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本書は“自宅で最期を迎えたい”と願う人のためにやるべき３つの習慣、「家事」「人付き合い」「運動」について解説します。

2025年には、75歳以上の男性の約７人に1人、
女性の4人に1人がひとり暮らしになると予想されています。
また、最期を自宅で迎えたいと希望する国民は6割超でありながら、
実際にかなうのは1割程度と言われています。

本書は「自宅で最期を迎える」ために必要な準備をまとめました。

やるべきこととは以下の３つの習慣
●家事
●人付き合い
●運動

住まいと町をうまく活用し、手助けしてもらうことで、
気分良く、楽しみながら最期まで持続していく方法を提案。

３つの習慣を実践することが、
人生100年時代のシニアのライフスタイルの核となることを提唱します。

大久保 恭子（おおくぼきょうこ）：１９７７年日本女子大学家政学部住居学科卒。
１９７９年（株）リクルート入社。８７年から９６年まで「週刊住宅情報」の編集長。
「女性のための住宅情報」「ほしいリゾート」などの創刊もてがける。
住宅情報事業担当執行役員を経て、日立キャピタル（株）マーケティング担当役員、日本住宅ローン（株）取締役などを歴任。
また、国土交通省住宅宅地審議会の住宅部会委員などの公務も数多く歴任。
現在、（株）風の取締役社長。
ＷＥＢサイト「マンション評価ナビ」の企画の傍ら、マンションや一戸建てのマーケティング・商品プランのプロデュース、住関連企業のコンサルテーションなどを行っている

今や親が残してくれた空き家は国民的問題。
国は空き家対策特別措置法を施行。
今までは、空き家であっても建物が建っていれば、どんなに荒廃していても固定資産税の軽減が受けられましたが、税制改正後は、改正前の約６倍を収めなくてはならない可能性も出てきました。
もはや、空き家のまま放置しておくことは、損を招く事態になることが明らかです。
今までは親の家をたたむことに躊躇していた人も、今後どうするかを真剣に考えるべきときです！
本書では、親の家をたたむにあたっての有効活用法・実践基礎知識をご紹介。　将来、親の家が空き家になる可能性のある人たちにも、今から打っておきたい手立てを解説いたします。