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スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードの制定は、資本市場に正負のスパイラル現象を引き起こしている。
２つのコードの改革に、インベストメント・チェーンの各プレイヤー［企業・アナリスト・機関投資家・アセットオーナー］はいかに対応をするべきか。企業価値向上の好循環の流れを持続させるための、「統合報告書」「議決権行使」「新アナリスト規制」「フェア・ディスクロージャー・ルール」「ＰＲＩ（責任投資原則）署名」「ESG投資」「エンゲージメント」等による改革の方向を示す。

日本版スチュワードシップ・コード（2014年）とコーポレートガバナンス・コード（2015年）の制定以降、日本では資本市場全体がコーポレートガバナンスをめぐって大きな渦の中にいる。

すでにわが国では詳細なコーポレートガバナンス報告書が上場企業により東証に提出され、「共通社会情報」となっている。セルサイド・アナリストに業績プレビューを規制した新アナリスト規制は、おそらくはアナリストに本来の仕事（調査対象企業の長期キャッシュフロー流列の測定）を促すことになるだろう。

ガバナンス革命とは、長期的に企業価値を向上させるためのものでなければならない。
長期的な企業価値の向上を通じて、投資家は着実に（その成果が株価に反映されることにより）リターンを得ることができる。そうなれば資本市場ネットワークに好循環が生まれていることになる。

※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。スチュワードシップとコーポレートガバナンスの２つのコードが一体となり促す日本企業の改革。何が起こり、どこに向かうのかを示す。【主な内容】はじめに第１章　インベストメント・チェーンと説明責任の輪第２章　英国のコーポレートガバナンス第３章　過度なショート・ターミズムの克服を目指したケイ報告書の意義第４章　日本版スチュワードシップ・コードと伊藤レポート第５章　企業価値向上のイメージを描写する情報開示第６章　経営者とのスチュワードシップ関係を追求する機関投資家像第７章　ＥＳＧ投資とそれをプロモートするアセット・オーナーの存在第８章　取締役会評価の時代