌伝播のルートはいつも同じ
【通貨】貿易・金融の中心が基軸通貨に

Part2　宗教、金、移民と経済
【金】経済の価値尺度となった金本位制
【移民】表面化する多文化主義への反動
【宗教】欧州危機で明らかになった倫理観の差

■特別インタビュー　歴史の中のいま
・今井賢一「世界はまだ近代を終えていない。「マルチスカラー」分析でやり直せ
・川北稔「日本は欧米に追いついたのではなく、東アジア世界システムの先頭にいた」