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「買えば、一生安心」は大間違い。
マンションは「終の住処」ではありません。

――なぜ、すべてのマンションに廃墟化の危機が訪れるのか？

マイホームを購入するほとんどの人が、「一生住むこと」を前提に家を買っている。そのために何千万というお金を借りる。
だが、じつは日本に存在する分譲マンションのほとんどが、廃墟化への時限爆弾を抱えいている。
その理由は、現在のマンションにおける所有形態、つまり区分所有制度にある。
この制度には決定的な欠陥があり、これを改めない限り、すべてのマンションは廃墟化への軌道をひたすら突き進むこととなる。
なぜ、「終の住処」であるはずのマンションが廃墟になってしまうのか？
どのようにして、廃墟への道を進むのか？
どうしたら廃墟化を食い止められるのか？
住宅ジャーナリストがその危機的現実と解決策を提示する。

東京が危ない！23区に迫りくる暴落ライン！
あなたの家が「半額以下」になる……！！
値下がりしないエリアはどこか？

東京五輪を目前に、東京の不動産市場は局地的にバブル化している。
しかし、2020年オリンピック終了後の東京には華やかな未来を予想できるイベントはない。むしろ、東京の衰退を予測する統計がある。
2025年、団塊世代がすべて後期高齢者になり、東京都の人口は減少し始める。にもかかわらず、東京には毎年多くの新築住宅が供給されている。
人口減少、超高齢化、あり余る住宅……。地方はすでに、「タダ」でも貰い手がない不動産や土地、廃墟化した空き家などが溢れかえっている。
2025年、いま地方で起きている不動産暴落の現実が、東京23区にも襲いかかる。
暴落はいつどこで起こるのか？暴落しないのはどこのエリアか？少しでも暴落を回避するにはどうしたらよいのか？
不動産バブルのしくみから、2025年大暴落までのシナリオを気鋭の住宅ジャーナリストが大胆予想する。

「マンション」と呼ばれる鉄筋コンクリート造の集合住宅に日本人が本格的に住み始めて約60年。今や都市部では主流の住形態だ。だが、形あるものはいつかは朽ちる。郊外のニュータウンでは住人の高齢化と共にマンションの老朽化が大きな問題にもなっている。そもそも日本人はなぜマンションに住み始めたのか、分譲マンションの区分所有という権利形態に潜むリスク、高層階に住むことは健康にどう影響するか、など誰も気付かなかった「そもそも論」から、業界の儲けのカラクリ、さらには未来のマンションの風景まで、この道30年の住宅ジャーナリストが、住まう人たちを幸せに導くマンションのあり方を探る。【目次】プロローグ――マンションが日本人にもたらした「正と負」の側面/第一章　マンションは日本人を幸せに導いてきたか？/第二章　マンションの黎明期/第三章　管理組合と民主主義/第四章　儲けるためのマンション/第五章　繰り返される不動産バブル/第六章　マンション、この不完全な住まい/第七章　マンションは日本人の健康を損なうか？/第八章　マンションの未来を拓くために/エピローグ――二つのマンションの奇跡/おわりに