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『実用、渡邉哲也、801円~1000円』の電子書籍一覧

1 ~8件目/全8件

  • 知的下層から搾取する 「中抜きビジネス」は崩壊した

    「電通」の仕切る東京五輪で「テレビ」
    「芸能事務所」が内紛 自民党新政調会長
    高市早苗が明かす 「NHK大改革」の正体
    「鬼滅の刃」が実証したテレビ局不要の収益モデル

    今日のメディア産業を知れば、 明日の「情報」がわかる!

    第1章 切り裂かれたメディアのビジネスモデル
    第2章 「東京五輪」を裏切った テレビ局
    第3章 護送船団の 沈没プロセス
    第4章 高市早苗の NHK改革
    第5章 新聞はもう死んでいる
    第6章 電通弱体化が突きつける課題
  • 韓国は平昌五輪を本当に開催できるのか
    北朝鮮報道のスクープ記者と
    数々の危機を予測した経済評論家が
    迫りくる有事勃発に警鐘を鳴らす
    開戦前夜に読む軍事バイブル!

    ◎2つの「レッド・ライン」を突破した北朝鮮
    ◎成功率75~80%以上で軍事作戦開始
    ◎米国は韓国抜きで先制攻撃をする
    ◎電磁パルス攻撃を狙う米朝
    ◎アメリカの軍事行動に理解を示す国際社会
    ◎在韓米国人が北朝鮮の人質でなくなる日
    ◎マーケットも戦争を織り込みだした
    ◎世界一優れた自衛隊、お笑い韓国軍
    ◎韓国でオリンピックができない本当の理由
    ◎北朝鮮崩壊で中国も分裂

    狂人理論(マッドマン・セオリー)とは
    米国のリチャード・ニクソン元大統領(1913~94年)は
    ベトナム戦争を終わらせるにあたり、副大統領として仕え、
    朝鮮戦争を休戦に持ち込んだドワイト・アイゼンハワー(1890~1969年)大統領の情報戦に学んだ。
    そして今、ドナルド・トランプ大統領は、現下の北朝鮮半島危機を、
    ベトナム戦争を終結させたニクソン氏の情報戦に学び、血路を見出そうとしている。
    一連の情報戦は「核戦争も辞さぬ狂人」を装い、敵国の譲歩を引き出す瀬戸際戦略で
    ≪マッドマン・セオリー=狂人理論≫と呼ばれる。(本文より)
  • カルロス・ゴーンの逮捕は、なぜいまだったのか。今後の自動車産業、ひいては世界経済に何が起こるのか。ゴーンが狙っていた絵画による報酬受取という租税回避手口から、フランス政府と日本の経産省・日産との激突、その裏にある米仏の対立とアメリカによる口座監視体制、フランスでの暴動、さらには各国で進むファーウェイ排除の動きとの関連性まで、ゴーン失脚を取り巻くさまざまな状況を解説、今後の世界的企業再編や経済変化を読み解いていく。
  • ローマ法王の警告
    「偽りの情報拡散は罪である」──
    朝日・NHK・CNN・NYT
    (ニューヨーク・タイムズ)よ、よく聞け!
    もう、世間は新聞・テレビの
    「作られた世論」に騙されない!

    はじめに──さらば、フェイクニュースを垂れ流すメディアよ

    1章 トランプが仕掛けるメディア戦争で世界が炎上する
    トランプvsメディアの仁義なき戦い
    あぶり出されるメディアの「歪み」
    報じられない、もう一つの現実
    メディアの詭弁とミスリード
    トランプが壊した「ポリティカル・コレクトネス」の正体
    トランプ大統領誕生はメディアの敗北宣言だった
    露見したメディアと世論の歪み
    ローマ法王発言でメディア崩壊が本格化
    曖昧で不正確なニュース記事
    メディアの“飛ばし報道”はなぜ生まれるか
    トランプがつくり上げる新秩序
    日米をつないだ悪の枢軸

    2章 崩壊寸前! 新聞業界の深い闇
    朝日新聞社の“お荷物”は新聞事業
    メディアの「クロスオーナーシップ」の弊害
    タブー化する押し紙は詐欺同然の大問題
    売れない新聞に価値はない
    新聞紙面の半分は広告?
    限界が訪れた新聞の宅配モデル
    新聞は言論機関として偏るのが当然
    日経新聞の経済記事は読んではいけない?
    メディアの近未来予想図は真っ暗闇か
    消えるメディア、生き残るメディア

    3章 ネットが滅ぼすレガシーメディア
    新聞・テレビの「報じない自由」が崩壊
    もう世間は騙されない
    ネットの持つ四つの機能が世界を変えた
    「保育園落ちた日本死ね」が流行語になる不思議
    マスメディアの間違った特権意識
    新聞・テレビのロビー力低下が始まる
    コンテンツの多様化でジリ貧になるレガシーメディア
    吉本興業とテレビ局の露骨な癒着構造
    レガシーメディアの衰退は必然だった
    レガシーメディアはGHQの産物?
    勝者がつくった歴史を信じた戦後の日本
    日本のメディアにはびこる「反権力」の勘違い

    4章 利権まみれのテレビ業界
    電波利用料は携帯電話会社の十三分の一
    広告まがいの放送が跋扈するテレビ番組
    潤沢な資金で“寄生虫”を飼うNHK
    今の時代にNHKは本当に必要なのか?
    官と民の“おいしいとこ取り”をしているNHK
    楽して大儲けのNHKエンタープライズ
    資産二百六十五億円、NHKの巨大な“貯金箱”
    民業圧迫なのに批判されないNHK
    肥大化した巨大帝国・NHKが陥る崩壊へのシナリオ
    民放も信用できない?

    5章 出版クライシスは止まらない
    市場規模四割縮小、負の連鎖が襲う出版業界
    それでも紙媒体はなくならない
    メディアは「変わらなければ生き残れない」時代に
  • 最初はブレグジットだった! そしてトランプ大統領誕生、EU解体が本格化する! グローバリズムで儲けようとする右、世界の人権を擁護しようとする左、
    行きつく先は地獄!?
  • 1,056(税込)
    著:
    黄文雄
    著:
    渡邉哲也
    レーベル: ――

    余命わずかな大中華帝国の断末魔!ついに世界が「NO!」を突きつけた!風雲急を告げる中国経済・・・このままでは夏まで持たない!?二人のチャイナウォッチャーが同情したくなるほど気の毒な今後の中国を語る!【台湾総統選からわかった「反中国」、これからの10年】
  • 世界に衝撃を与えているパナマ文書。2.6テラ、1150万件という膨大なデータ量で、今後、さまざまなスキャンダルが発覚する可能性がある。アイスランド首相を辞任に追い込み、プーチン、習近平の疑惑も発覚、キャメロン首相への批判は英国のEU離脱に影響を及ぼすと目されている。企業にしても不法な租税回避や反社会勢力との関係が暴かれれば、存続の危機すら招きかねない。オフ・ショアの仕組みから今後の世界・日本に与える影響までを分析!
  • 日本人なら、行く前に読んでおきたいリアル台湾ハンドブック。これまでとは一味違った視点から台湾の表層だけでなく深層までを紹介した台湾観光協会も推薦する、“病み付き”になること間違いなしの台湾丸かじりガイドブック。

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