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2011年3月、みずほ銀行は東日本大震災の直後に振り込み遅延やATM停止といったシステム障害を連発、収束までに10日間を要しました。みずほ銀行が大規模なシステム障害を発生させたのは、9年前の2002年に続き、2度目となります。失敗が繰り返される根本的な原因は、経営陣のIT軽視、ITへの理解不足です。残念ながら、多くの企業の経営トップは、情報システムの価値やリスク、現場の苦労を分かっていません。システム障害が繰り返される、という悪循環を断ち切るために、日経コンピュータは本書を緊急出版しました。システム障害を身近な問題として考えていただくためのきっかけとして、ぜひお読みください。

なぜ繰り返すのか、メガバンクの失敗に学ぶ

みずほ銀行で2021年2月からの12カ月間に11回ものシステム障害が発生した。
2002年、2011年と大規模システム障害を起こし、それを反省して2019年までに勘定系システムを全面刷新したみずほ銀行だったが、トラブルは繰り返された。

システム障害はなぜ起きたのか。みずほ銀行ではなぜシステム障害が繰り返されるのか。
情報システムは人が開発・運用するものでトラブルは避けられないのだから、情報システムを利用する組織には、システム障害が起きても顧客や業務に影響を与えないで済ませられるレジリエンシー(復元性)が必要だ。

情報システムの専門誌「日経コンピュータ」が執筆する本書は、みずほ銀行の失敗を教訓に、組織のレジリエンシーを高めるための方策を探る。

20年かけて政府が積み上げたIT戦略やITインフラが、新型コロナ対策で役に立たなかった。まさにデジタル敗戦だーー。菅義偉首相肝煎りで「デジタル庁」創設に挑む平井卓也デジタル改革相は、こう反省の弁を述べた。

事実、マイナンバーカードは緊急の現金給付事業で力を発揮できなかった。陽性者の情報を登録するシステムは病院や保健所から「使いにくい」と不満が噴出した。国の構造から制度、人材までデジタルシフトを怠ってきたツケが回った格好だ。

行政のDX（デジタル変革）に挑む日本は、この敗戦から何を学ぶべきか。年金システムから特許庁システム、マイナンバー関連システムまで、20年にわたる電子政府／システム調達改革の歴史から、失敗の教訓を読み解く。

　みずほフィナンシャルグループ（FG）が2011年から進めてきた「勘定系システム」の刷新・統合プロジェクトが2019年7月、ついに完了した。
　富士通、日立製作所、日本IBM、NTTデータを筆頭に1000社ものシステムインテグレーターが参加したものの、2度にわたって開発完了が延期になったことから、なかなか完成しないスペイン・バルセロナの教会にちなんで「IT業界のサグラダファミリア」とまで呼ばれた史上最大級のITプロジェクトだ。みずほ
FGは完了までに8年もの年月と、35万人月、4000億円台半ばをつぎ込んだ。
　1980年代に稼働した「第3次オンラインシステム」の全面刷新は、第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3行が統合したみずほFGにとって、2000年の発足以来の悲願だった。
　しかしシステム刷新は何度も挫折し、2002年と2011年には大規模なシステム障害を引き起こした。80年代の非効率的な事務フローが残ったままになるなど、勘定系システムの老朽化は経営の足かせになっていた。
　なぜみずほ銀行のシステム刷新は、これほどまでに長引いたのか。そして今回はどうやって完了に導いたのか。みずほ銀行がこれから目指す金融デジタル化戦略を、みずほFGにおける19年の苦闘の歴史を追いかけ続けた日経コンピュータが解き明かす。
　多くの日本企業が直面する情報システムの老朽化問題、「2025年の崖」を乗り越えるヒントがここにある。

SE(システムエンジニア）にとって最も大事なことは「しっかりしたSE」になることである。しっかりしてこそ、顧客に喜ばれ、ビジネスに貢献し、そして自分自身の力を伸ばし続けることができる。本書は「しっかりしたSE」になるための考え方とそれを実践する具体策を「50の鉄則」としてまとめたものだ。考え方の鉄則は「任務はビジネスの達成と顧客満足度の向上」「目指すはビジネス常識を持つIT専門家」「迷った時の判断基準、顧客が51、会社が49」といったように、明快だがなかなか難しいものが少なくない。この考え方通りに行動する。

本書籍は
●まるわかり！RPA（2017年11月16日　初版第1版発行）
●決定版　実践！RPA（2018年9月14日　初版第1版発行）
を１冊にまとめた合本版です。

『まるわかり！RPA』―業務自動化で生産性UP！基礎から導入の勘所まで
　働き方改革が産業界を挙げた一大テーマとなるなか、人間のPC操作をソフトウエアで自動する新しい技術「RPA」が脚光を浴びています。データの入力や転記、チェックといった定型作業を、人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなすのがRPA。将来的には人工知能（AI）との連携も進むとみられ、日本産業界にとって労働生産性向上の切り札になる可能性を秘めています。
　本書はRPAの基本的な仕組みから事例に基づく導入のポイント、主要IT企業の製品やサービスまで、ITを使った働き方改革の悩み所を解説します。

『決定版　実践！RPA』―先進事例から製品選択、落とし穴の回避までこれ1冊！
　働き方改革が日本企業の一大テーマになるなか、即効薬と期待されているのが、PCを使った定型作業を人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなす「RPA」です。日本で本格的に普及し始めておよそ2年。金融機関に始まり製造業やサービス業、そして大企業から中小企業へと導入企業は着実に拡大しています。
　本書はRPA導入を検討している人はもちろん、導入の最中や活用を始めてさらに効果を引き出したい人まで、RPAを働き方改革に役立てたいビジネスパーソンが抱く疑問に答える、実践的な情報を提供します。大企業や中小企業の導入事例、そこから導き出した導入の勘所やつまずきやすい落とし穴を掲載。AIやOCRとの連携、第一線の有識者が語る活用策や将来動向も紹介します。

AIは「開発フェーズ」へ　SEの知りたい情報が満載

　人工知能（AI）は「何に利用できるか」を検討するフェーズは過ぎ、「いかにしてシステム化するか」を競うフェーズに移りつつあります。こうなるとSEの出番です。しかし、AIシステムの開発は、従来のシステム開発とは異なる面があり、しっかりとした準備が欠かせません。本書にはAI開発に関する基本から最新動向まで、掲載しています。

主な内容
第1章　ゼロから学ぶ人工知能の作り方
第2章　グルメサイトRettyのAI舞台裏
第3章　ここまで来たAI記者の実力
第4章　カンタンAIつくってみよう
第5章　業務パッケージでもAI
第6章　AI注目ニュース
第7章　AIの課題～記者の眼
第8章　今さら聞けない人工知能開発

AIビジネス待ったなし！
「セカンドステージ」の情報を満載

　人工知能（AI）テクノロジーをビジネスに取り入れる企業が急速に増えています。もはや「様子見」という状態ではなくなりました。本書では、「AIビジネスはセカンドステージに突入した」と捉え、第2ステージの情報を中心に掲載しています。

　まずは「AI開発のガイドライン」に関する情報。日本では総務省がガイドラインを発表したことで議論が沸騰しています。倫理面に配慮しつつ、技術を進展させるルール作りが始まりました。いくら優れた技術であっても、「標準」でなければ受け入れられないもの。ガイドラインは標準化を見据えた動きであり、国内はもとより世界の市場を見越した動きです。

　次は「国内のAI事例」に関する情報。多くの日本企業がAIを活用してビジネスを拡大させようとしています。ライバルの動きは要チェック。

　最後は「AIを活用した先行プロダクト」の情報。「チャットボット」や「AIスピーカー」などは既に実用化されており、ビジネス競争は熾烈な状態です。

　本書では、こうした「AIセカンドステージ」の情報を詳しく解説しています。

　働き方改革が日本企業の一大テーマになるなか、即効薬と期待されているのが「RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）」です。データの入力や転記、チェックなど、PCを使った定型作業を人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなすのがRPA。日本で本格的に普及し始めておよそ2年。金融機関に始まり製造業やサービス業、そして大企業から中小企業へと導入企業は着実に拡大しています。

　本書はRPA導入を検討している人はもちろん、導入の最中や活用を始めてさらに効果を引き出したい人まで、RPAを働き方改革に役立てたいビジネスパーソンが抱く疑問に答える実践的な情報を提供します。大企業や中小企業の導入事例、そこから導き出した導入の勘所やつまずきやすい落とし穴を掲載。AI（人工知能）やOCR（光学的文字認識）との連携、第一線の有識者が語る活用策や将来動向も紹介します。

　残業時間の罰則突き上限規制などを定める働き方改革関連法の施行が2019年4月に迫るなか、企業は従業員1人ひとりの生産性向上にこれまで以上に取り組む必要があります。本書をぜひお役立てください。

　個人のプライバシー保護強化を主眼とするEU（欧州連合）の新たな法律「GDPR（一般データ保護規則）」が日本に上陸します。影響範囲は広く、EUなどの顧客に商品やサービスを提供する日本企業にも適用されます。

　GDPRに対応せず、個人データの漏洩などが起きた際の対応を誤れば多額の制裁金が科される恐れがあります。2018年5月25日に施行されるにもかかわらず、多くの企業は準備が整わず、GDPRに対する理解も進んでいないのが実情です。

　本ムックはGDPRの基本から「忘れられる権利」「データポータビリティー」といった主要概念、対応の進め方までを具体的に分かりやすく解説しています。GDPRとは何かを知りたいビジネスパーソンから対応プロジェクトに関わる実務担当者まで、この1冊で必要な知識をすべて学べます。

第1部　GDPRを理解する

●あなたの仕事にもGDPRが関係する
●欧州個人データ保護法制の系譜
●超サマリー：GDPRの大枠を理解する　ほか

第2部　実践！ GDPR対応

●経営陣のコミットメントとプロジェクト体制の構築
●超サマリー：GDPR対応の実務を理解する
●最低限、これだけはやっておこう　ほか

世の中のあらゆるモノがインターネットでつながるIoT（Internet of Things）。IT、自動車、家電、エネルギーなどあらゆる業界を巻き込みつつあるメガトレンドを、多彩な技術系媒体を持つ日経BP社ならではの取材力で詳解。事例、技術要素（センサー、通信、ハードウエア、分析基盤）、基盤サービスなどの最新動向がこの一冊でわかります。

働き方改革の切り札 「RPA」の基礎から実践まで

　働き方改革が産業界を挙げた一大テーマとなる中、人間のPC操作をソフトウエアで自動化する新しい技術「RPA」が脚光を浴びています。データの入力や転記、チェックといった定型作業を、人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなすのがRPA。将来的には人工知能（AI）との連携も進むとみられ、日本産業界にとって労働生産性向上の切り札になる可能性を秘めています。本書はRPAの基本的な仕組みから事例に基づく導入のポイント、主要IT企業の製品やサービスまで、ITを使った働き方改革の悩み所を解説します。


主な内容

第1章　RPA基礎編
第2章　事例編（大和ハウス工業、日本生命保険、アルヒなど）
第3章　動向編（PC雑務の自動化「RPA」にNRIなど参入、RPAに大手から新興まで参入相次ぐ、など）
第4章　インタビュー編（日本RPA協会　代表理事、ユーアイパス　CEO　長谷川 康一氏
第5章　解説編
第6章　ツール編
第7章　働き方改革IT編

2020年東京オリンピック・パラリンピックの商用サービス開始を目指して開発が加速する「5G」（第5世代移動通信システム）について、基本から標準化や実証実験、周波数まで詳しく解説します。2017年に相次いで実用化が進んだIoT向け通信技術「LPWA」（Low Power Wide Area）について、技術や最新事例などを紹介します。

第1章■5Gの最新動向10分で完全理解、爆速5G　
第2章■LPWAの最新動向
第3章■5G/LPWAのテクノロジー
第4章■LPWAの最新事例
第5章■インタビュー

サイバー攻撃が深刻化しています。特に2017年はランサムウエア「WannaCry」を使った世界的な攻撃や「Struts2」の脆弱性を狙った攻撃が発生し、多くの日本企業が被害を受けました。今やセキュリティ担当者だけでなく、組織の意思決定者や一般利用者もセキュリティの知識は必須になりました。
　本書はサイバー攻撃の現状を踏まえたうえで、いかに組織が攻撃者に対抗するかを主眼として、IT記者が執筆編集した記事をまとめました。第1章と第2章では攻撃被害を詳しく追ったニュースをまとめました。どう報じられているのかを知ることは攻撃に遭った場合のリスク管理に役立つでしょう。第3章では世界で猛威を振るうランサムウエアの歴史と仕組みをひも解きながら、企業がどう対抗するかを丁寧に解説しつつ、攻撃の温床となる「ダークWeb」の実態にも迫ります。第4章では標的型攻撃への最新の対抗策をまとめました。攻撃者の出方を予測し、先んじて防御する具体的な方策や、被害を極少化するために攻撃を“無害化”すえる手法などを学べます。第5章は組織のサイバー防御の要となる組織「CSIRT（シーサート）」の構築と運用の実態を解説。金融、製造、流通など14社の事例には、自社でのCSIRT設置のヒントが満載です。第6章は今後の産業基盤となるIoTのセキュリティのニュースと解説を収録。
　「サイバーセキュリティは経営課題」というのが政府の公式見解です。一方で何をどこまでやればいいかは各社にゆだねられているのが現状です。過剰過ぎず、かつ矮小過ぎないセキュリティの現実解を見通すため、本書を是非ご活用ください。

パブリッククラウド活用を成功に導くノウハウを一冊に収録。サービス選定から性能検証、セキュリティ確保まで、現場が直面する課題への解決策を解説しました。AWSやMicrosoft Azure、GoogleやSalesforceといった4大クラウドの使いこなし方を詳解。豊富なユーザー事例と合わせて、実践的なテクニックを修得できます。
【目次】
［3］第1章　クラウド活用の最前線
［31］第2章　クラウド活用の実践ノウハウ
［61］第3章　ユーザー事例に学ぶ
［129］第4章　4大クラウドサービスの概要
［215］第5章　クラウドを支えるIT

訪日外国人向けビジネスにおけるIT（情報技術）活用の意義や最新動向をまとめました。企業や自治体、組織でインバウンド事業に携わる方、これから携わりたい方を想定しています。
　まずデータを通じて見えてくる訪日外国人のリアルな実態を紹介。ITを活用したインバウンド事業の事例と最新のサービスを紹介します。
　三越伊勢丹ホールディングス、参天製薬、JR九州といったインバウンド関連事業に力を入れる企業のトップが登場し、それぞれの戦略を語ってもらいます。訪日客の宿泊問題で注目を集める民泊サービス最大手の米エアビーアンドビー、タクシー配車のウーバー・テクノロジーズ日本法人の戦略も紹介します。
　訪日外国人の困りごとの上位である「無線インターネット環境」にも焦点を当てます。環境整備に向けた通信政策の動向や、訪日客にも使いやすく安全な公衆無線LAN環境を構築するポイントを解説しました。
　インバウンド向けの最新ITソリューションも徹底解説。言葉の壁を越える翻訳システムからスマートフォンを使った支払い、ネット環境、そして海外向けネット通販である「越境EC」などを紹介します。資料としてもお使いいただけるよう、訪日客数の推移や消費額といった各種のデータをそろえました。デジタル時代の「おもてなし」に必携の一冊です。

データ活用の潮流を捉えたうえで、クラウドDBを選択肢に加えて充実を見せる製品・サービスの最新動向を一冊にまとめました。19の製品・サービス解説の中で、「IBM DB2」「Microsoft SQL Server」「Oracle Database」「SAP HANA」については、各ベンダーの担当者が活用ノウハウを執筆。オープンソースソフトウエアでは、「PostgreSQL」「MySQL」に加え、「Cassandra」や「MongoDB」といったNoSQLも取り上げました。クラウド上のDBについては、RDBMSとDWH（データウエアハウス）、NoSQLの三つに分けて主要サービスを徹底解説。AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）の「Amazon Redshift」やグーグルの「Google BigQuery」など、クラウド上で生まれた注目サービスの使いどころや、活用ノウハウなども網羅しました。

「ビッグデータ分析基盤の作り方」から「基盤向けの製品・サービス」や「大容量データを保管する仕組み」までを一挙に解説。日経BP社IT系メディアに掲載したビッグデータ関連の好評記事に、Hadoopディストリビューションや各種クラウドサービスといった基盤技術を解説する書き下ろし記事を加えて構成しました。
ビッグデータ関連技術・製品の最新情報、活用方法、分析・保管するために必要な知識が、この1冊でまとめて習得できます。「ビッグデータを処理する情報システム」の構築機運が高まる今、ビッグデータ関連製品・技術の動向を押さえるのに好適です。

金融の世界をテクノロジーの力を借りて革新するムーブメント「FinTech」。
米国発の革命の余波がついに日本の押し寄せる中、海外事情から日本の動き、これまでの歴史、支えている最新技術、そして課題まで網羅した決定本。この一冊を読めば、FinTechのすべてを理解できる。
＜目次＞
Chapter1■世界が揺れている
Chapter2■キーマンが明かす革命の行方
Chapter3■壁を壊した先行者たち
Chapter4■ビットコインは死んでいない
Chapter5■ウォーミングアップする金融機関
Chapter6■FinTech時代の法制度を考える

クラウドのことがすべてわかる～基本から最新情報まで
クラウドを活用し、システムを構築・運用するために必要な知識を一冊にまとめました。
アマゾンやグーグル、セールスフォースやマイクロソフトなど
主要クラウドサービスの最新動向を詳しく解説。プライベートクラウドの構築技法も網羅しました。
OpenStackやCloudStack、Cloud Foundryといったクラウドを支える技術解説も充実。
入門者向けの基礎知識から、システム構築で使いこなすための実践ノウハウまでをわかりやすく解説しました。

あらゆるものにセンサーを取り付け、無線通信やインターネットで情報をやり取りする「IoT」や「モノのインターネット」。この技術や考え方を取り入れ、業務やビジネスを変革しようとする企業の動きが活発になってきました。
しかし実際にIoTを取り入れたいと考えても、「何をどうすればよいのか」「どんな技術が必要なのか」などと悩むことになります。
本書では、日本航空（JAL）や綜合警備保障（ALSOK）、東急建設、三菱東京UFJ銀行など大手企業の取り組みや、漁業や農業など多様な分野でIoTがどのように活用されているかを、豊富な事例で紹介します。
また、IoTを活用するのに必要な技術やキーワードも、分かりやすく解説します。
200の事例と解説から、自社の業務やビジネスをIoTで変えるためのヒントが見つかるはずです。

IT総合情報誌「日経コンピュータ」で、2010年から2011年にかけて連載された東京海上日動システムズ社長、横塚氏の人気コラムを書籍化。
本書では、SE一筋40年の、横塚社長が、21世紀のＳＥに求められる条件について、自身の経験や現場の声を元に考えていきます。「プロデュース思考」、「カスタマーエクスペリエンス」、「チャレンジ力」「組織の壊し方」など、これからのSEのあるべき姿や、SEという仕事の面白さに気づくためのメッセージが満載です。
「ありがとう」といわれるSEになろう。これが本書の目指すSE像です。システムの利用者から、「ありがとう」といわれること。これほどSEとしてうれしい瞬間はないのではないでしょうか。
多くの利用者から「ありがとう」といってもらう。そのために、SEは何をどうしていくべきなのかを横塚社長と一緒に考えていきましょう。
【目次】
　はじめに
【第１章　プロデュース思考で臨もう】
　チームで考えると知恵がわく
　会社に勢いを付ける情報化投資を　ほか
【第２章　新しいことにチャレンジしよう】
　クラウドの魅力を考える
　「要求開発」をやってみた　ほか
【第３章　縦割り組織を壊そう】
　縦割り組織の壊し方　ほか
【第４章　国を変えよう、社会を変えよう】
　地球規模で「シェア」しよう　ほか
【第５章　楽しく働き、楽しく生きよう】
　ワークライフバランスの本質　ほか
おわりに

仮想化技術の入門から使いこなしまで、1冊ですべてわかる！今や、ITインフラの根幹を担う仮想化の技術・製品・サービスの最新動向を知っておくことは、すべてのITエンジニアにとって欠かせません。
　本書は、仮想化技術の知識、仮想化環境の構築・運用法、関連製品・サービスの最新情報を、分かりやすく網羅しています。仮想化技術を活用するための最新ノウハウを、この1冊で得られます。
　クライアント仮想化ではヴイエムウェア、シトリックス・システムズ、マイクロソフト。サーバー仮想化ではVMware vSphere、Microsoft Hyper-V、Citrix XenServer、Red Hat Enterprise Virtualization、日立製作所Virtage。ストレージ仮想化ではEMC、日立製作所の技術を解説。

マイクロソフトのクライアント向けOSがWindows 10に切り替わった。これまでのWindowsとは異なり、今後はメジャーバージョンアップせずに、新機能もアップデートとして追加されるようになる。
本書では、長く使われるであろうWindows 10について、主にビジネスユーザーの視点で基礎知識や活用ノウハウをまとめた。
クライアントOSとしての使いこなしを中心に、トラブル解決、作業効率を上げるTIPSのほか、業務環境向け機能も解説する。

業務でモバイル機器を活用するときの基本から解説
モバイル機器やサービスの導入事例を多数収録
使いやすいモバイルアプリの開発ノウハウを紹介
スマートフォンに代表されるモバイル端末の出荷台数が伸び続けています。
企業活動のあらゆるシーンで、モバイル対応はもはや不可欠です。
最近は時間や場所に縛られずに働く「ワークスタイル変革」が改めて注目を浴びており、
そこでもモバイル端末の活用が鍵になっています。
本書では業務の効率化やマーケティング支援などでの、
モバイル機器やサービスの活用について「最新動向」「活用を支える技術」「事例」
「業務アプリ開発のポイント」の4本の柱でまとめました。
自社の業務システムのモバイル化を進めたいユーザー企業のIT部門、
マーケティング活動にモバイル端末を活用したい事業部門、
ITベンダーでモバイル関連ソリューションを手掛けるエンジニア、全ての方に必ず役に立つ1冊です。

SDNの応用動向や企業事例、技術解説を網羅。ネットワーク仮想化のNFVの最新トピックスも紹介。これ一冊で、クラウドやモバイルの進化を支えるSDNとNFVの実力と可能性を図れます。
応用動向として、新たなプレーヤーとなる通信事業者の戦略や一般企業の導入事例、ベンダーの最新ソリューションを解説。新概念のハイブリッドSDNやオープンソースプロジェクトから生まれた革新的なソフトウエア技術も詳解。

日本を変える！ニッポンから変える！
世界を見据えて果敢に挑戦する日本発のスタートアップ企業トップ30人
そのビジョンと熱き思いを伝える1冊
「夢は大きく、声を上げろ！」　――　藤田晋　サイバーエージェント社長
「起業はもはや特別な冒険ではない」――　田原総一朗　ジャーナリスト
「スタートアップはシリコンバレーの専売特許ではない」
　閉塞した現状に飽き足らず、FinTechに代表される最先端ビジネスの創造やビジネスインフラの革新、
新市場の開拓、次世代技術の開発などに挑む日本発のスタートアップ企業のトップ30人に肉薄。
そのビジョンと熱き思いを余すところなく伝える。
「日経コンピュータ」誌の人気連載「スタートアップ魂」に新規書き下ろしを加え再構成。
巻頭特別企画として、藤田晋・サイバーエージェント社長のロングインタビューも掲載。
＜本書に登場するスタートアップたち＞
【マネー＆経済を動かす】
マネーフォワード／freee／コインパス／ウェブペイ／カンム
【ビジネスの仕組みをスマートに変革】
Sansan／スタンドファーム／スタディスト／サイダス／サイカ／
クラウドキャスト
【新市場を創造する】
ウォンテッドリー／八面六臂／ラクスル／オープンロジ／
カラフル・ボード／フリークアウト
【暮らしを、もっと便利で豊かに】
nana music／AsMama／FiNC／JX通信社／クラスドゥ／Peatix／
Soundforge／ショーケースギグ
【未来を担うものづくり】
ロボ・ガレージ／ビーサイズ／フォーブ／
プルート／PEZYコンピューティング

銀行ATM停止、座席予約不能、株の誤発注――原因とメカニズムを徹底解説！
24時間利用できて当たり前、正常稼働して当然。社会インフラとして便利な世の中を支えている企業や官公庁の情報システムが、ひとたびダウンすると大きなトラブルを生みます。多くの情報システムのトラブル事例を追ってきた日経コンピュータ誌の記者が、過去10年間に発生したダウン事例を冷静な視点で分析。システムを正常稼働させる技術とダウンの原因を、多くの実例を交えながら体系だって解説します。
特徴1：「ダウン」という切り口から見る信頼性のしくみ
情報システムは、例外的な状況も想定して正常に動くためにさまざまな技術を取り入れ、運用ルールにもとづいて利用しています。しかしそうした技術や工夫を施し、テストを繰り返しても、システム・ダウンは起きています。本書では、まず、正常稼働のための
基本的技術や運用方法を説明し、続いて、そうした技術があるにもかかわらず、実際に起きたダウン事例を取り上げて、現実にどの部分にダウンの要因が潜んでいたかを見ていきます。
特徴2：システム・ダウンの原因を4つに分類し解説！
システム・ダウンの原因はさまざまで、複数の要因が絡んでいることもありますが、突きつめると1つの原因にたどり着きます。本書では、「ソフトウエアの不具合」「性能・容量不足」「設定・操作ミス」「不慮の事故」の4つに分類し、根本原因がどういう不具合を次々に引き起こしダウンにつながっていたか、複雑に絡みあう原因をひも解いてきます。

NAS／SANストレージからフラッシュストレージまでの幅広いストレージに関する製品・技術に関する最新情報をこの1冊で得られます。注目を集めているSDS（ソフトウエア定義ストレージ）とフラッシュストレージについては、主要ベンダーの製品・技術ごとに詳細に解説。また、ストレージを活用してクラウドや仮想化基盤を構築する知識も身につきます。

スマートフォンの「次」に来る、最先端機器の動向が全て分かる!
スマートフォンの“次”の最有力候補として注目を浴びている、「身に付けるコンピュータ」のウエアラブルデバイス。
2014年はウエアラブル元年と呼ばれ、腕時計型やリストバンド型、メガネ型など様々なデバイスが登場しました。
この動きは2015年にさらに加速。アップルが満を持して「Apple Watch」を投入、ファッションやスポーツの業界からも新しいトレンドが生まれます。
本書は「動向」「製品」「開発」の3つのテーマで最新動向やこれまでの歩みを深掘りしました。
2015年1月に開催された世界最大級の家電見本市「2015 International CES」の詳細レポートも収録。
ウエアラブルデバイスの今とこれからを知りたい方に必携の一冊です。

エンタープライズ分野での新しい開発手法を1冊にまとめました。
　エンタープライズ分野とネット系企業の開発は、それぞれ独自に“進化”し、採用する技術や開発手法が大きく異なっていました。エンタープライズ分野のシステム開発では、堅牢で安定性の高いシステムを求める傾向にあります。
　一方、ネット系企業のシステム開発では、次々と新サービスをシステム上に実装し、事業環境の要請に合わせて即座にシステムを変更することが求められます。アジャイル開発を採用し、開発と運用作業を一体的に行うDevOpsも実施し始めました。
　両者はしばらく異なる“進化”を続けていましたが、ここに来てエンタープライズ分野の開発に、ネット系企業のそれが必要とされ始めています。そうした、「ネット系企業で採用していた技術や開発手法をエンタープライズ分野に応用する動き」を一冊にまとめ、解説したのが本書です。
【目次】
第1章 動き出したエンタープライズアジャイル
アジャイル放棄に未来なし
SAFe解説
DAD解説
第2章 実用アジャイル
アジャイル開発 実践の勘所
第3章 イミュータブルインフラストラクチャー
ITインフラは使い捨てへ
Docker解説 「コンテナ」単位でシステム構成を“固める”
Twelve-Factor Appをエンタープライズに生かす
第4章 DevOps
さあ、運用を変えよう
第5章 AWS最大活用
はじめてのAWS、“つまずきポイント”はココだ！
第6章 OSS最大活用
ITを牽引するオープンソース活用法

プライバシーの議論を分かりやすく書いた1冊！
　ベネッセ個人情報漏洩事件、Suica乗降履歴販売騒動、大阪駅ビル実証実験騒動、ポイント規約変更騒動…。個人のプライバシー情報の扱いをめぐり国内で様々な摩擦が生じ、社会問題になっています。
　そもそも「プライバシー権」とは「私事をみだりに第三者におかされない法的権利」（大辞林　第三版）と定義していますが、この定義だけでは捉え切れそうにありません。なぜ我々は、「自分に関わるデータを勝手に使われるのは、気持ち悪い」と感じるのでしょうか。
　本書は、ITに詳しい人に限らず、この問題に関心を持つあらゆる消費者、企業の担当者、政策決定者を対象に、難しいプライバシーの議論を分かりやすく読み解くことを目指しました。
【目次】
第1章 なぜ「プライバシー」は保護されるのか
法改正に大きな影響を与えた二つの〝事件〟
プライバシーをめぐる日本の歴史
誰もボールを持たなかった日本
第2章 日本のプライバシー事件から保護ルールを読み解く
ベネッセ個人情報漏洩事件と「氏名・住所データ」
Suica 乗降履歴販売騒動と「移動履歴」
Tポイント規約変更騒動と「購買履歴」
ほか
第3章 完全施行から10年ぶりの改正の個人情報保護法とは
変わる個人データ保護の世界潮流
「個人情報保護委員会」が誕生
規制緩和の目玉となる「匿名加工情報」
規制強化でルールを明確化
第4章 「データ立国」になるには
「保護と活用のバランス」から「保護と活用の相互強化」へ
企業は法改正に向けて何を見直すべきか
プライバシー保護と企業競争、日本に残された課題

2011年のスーパーコンピューター
TOP500ランキングで2期連続世界一を
獲得した「京」をはしめとする、
8つのプロジェクトに誇りと信念を持って「挑む」、
富士通のリーダーたちの物語。

「2015年問題」と呼ばれるITエンジニア不足が深刻化しそうだ。国や大手金融機関による大規模プロジェクトに多くのITエンジニアが投入され、「ITエンジニアを確保できない」企業が増えることが確実視されている。
IT人材不足は、今そこにある危機である。どれほど深刻で、いかなる手を打っておくべきなのかを早期に押さえておくことこそが、今後のシステムリスクの軽減に役立つ。
本書は、IT人材不足への対策を実行している企業事例や、新たな外部リソースの確保に有効なオフショア開発、クラウドソーシングの動向などを掲載。また、2014年秋の国会で成立する見込みの労働者派遣法改正案が、IT業界に与える影響についても詳しく解説する。
ITベンダーやユーザー企業のシステム関連部署のマネジャー層はもちろん、今後の新しい働き方に関心を持つITエンジニアにとっても必読の一冊である。