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その数字にはウラがある！
GDP世界2位、低失業率、住宅価格高騰……
トランプもビジネスマンも騙されるその内幕を徹底分析

いまや、アメリカにも追いつこうとする経済大国となった中国。しかしその経済発展の軌跡を奥深く見ていくと、重要な役割を担うさまざまなトリックが浮かびあがってくる。GDPの水増しをはじめ、中国という国特有の事象が引き起こす多くのトリックは、すべてが意図的なものとは言えない。しかし結果的に中国経済を大きく飛躍させ、その反面、国際的な摩擦を生み、都市部と地方部の格差や食品汚染などの歪みを生みだしている。中国の経済の裏側に隠された20のトリックを暴き出し、その功罪について、中国研究歴45年の著者が解き明かす。

6つのキーワードで読みとく平成デモクラシー。

戦後の日本社会は政治から経済、家族、教育、社会保障に至る制度基盤を、高度経済成長期をとおして形成してきた。そうした制度が徐々に機能不全に陥り、その弊害が誰の目にも明らかな形で社会問題化し始めたのが、平成という時代であった。
本書では、「ポスト工業化」、「ネオリベ」、「格差社会」、「ポスト冷戦とグローバル化」、「五五年体制の終焉」、「日常の政治」という6つのキーワードによって、この時代の赤裸々な姿を浮き彫りにする。ポスト平成を迎えるにあたり、平成の30年間に露わになった社会問題のゆくえを考える一冊。巻末に、辻田真佐憲氏との特別対談収録。

GHQと日教組の「洗脳」で隠された
中国人・韓国人が嫉妬する　日本人の「本来の強さ」とは？

日本人は「みにくいアヒルの子」ではなく、世界に羽ばたく「美しい白鳥」なのです。－ケント・ギルバート

■やっと「洗脳教育」のウソに気づいた日本人
アメリカ・トランプ大統領、ロシア・プーチン大統領、中国・習近平国家主席、北朝鮮・金正恩国務委員長など、強力なトップリーダーたちに国際情勢が翻弄されるなか、日本の国会は安倍晋三総理をめぐるスキャンダルの追及で機能不全状態に陥っている。なぜ、日本人はみずからの国益を損ねるような行動に奔るのか。その原因は、GHQによる「WGIP」と、それを悪用したリベラル勢力によって歪められた学校教育の構造的問題にある。日本在住40年のアメリカ人弁護士が、日本人が本来の強さを取り戻すための方法を熱く語る。

人口増加率、開業率、通勤の利便性、第１位！
福岡市＝シリコンバレー?!　ハリウッド?!
なぜ「勝ち組」になれたのか

なぜいま、福岡市なのか。
福岡について、出身者はもちろん、進学や転勤などで一時的に住んだ人も、一様に口をそろえて「住みやすいまちだ」という。
その証拠に少子高齢化が進む日本において、福岡市の人口増加率は日本一になっている。「世界で最も住みやすい二十五都市」のランキング上位の常連でもある。
だが、福岡の魅力は住みやすさだけではない。福岡はいま、イノベーションや起業で先頭を走っているうえ、成長するアジアの玄関口も担っている。
著者の牧野氏は、いまの福岡が「数十年前のアメリカ西海岸」に相当するポジションにあると分析する。アメリカ西海岸といえばアップル、グーグル、マイクロソフト、アマゾン、フェイスブックのビックファイブが生まれた地である。
自動車産業などの凋落に見舞われたアメリカ経済を西海岸が救ったように、開業率１位「日本の西海岸」福岡が、少子高齢化で「沈みゆく日本」を救うのではないか。
実際に東京、カリフォルニア、福岡に住んだ経験のあるジャーナリストが分析する。

「何もないまち」では終わらない――！
欧州の地方を歩くと、日本に比べてずっと元気に見えた。なぜなのか、日本の地域再生のヒントになることを何か見つけたいと思って、欧州のあちこちを巡りながら取材を重ねた。当事者の声を聞いて、各地に共通して見えたことは、危機的な状況に陥ったまちほど、危機の本質に向き合ってそこからの脱却に真剣に取り組み、結果的に強くなっていたことだ。人口減少、高齢化、空き家の増加、他地域への依存、経済危機……。それらの危機に立ち向かってきた先達たちの原動力と取り組みに迫る。

文春砲、不倫狩り、自主規制……なぜ、彼らは「バッシング」に奔(はし)るのか？

ネット社会が生み出した現代のクレーマーである「道徳自警団」。
法律ではなく、道徳的であるか否かでものごとを裁き、テレビ局はもとよりスポンサー企業、雑誌社、ニュースサイトの編集部、市役所、町村役場、著名人、政治家、はては無名の個人にまで電凸、メール、FAX攻撃が容赦なく浴びせる。
現在ではそれに恐れをなした有名人が発言を自粛。これこそ現在の日本の「息苦しさ」の正体そのものではないか。
本書では具体例をもとに、このやっかいな現代のクレーマーとどう対峙するかの道筋を提示する。

巨悪はよく眠る。バブルに狂奔した怪しい面々。
元国会議員政策秘書が暴く！戦後日本の「パワーエリートと闇社会」の点と線。

リクルート事件において本丸・中曾根康弘はなぜ、起訴されなったのか。
バブルのあだ花の象徴―闇の怪人フィクサー・許永中はなぜ、巨額のカネを動かせたのか。
一介の運輸業者だった東京佐川急便・渡辺広康が「政界のドン」金丸信を転落させ、「55年体制」を崩壊させた真相。
バブル崩壊が招いた不良債権の累積―二信組事件と高橋治則。
保釈中の許永中が引き起こした大型手形詐欺事件と政財界の面々。
資金管理団体で土地を買う政治家など滅多にいない―小沢一郎と陸山会事件。
「お姫様」小渕優子の無責任さが起こした「政治とカネ」問題。

JR九州、JR四国も「単独維持困難路線」を発表…
どこで道を誤ったのか？

発足時3,176.6km→現在2,552.0km。それでも、全線の48%が単独維持困難！
打開策は、どこにあるのか？

「地方創生」にとって、鉄道とは何か？
発足時には北海道全土を網羅していたJR北海道の路線だが、2016年末に大部分の路線が自力での維持が困難であることが発表され、札幌都市圏以外の全路線が消滅危機に瀕している。
それ以前から、新型車両開発の中止と廃車分の運行本数の減便、メンテナンスの不備による脱線事故の多発など、利用者無視の経営方針が批判を集めている。
そして、それは本州の過疎地帯や四国などでも起こりうる。JR四国も単独維持困難路線を発表した。
JR北海道問題を起点に、日本の交通の未来、地方政策の問題について論じる。

結婚する人生も、しない人生も、同じぐらい尊い――。
かつて日本は「皆婚社会」だったが、近年は生涯未婚率（50歳時点での未婚率）が急上昇し、最新調査では男性23・4%、女性14・1%と過去最高の数字に上った。2030年には男性の3人に1人、女性の4人に1人が占めるという予測もある。この未婚化、あるいは晩婚化は個人の問題にとどまらず、今の日本が直面する「少子高齢化」の原因として関心を集め、地方自治体による「官製婚活」にも大きな予算が投入されている。しかし、生涯未婚時代とは単に「結婚しない中高年の増加」ということではない。「結婚を人生設計に組み込まない若者の登場」ということでもある。「結婚、出産を経て配偶者と添い遂げる」という生き方や「正社員となって定年まで働く」という人生設計が社会で共有できなくなった時代を前に、家族社会学の視点から今改めて結婚という選択肢を再考する。

世界第3位の経済大国「現代にっぽん」は、国際比較すれば、東京オリンピックを目前に控え、確かに豊かで銀座の街中の残飯を食い争う猫も見受けなくなった整除された社会環境である。
人間は、もともとヤマネコであった猫を飼いならし、ペットとして寵愛してきた。近年は猫ブームが巻き起こっているが、その裏では年間7万頭の猫が殺処分されている。人間の身勝手な寵愛と裏腹の“飼い捨て”が生んだ結果である。
猫にとっての天国は都会にはない。むしろ少子高齢化が象徴的にすすむ島々こそ猫にとってのパラダイスなのである。北海道から沖縄までの１０の猫島と人々の暮らしの実像に迫ったノンフィクション！

「日本的反知性主義の系譜」を説き明かす

アメリカのキリスト教が生み出した「反知性主義」は、ついには
トランプ大統領を誕生させ、その潮流の勢いを再確認させた。
この言葉はポピュリズムに近い意味合いで使われることもあるが、
本来は「知性」や「知的な権威」に異を唱え、誰しもが持っている「知能」を
信頼する考え方をさす。
キリスト教が多くに広まらなかった日本でそれらを体現したのは、
創価学会などの新宗教であり、それはやがて政治や経営の中にも浸透していった。
いま、日本社会に顕著な思想の実体を宗教学者・島田裕巳が徹底解剖する。

『京都ぎらい』はなぜウケたのか？
京都はある意味で日本の常識に反した「特殊な街」である。
しかし、これほど日本らしい町はない。古い歴史がありながら、新しもん好きで外国人も上手に使う町もほかにない。
むしろ現在の日本で支配的な「東京の常識」、すなわち「日本の常識」というものが、日本人の幅広い可能性を封じ込めているだけだ。

本書では、数々のベストセラーを輩出した博覧強記の作家が、『京都ぎらい』の歴史的背景から、人間関係、ビジネス、政治、文化にわたる「京都の流儀」まで、「客観的事実」をもとに分析する。

ひと昔前は、老後と言えば「悠々自適」という言葉が決まり文句にように冠されていた。
一線を退いた後は仲間と趣味に興じて、夫婦で旅行に出かけ、気前よく子や孫に小遣いを渡して歓心を買う――。

しかし時代は変わった。いつのまにか生活保護支給額よりも低くなってしまった国民年金に頼る者は、貧困に喘いでいる。
“個”の時代は、孤立死の問題までももたらした。超高齢社会の到来に、介護問題も噴き出している。
こうした大きな社会変化の中で、立ちすくみ右往左往する高齢者たちを丹念に取材したルポルタージュ。

『ルポ中年童貞』『最貧困女子』両著者が徹底討論! 男女2400人への取材でわかった「最底辺」のリアル
AV女優や風俗嬢など性産業に携わる人々を取材し、介護事業の経営者として辛酸を嘗めた経験も持つ中村淳彦と、セックスワークのなかでも最底辺の売春ワークに陥っている女性を取材し、自身も脳梗塞に倒れて貧困当事者の苦しさを痛感した鈴木大介。いま最も「地獄」を見てきた二人が目にした、貧困に苦しむ人々の絶望的な現状とは。性産業の問題から、教育・福祉・介護の悲惨な状況、そして日本社会の構造的問題にいたるまで、縦横無尽に語り尽くす。

「愛される」障害者から、「愛する」障害者へ
障害のある人たちは、どのように自分や他人の性と向き合っているのだろうか。それらの喜びや悩みは、障害の無い人たちと同じものなのか、それとも違うものなのか。一般社団法人ホワイトハンズを立ち上げ、障害者の性の支援に長年携わってきた著者が、「純粋な天使」や「かわいそうな性的弱者」という画一的なイメージを取り払った上で、障害者の性の現状を８つのエピソードから解説。そこから、障害にかかわらず自尊心の基盤であり社会参加の原動力でもある、人間にとっての本来の性のあり方というものが浮かび上がってくる。

結局できるのは「同質社会」ではないか
人口減少、少子高齢化、空洞化の波は、否応なく地方の安楽な暮らしを奪っている。地方は大都市より不便で人口が少なく、仕事場は中央の補完工場でしかない。いったい、それの何が悪いのか。
視点を変えれば、グローバル化とICT技術によるデジタルエコノミーが進化し続けるいま、地方は直接、世界と繋がることができる。中央発想の「経済成長神話」に左右されることなく、むしろダウンサイズして黒字化を図ることは充分可能だ。身の丈にあった地域経済社会をことが早急に再構築することが地方の真の幸福に結びつく。一刻も早く、20世紀型のインフラ整備、バラマキ振興策を止めなければ、「地方消滅」はより加速する！

経済学者が現地で見た「地方消滅」を止める戦略。地方再生に必要なことは、すべてアイドルが教えてくれる。「彼女たち」が地方経済の救世主になる──「自治体消滅」の危機が叫ばれ、地方創生の必要性が議論されて久しい昨今、本当にこのまま地方経済は衰退してしまうのか。ご当地アイドルのライブに集まるファンの熱い声援を目の当たりにすると、まだまだ再生のチャンスはあるのではないか。AKB48グループが地元の要請に応えて初めて大都市圏以外に進出する「NGT48」、全国のご当地アイドルにライブ会場を提供する「東京アイドル劇場」、現役アイドルへの直接取材をもとに、地方から日本経済を活性化するためのヒントを探る。NGT48キャプテン・北原里英との対談を収録。

軍事記者は見た！「普天間移設」の深層。このままでは沖縄に血が流れる！ 日米両政府の普天間基地返還合意からすでに20年あまり。この間、基地担当あるいは基地問題担当と呼ばれる在沖メディアの軍事記者は、この問題をどのように報じてきたのか。また、政府が言う「抑止力の維持」や「辺野古移設が唯一の解決策」は本当なのか。「沖縄の経済は基地がなければ成り立たない」「見返りに財政的な支援を受けている」といった風説は本当なのか。かつての保守勢力や経済界が一体となった「オール沖縄」の実態など、沖縄取材歴20年のルポライターが本土メディアが伝えない沖縄の現況をリポートする。

日本を完璧に守るには、いったい何兆円かかるのか？ここがおかしい！「国防」と「お金」の関係。安保法制によって日本が戦争に突き進むと言われている昨今、では日本が実際にどれほどの戦力を持っているか、どこに重点的に予算を配分しているのかと聞かれて即答できる人は少ない。本書では、自衛隊への直接取材をライフワークとし、防衛産業についても造詣が深い気鋭のジャーナリストが、これまでメディアであまり語られることのなかった自衛隊と経済のカラクリを縦横無尽に解き明かす。「経済的合理性」で考えれば、安全保障のために日本がなにをすべきかが、くっきりと見えてくる。

テレビ、新聞を手玉に取る「コミ戦」の罠──　2015年3月、テレビ朝日「報道ステーション」で、コメンテーターの古賀茂明が突然「官邸からの圧力で降板させられた」旨を激白。官邸側は「放送法に抵触する」と反発した。政府はその後もテレビ局の幹部を呼んで事情聴取をするなど、マスメディアに対する介入を強めているように見える。その裏側には、1990年代から自民党が脈々と蓄積してきた「コミュニケーション戦略」があった。「大政翼賛報道」の裏側で何が起こっているのか？数々のニュース番組に携わった第一線のジャーナリストが当事者への取材でつかんだ政党による「メディア管理」の真実。

「若いですね」と言われたい中年男性の正体！
2015年時点で30代後半から40代前半までの男性を、本書では「40男」と呼ぶ。この世代は、「昭和的男らしさ」と「平成的男らしさ」の狭間を生きている。「働いてさえいればいい」と開き直ることも難しいし、若い世代のようにさらりと家事・育児もこなせない、自分の両面性に葛藤し続けてきた男たちである。問題は、若い女性への強い興味に象徴される、そのリアリティと現実のギャップにある。40男の勘違いは、他人に迷惑をかけるだけではない。そのギャップは、僕ら自身の「生きづらさ」に直結しているのだ。

埼玉には「何もない」。たいした観光地もなく、のっぺらぼうな郊外と、ありがちな風景が広がるファスト風土……。しかし、埼玉には三大ショッピングモールがある。また、ショッピングモールにはないような東京の高感度ショップにも、簡単にアクセスできる位置にある。つまり、マス消費も高感度消費も手に入れられる理想の地方であり、普通の人が心地良く無理なく暮らせる装置と環境が揃っているのだ。ちょっといい、ちょうどいい、それが埼玉。埼玉から見える日本の消費の行方を、埼玉在住の著者が愛と毒舌たっぷりに考察した一冊。

ナショナリズムは悪なのか？第二次安倍政権の誕生以降、中国・韓国政府をはじめ、国内の「既成左翼」勢力からも、「アベは右翼だ」との批判が巻き起こっている。安保法制の国会論議におよぶ現在もそうした声が後を絶たない。だが本当にそうなのか？　「右傾化」批判は戦後七〇年を迎える今日まで、焦土と化した敗戦以降、一度の戦火も交えることなく平和国家として成熟した民主主義と市民社会を構築してきた努力を無に帰するものではないのか？　日本を「右傾化」批判する国々がどれだけ、戦争をしてきたのか！　アジア情勢と世代論から読み解く間違いだらけの戦後イデオロギーの正体！

「赤旗のライバルは、読売であり、朝日だ！」と豪語する「しんぶん赤旗」の編集幹部。結党９１年、治安警察法下の大正１１年７月に東京・渋谷で非合法政党として産声をあげた共産党の本質とは何か。　「ブラック企業は許しません！」ドコドン。「原発のない日本をつくりましょう！」ドコドン。「反自民」の受け皿政党として、平成２５年夏の参院選の“第三の躍進”を受け、日本共産党は現在、民主連合政府樹立を視野に入れている。「いよいよ本格的な“自共対決”の時代を迎えた」と志位和夫委員長は強調する。昭和８年真冬、治安維持法下の作家小林多喜二の拷問死をはじめ、戦前・戦後の歴史的考察から今日までの「日本共産党の深層」を党最高幹部への丹念な取材を重ね、いま解き明かす。

KADOKAWAとドワンゴの合併はなぜ間違っているか。
従来は自由な創作の場であったファン・カルチャーが、企業の隷属させられる時代が到来した。想像力が管理された世界で、政治や権力が作り出す大きな物語に進んで動員される大衆たちは、どんな「ディストピア」を現出させるのか？ ライトノベル、オウム真理教、三島由紀夫など、戦後日本のポップカルチャーの展開を縦横に参照しながら、「メディアミックス」の名に隠されたプロパガンダの正体を浮き彫りにする。

「イスラム国」に世界中の若者たちが向かうのはなぜか？　中東イスラム問題の専門家、国際政治学者として「報道ステーション」出演でも知られる著者が、長年にわたる中東イスラム研究から描く、アメリカのイスラム政策の挫折、ガザ問題に見られるイスラエル国家の本質、混迷する中東イスラム世界と日本の関わり、国際政治の舞台裏を歴史的考察をふまえて描く！

ニッポンのジレンマ、働き方のジレンマ――　日本の雇用・労働をめぐる議論は、エリートかワーキングプアを対象としたものに偏りがちである。そこには「普通の人」の「普通の働き方」が見落とされており、ブラック企業論争やノマド論争で可視化されたのは、私たちの「普通に働きたい」というこじれた感情であった。しかし、「普通の人」とは誰か？「普通の働き方」とは何か？そもそも私たちは「普通」ということが、実はよく分かっていないのだ。本書は豊富にデータを揃えながら「意識の高い」系言説のウソを暴き、私たちノンエリートのための働き方を考察する。