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『日経BP、日経プレミアシリーズ(実用)』の電子書籍一覧

1 ~60件目/全103件

  • 日本の道はかくも変転した! 律令国家が作った古代の直線道。藤原仲麻呂の逃亡ルートとは。耕やされ、家が建ち、削られていく京都の大路。34回にわたった後白河法皇の熊野詣。京鎌倉往還の旅人が見た尾張の農村風景――。面白エピソード満載の、「道」から読む日本史。  
                                                                                                           日本で道が舗装されたのは、一部の例外を除き近代以後であった。日本の道は歴史的に見て際立った特徴を有していた。
    とりわけ注意したいのは、近世以前の日本では、人々は基本的に草鞋を履いて道を歩いたこと。しかも馬さえその例外ではなかった。大雑把に表現すれば、常に馬車が行き来した旧大陸世界の道や、その延長にあった新大陸世界の道と大きく異なり、草鞋による歩行が中心であったことが、道のあり方に強く関わってきた。
  • 日本企業は世間で言われるよりもはるかに強い。グローバルな最先端技術の領域で事業を展開する機敏で賢い数多くの企業。その顔ぶれ、昭和の経営から令和の経営への転換、イノベーターとしての競争力、見えざる技術・製品をベースとする事業戦略、タイトなカルチャーのもとでの変革マネジメントを解説する。
  • 白ワインと合わせる俺流サバの味噌煮、新ゴボウの柳川もどき、夏の冷製スパゲティ、熱燗に合う鰤のアラの粕鍋……  
    発酵学者・小泉武夫博士が自らの厨房「食魔亭」で作り上げた季節の料理を滋味あふれるエッセイとともに紹介。
    読んで楽しめ、作って楽しめる、レシピ付エッセイ本。   
    日本経済新聞夕刊の長寿連載「食あれば楽あり」を新書化!      
  • ●なんでそうなるの?

     自分の力量に気づかず、「できる人」のようにふるまって迷惑をかける人、取引先に一緒に行っても、まったく違う理解で物事を進めてしまう人、状況の変化に対応できず、すぐにパニックになってしまう人、そもそも「指示通り」に動くことが難しい人……。そういう職場にいる人たちを紹介しながら、その改善策も一緒に考えていく本。

     そういう人たちの深層心理を理解することで、改善策にも近づくことができる。様々なケースをもとに、心理学博士の著者とその上司の会話で文章を展開。

    ●周囲にこんな人はいないだろうか?

    アドバイスを意地悪と受け止める/自分はできる社員と思い込んでいる/すぐにパニックになる/評価してもらえないとすぐヤケになる/「指示通り」に動くのも難しい/すぐに記憶がなくなる/意欲が空回りする など
  • 【この「働き損社会」の一因は、組織にはびこる“ジジイの壁”?】      

    やる気をなくし早々に“窓際族”を目指す30代エリート、   
    世帯収入3000万じゃないと就職する意味がないと嘯く女子大生、   
    「普通に暮らせればいいです」が口癖のZ世代会社員、
    「今まで頑張ってきたから」を言い訳に会社に寄生する50代、
    人生諦めたまま老いていく中年氷河期世代…… 
     
    「仕事に意欲を持っている社員は5%しかおらず、世界145位中最下位」   
    いま、何が日本人から働く意欲を奪っているのか?
       
    健康社会学者である著者が、会社員へのインタビューをもとに    
    「働かないニッポン」の構造的な問題をひもとく。   
  • ■バブル崩壊後、30年ぶりの高値圏まで戻してきた日経平均。積み立て資産形成の増加など証券投資が資産運用の手段として注目され、東証再編や、コーポレートガバナンス・コードへの対応、ESG投資の活況などマーケットを賑わす話題も豊富だ。ただ、株式市場や株式投資についてまかり通っている通説をそのまま信じてよいわけではない。

    ■本書では、企業統治改革であれ、グリーン化であれ、世の中で「いいことだ」といわれていることの多くには、さまざまな落とし穴が潜んでいることを示す。そもそも専門家でも、株式投資について大きな誤解をしているのではないかと思われる場合がある。アクティブ運用には限界があることや、外国株運用のリスク、積み立て投資にひそむ家計のポートフォリオをいびつにする危険性を指摘する。

    ■これから日本人が証券投資を続けることにどんな価値があるのか、いま話題の東証再編やESG投資、社外取締役の選任などにも、どのような問題があるのか――日本経済新聞の記者として40年、株式市場を取材してきた著者が解き明かす。
  • なぜ「おじさん」ばかりが権力を握る組織は劣化するのか。日本企業が長期にわたって停滞しつづけた真の理由に迫る。

    中高年男性ばかりが経営の主導権を握る、同質性集団が陥る罠とは何か。激動期に30年も現状維持を選択した「サラリーマン社長」の生態をはじめ、新卒大量一括採用と終身雇用がもたらした弊害など「日本型組織」の問題を読み解く。

    行動経済学や社会心理学など豊富な学識をベースに、さまざまな企業実例なども紹介しながら解説する、ユニークな日本組織論が誕生した。
  • 過剰な物語(ナラティブ)が長期停滞の根本原因だ。「地価を下げることこそ正しい」「高齢者は弱者、皆で助けよう」「日本はものづくり国家、額に汗して働け」――反対しづらい「正義」の言説がいきすぎた対応を生んだり、イノベーションや活力の芽を摘むことで、経済をいかに歪めてきたか。人々の心をつかみ、世の中を動かす「正義」のナラティブ(物語)から読み解く日本経済論。
  • 現存する自民党最古の派閥、宏池会が生んだ5つの政権のドラマを通じて、戦後政治の軌跡を描く骨太の読み物。

    ・池田勇人、大平正芳、鈴木善幸、宮沢喜一、そして岸田文雄。宏池会政権はすべて時代の激動期に直面し、政治のギアチェンジを担ってきた。長く政治取材を続けたジャーナリストが、自らの記事も織り込みながら、宏池会政権の軌跡をたどり、戦後日本の政治の歩みを振り返る。

    ・政治から経済、行財政改革、自衛隊海外派遣、政治改革、安保3文書の改定、原発再稼働、新しい資本主義など、時代の節目で、なぜ宏池会政権は改革を行ったのか、現実主義=リアリズムという視点から解説する。
  • 「遺産分割でもめないように」「相続税を減らしたい」――よかれと思った対策が、かえってトラブルをまねく。ベテラン税理士が、相続で陥りやすい罠を明らかにし、必ず押さえておきたいポイントをわかりやすく解説します。近年の相続関連法の大改正に対応し、ヒット作を全面改訂。
  • 虫がつく野菜は本当においしいのか、有機マークが付いていれば農薬の心配はないのか、「無添加」表示があれば安全なのか。
    数ある情報の中からほんものを見分けるには? 

    農薬も肥料も使わない「自然栽培野菜」の普及に携わり続けた著者が語る、食を取り巻く衝撃の事実。
    そして、自然の野菜に学ぶ真のナチュラルライフ、心地のいい暮らし方とは。

    2010年に刊行し反響をよんだ日経プレミアシリーズ『ほんとの野菜は緑が薄い』に大幅な加筆を加え、リニューアル刊行! 
  • 経済学者として初めて日銀総裁に就いた植田和男氏。日銀・財務省OBではないしがらみののない立場で、異次元金融緩和の修正・正常化にどう取り組むかが注目されています。植田日銀は何を引き継いだのか、新体制のシグナルはどのように読めばよいのか、住宅ローンにはどのような影響があるのか。日銀ウオッチャーとして定評があり、ファイナンシャルプランナー資格も持つ日本経済新聞編集委員が、新総裁の横顔から政策と生活への影響までをわかりやすく解説しました。景気の先行きを読むための必読書です。
  • 《日韓の地殻変動を読み解く》

    韓国では2022年5月に尹錫悦大統領が就任し、革新から保守に政権が交代した。尹政権は、それまでの文在寅前政権の対日政策を刷新。「国交樹立以降で最悪の状態」の改善に動き、2023年3月には訪日、5月には岸田首相が訪韓するなど、12年ぶりにシャトル外交が復活した。急速な関係改善の背後にどのような変化があるのか。『日韓の断層』で両国の亀裂の深みに迫った著者が、尹政権の誕生1年を機に、韓国で静かに進む地殻変動と日韓関係の今後を探る。

    《今度の韓国は本当に信じられるのか――》

    「どうせ韓国は変わらない」「2度とだまされるな」。それまで日本の国会議員や官僚らから何度も聞いた声だ。日本社会を久しく覆ってきた隣国への冷ややかな空気は、日本を「加害者」から「自由を守るために共に力を合わせるパートナー」と新たに位置づけた1人の大統領の登場でやわらぎ、岸田首相も韓国で次々と下される対日政策の決断に呼応した。(中略)
    本書は「最悪」と評される日韓関係を転換させた政治決断の舞台裏を明らかにするとともに、日本からは見えにくい韓国社会の底流と新しいステージに入った「日韓関係2.0」の構造を解き明かす。(「まえがき」より)
  • 周回遅れの改革は実るか。
    2030年に向けた成長へと踏み出したパナソニックの挑戦を追う

    持ち株会社制への移行を機に、矢継ぎ早に変革の手を打つパナソニックホールディングス(HD)。
    「周回遅れ」と揶揄された巨大企業が、事業会社への権限委譲によって現場が自律的に動き出し、かつての輝きを取り戻そうとしている。

    「松下幸之助流」を現代に適合させながら、日本企業の新しい形を模索するパナソニックHDの実像を、最前線の取材記者が描き出す。

    楠見雄規氏&全事業会社のトップインタビューも収録。
  • 味噌汁は血圧に悪い、は勘違い?
    江戸時代の格言には「毎日の味噌汁は医者泣かせ」と格言があるほど、
    日本人の健康維持には必須の存在だったのです。
    江戸料理研究家が、忙しい現代人に贈る、古くて新しい「味噌養生」の本。

    ●味噌汁を3杯飲んでも血圧は上がらない? 広島大学名誉教授・渡邊敦光先生の取材協力のもと、知られざる味噌の健康効果が明かされます。

    ●味噌にゅうめん、枝豆味噌煮、納豆汁……すぐに再現できる江戸の味噌レシピが満載!

    ●「みそまる」、焦がし味噌汁、味噌ディップ…忙しい毎日に簡単に味噌を取り入れるためのヒントも。
  •  半導体戦略の要諦は、一言でいえば微細化技術への積極投資である。ただし、定石だけでは失った30年を取り戻すのは難しい。競争の舞台の第2幕を予見して先行投資をすることも必要である。剣道でいう「先々の先を撃つ」である。現下の複雑な情勢を読み解くためには、そのうなりを生み出す3種類の変化((1)産業の主役交代、(2)市場の波、(3)技術のパラダイムシフト)を理解する必要がある。
     これらの変化によって、半導体チップの設計がソフトウエアのコードを書くくらい簡単になる。そうなれば世界に革命が起こる。アップルやテスラのようなTSMCの少数の大口顧客だけでなく、多くの人がチップを作れるようになればイノベーションが起こるということである。半導体技術を活用できる人を1桁、2桁増やすという意味だ。これこそが本書の主題として謳っている「半導体の民主化」であり、そのシチュエーションに日本逆転のチャンスがある。ソフトウエア開発者と比べると、ハードウエア設計者の人口は桁違いに少ない現状が、一挙に変わり新たな形のイノベーションが咲き乱れる時代がやってくる。

     本書は、この激変する半導体戦略をリードするキーパーソン黒田忠広・東大教授が、新しい半導体の世界、激変する環境、それへの対応策を明らかにする初めての一般向けの書。黒田氏は『2030 半導体の地政学』(太田泰彦著)でも半導体界の最重要人物として紙幅を割いて紹介されている。本書は、産官学の枠を超えて半導体に関わるあらゆる人にとって必読の書となる。
  • 多くの中国人の声から論じる、まったく新しい「日本論」!

    高成長が曲がり角を迎え、コロナ禍以降は社会に息苦しさも感じる――。

    ここ数年、中国人が母国を見る目が変わりつつある。統制が厳しくなる一方の社会、格差が広がり先行きの暮らしにも大きな不安を感じる。

    そして彼らは日本に目を向ける。食事、教育、文化、ビジネス、社会……。距離的に近く、安心・安全、そして何よりコスパのいい国にどれだけの魅力を感じるのか。

    豊富な取材により、多くの中国の人々の声から浮かび上がる、新しい日本論が誕生しました。
  • 2022年、出生数がついに80万人割れ!
    わずか7年で20%以上の減少
    2030年までが最後のチャンス

    ・2025年には出生数70万人割れ?
    ・第1子に手が届かない人、結婚しても子どもを希望しない人が増加
    ・現金給付依存の危険性
    ・若者の経済・雇用環境の好転が不可欠
    ・「経済成長はもういらない」という老人を怒鳴りつけたい
    ・非正規雇用の女性は結婚・出産に後ろ向き
    ・フィンランドも実は日本並みの出生率に低下
    ・東京の企業に一本釣りされる地方の優秀な女性
    ・育休中にリスキリングしてはいけないのか  etc.

    なぜ少子化は止まらないのか。どのような手を打てばよいのか。若者の意識の変化や経済環境の悪化、現金給付の効果など、人口問題の専門家が様々なデータを基に分析、会話形式でわかりやすく解説します。
  • 大学教育が普及し、教育水準が高い「教育大国」――そんなニッポン像はもはや幻想?
    日本の博士号取得者数は他先進国を大きく下回り、英語力やデジタル競争力の世界ランキングでも年々遅れをとっている。      

    とがった能力の子をふるい落とし、平均点の高い優等生ばかり選抜する難関大入試。世界の主流とずれる4月入学。理解が早い子にも遅い子にも苦痛なだけの「履修主義」指導……。

    岩盤のように変化を忌避する学校教育はいま、私たちの未来をも危うくしている。   
    世界をけん引する人材を輩出するには、「何」を変えればいいのか。教育の今をルポし、わが国が抱える構造的な問題をあぶり出す。     
  • 無人のドローンが都市を襲う。人工衛星がハッキングされる。ウクライナ侵攻ではSF小説さながらの事態が現実となった。戦後77年、米軍に依存した自衛隊は「弾薬がない」「戦闘機が飛ばない」「隊舎はボロボロ」の三重苦に陥る。激動する世界と日本の安全保障の「いま」に迫る。
  • ■悪質なステルスマーケティングや「おとり広告」「しくじり炎上」など、企業の信頼を大きく揺るがす事件がいくつも勃発。マーケターは今、自身が顧客に向き合う姿勢を再点検すべきとき。広告、商品開発、コミュニケーションなど、多岐にわたるマーケ活動の中で、顧客との関係性をどう築くか。専門メディア・日経クロストレンドで反響を呼んだ特集を書籍化。

    ■高岡浩三氏、小々馬敦氏、田中信哉氏、音部大輔氏、鹿毛康司氏、嶋浩一郎氏、佐藤尚之(さとなお)氏、並河進氏ら、第一人者たちが登場。
  • ChatGPTの衝撃とマイクロソフトvsグーグルの争い
    イーロンマスクによるツイッター買収
    GAFAMの成長鈍化とリストラ
    メタバースとWeb3の現実

    テック業界の最新情報をテクノロジーの伝道師が、わかりやすく解説!

    メタバースとWeb3が大きな話題になった2022年は、フェイスブックやツイッターが大量解雇を発表するなど、テックジャイアントの経営が曲がり角を迎えた年でもあった。また、ウクライナ侵攻によってテック業界の地政学リスクが一気に顕在化。

    こうした情報を押さえておくことは、一般のビジネスパーソンにとっても必須となっている。

    本書は、シリコンバレーと往来する著者が、海外の先端動向を紹介しながら、日本へのインパクト、企業や個人がなすべきことをわかりやすく解説する。

    日経電子版の好評連載をまとめ読み!
  • 「コロナ予備費12兆円。その9割が使途を追えない」
    「補助金拠出の基金乱立。2兆6000億円を過剰積み立て」
    「農家のコメ減収補填、実需の238倍超の予算を温存」 
    「コンサル頼みの委託事業 1人1時間3万円超の人件費」
    … 

    財政悪化の一方で、膨張を続ける国家予算。
    その内実を紐解けば、莫大な政府の“ムダ遣い”が明らかになる。 

    緻密な取材から国費のブラックボックスに迫り    
    SNSで大きな反響を呼んだ、日本経済新聞の好評連載を大幅加筆のうえ新書化。 
  • 私たちが目にする日本の農地には、とりわけ方形(正方形や長方形などの四角形)のものが多い。市街地でも、多くの街路が碁盤目のように直角に交差しているのが普通だ。一つひとつの宅地や施設の敷地もまた、方形の土地区画である。狭小な国土をくまなく区画するのであれば、蜂の巣状や三角形など、ほかの形状もあり得るし、世界を見渡せば、さまざまな形状の土地区画が見られる。本書の目的は、日本はなぜ、このような碁盤目の区画を志向するのかを探ることである
  • ベストセラー「怖い絵」シリーズ著者最新作!

    パンデミック、飢餓、天変地異、戦争……
    人類の歴史は災厄との戦いの歴史でもある。

    画家たちは、過酷な運命に翻弄され、抗う人々の姿を描き続けてきた。

    ムンクは疫病で死にゆく者が生き残る者へ示したあふれる愛を、
    ミレイは天災から立ち直ろうとする若者の強靱さを、
    ゴヤは怒りでいっぱいになりながら人間の蛮行を、
    それぞれキャンバスに塗り込め、叩きつけた。

    本書は、そんな様々な災厄の歴史的背景を解説しながら、現在も人々の心をつかむ名画の数々を紹介する。
  • 《座して待つのか? 次の世代に何を残すのか? 公共交通維持のためにすべきことは何か》

    ■日本に鉄道が開業して150年。いま、全国の鉄道は大きな岐路に立たされている。新型コロナ禍で巨額の赤字を計上した鉄道各社の経営は厳しく、都市部の黒字で運営を支えてきたローカル線の存廃問題は、もはや避けて通ることができない。人口減少が加速するなか、準備のないまま路線廃止となれば、地域への影響は計り知れない。

    ■本書は、客観的な数字を踏まえた野村総合研究所の分析をベースに、どのローカル線を残すべきなのか、廃止する場合はどのような代替手段があるのか大胆に提示。困難な状況を直視し、利用者の利便性と効率性に配慮した新しいモビリティサービスによる代替案、さらには地域の生活インフラまでを視野に入れた持続可能な将来像を具体的に描く。

    【目次】
    第1章 感染症の流行から鉄道が得た教訓
    第2章 ローカル線の誕生と生き残りの歴史
    第3章 鉄道ネットワークの未来予測
    第4章 どのような鉄道が残り、どのような鉄道が消えるのか
    第5章 新しい地域交通のすがた
    第6章 交通も含めた生活インフラの継承
    第7章 経営目線から見た鉄道ビジネス
  • 2022年初頭から急速に進行した円安は、なぜ「悪い円安」となったのか。また、為替介入に効果はあるのか。貿易収支、資源価格、日本企業の為替リスク管理など様々な側面から解き明かす。そのうえで、円安を、政府・企業・個人が行動や発想を変える構造改革の好機ととらえ、最大限に生かす方策を探る。
  • これは、日本に対する最後の“警鐘”かもしれない。
    市場が放つメッセージの真相を解説。

    急速に進んだ円安。
    「国内外の金利差が原因だ(米国の利上げによるドル高の裏返しだ)」
    「日本が売られているのだ」
    「今回は悪い円安だ!」
    「やがて日本国債も暴落する!」
    さまざまな議論が交錯するなか、2022年5月には20年ぶりに1ドル=130円台をつける。その後も軟調気味に一進一退を続け、「50年ぶりの円安水準」に直面した。
    果たして今回の円安はなぜ起こったのか?
    円安の何が悪いのか?
    つまるところ「円安は日本売り」であり、「経済低迷に根本的な手を打たない日本政府に対する市場からの警鐘」である。現状の為替の動きは「日本回避」の兆候であり、まさに「買い負け」は今の日本を的確に表現している。日本(円)経済が岐路に立たされていることを象徴しているということだ。
    そして、円安で得をするのは、輸出や海外投資の還流に近いグローバル大企業だけで、内需主導型の中小企業や家計部門にはデメリットが圧倒的に大きく、結局、円安は両者の格差を拡大する。言い換えれば、今回の円安は、日本における優勝劣敗を徹底する相場現象と認識すべきかもしれないのだ。

    本書は定評あるアナリストが、今回の円安の構造的要因を冷静に分析しながら、将来に向けて捉えるべき課題をコンパクトに整理。為替を軸にみた日本経済の置かれた現状を解説する緊急出版。
  • いまや、他の先進国と比べて、賃金の安い国となった日本。「物価は上がるのに、賃金が上がらない」現状は、私たちの生活をじわじわと追いつめている。
    どうすれば、この状況から脱することができるのか?
    独自のデータ分析によって長期的な賃金停滞の根本原因を明らかにし、日本経済の再活性化のためにいま本当に必要な施策は何かを考える。 
  • ◆カーボンニュートラルや気候変動対策で金融市場の仕組みが根本から変わり、新しいファイナンスのかたちが生まれつつある。企業の利益やインフラ整備の経済効果といった経済活動へのインパクトと同時に、温暖化対策や生物多様性といった自然資本へのインパクトが常に問われるようになる。

    ◆急成長するカーボンクレジット市場、中小企業向けのサプライチェーン・ファイナンスなど銀行の気候変動への取り組み、ESGマネーと公的資金を組み合わせたブレンデッドファイナンス--狭義のESGを超えて、拡大、進化を続けるSDGsファイナンスの全貌に迫る。
  • 入ってくるお金で暮らす、
    「ライトFIRE」100のヒント!  

    仕事と生活を見直し、
    給付金や補助金、リースやシェアなど、
    お金に関する制度や仕組みを存分に活用して、
    自分にとっての経済的自立と望ましい生き方を手に入れる――
    人生を自由に生きるための「ライトFIRE」の考え方と実践策を、
    ファイナンシャル・プランナーで社会保険労務士の著者がやさしく教えます。

    ●公的年金の繰り下げは、人生100年時代の最強の「長生き保険」
    ●労働やキャリアを「天職」に変えて柔軟に働く
    ●借金はしない、無駄なモノは持たない、無駄なお金は使わない
    ●自分のペースで“ほどよい投資”や“ほどよいポイ活”
    ●「ひがむな・ひるむな・引っ張るな」の精神でライトFIREを楽しもう

    ……年収がそこそこでも、1億円の資金がなくても、
    柔軟にFIREできる「ライトFIRE」のヒントです。
  • <<ウクライナ危機が浮き彫りにする飢餓の構図>>

    ■肥沃な土壌「チェルノーゼム」(黒土)が広がり、世界的な穀倉地帯を抱えるウクライナ。広大な農地を抱え、農産物の増産に力を入れてきたロシア。両国は近年、安価な穀物の輸出をとおして、アフリカやアジアの途上国を中心に数億人の食料を支えてきた。しかし、ロシアによるウクライナ侵攻により「世界のパンかご」とも呼ばれる豊穣な地域は破壊され、世界の食料事情は一変しつつある。世界食糧計画(WFP)によれば、アフリカ北東部では干ばつが続き、深刻な食糧難に直面する人は2200万人に達する。さらに危機は拡大すると予測されている。

    ■著者は世界の食料の危機的状況が、両国の戦争状態解消によってすぐに正常化するとは考えていない。世界の食料生産は構造的な問題を孕んでいるからだ。原油価格の高騰やバイオ燃料の増加、大国による穀物の低価格輸出、地球温暖化と異常気象、新興国での食肉消費の増加など、解決が困難な問題が山積している。

    ■足元では、化学肥料の流通減と大幅値上げによって使用の抑制が広がり、来年以降の収穫減が見込まれる。気候変動などの中長期的問題に戦争の災禍が加わり、世界の食料生産は複合危機に陥る可能性が高まっている。本書は、こうした飢餓の解決を阻む構造的な問題を徹底解説するとともに、日本の食料安全保障にも言及した必読の1冊。

    【目次】
     第1章 侵略された「世界のパンかご」
     第2章 食肉の消費拡大が飢餓を生む
     第3章 地球温暖化がもたらすもう一つの危機
     第4章 食料か、燃料か
     第5章 飢餓を招く大国の論理
     第6章 化学肥料の争奪
     第7章 日本の食料安全保障
  • ●自分を認知できる力、メタ認知の必要性を説く。
    本書では、いま教育界に浸透しつつある「メタ認知」をメインテーマに取り上げる。メタ認知とは、簡単にいえば自分を客観的に認知できる能力のこと。本書ではこの能力の優位点と簡単な鍛え方について解説する。

    ●一段上から自分を見る――自然に行動し考える力
    勉強するにあたって、自分はどの学習分野が弱いのか、どうすれば克服できるのかを子ども自身が考えられるのがメタ認知。この力が弱いと、自分のできる単元ばかりをやり続け、苦手分野からは逃げるような姿勢をとるようになる。また、客観的に自分を見つめられないと、時に自暴自棄になり、時間を浪費する結果につながることにもなる。しかし、一段上から自分を客観視できれば、自然に考えながら行動するようになり、自立して自分を高めていくことができる。

    本書では、このような姿勢をどのように子どもに身につけさせればよいか、親として何ができるかについてふれる。自分を振り返る日記をつけさせたり、親にだけではなく第三者にもわかるように伝えさせるなど、メタ認知を身につけさせるための具体的な方法を紹介する。
  • インターネットは、私たちの生活になくてはならない存在となっている。一方で、フェイクニュースやデマの氾濫、プライバシー漏洩、炎上やハラスメントをはじめ、まったく新しい、かつ困難な課題を投げかけている。ネット上の膨大な情報は、人間の脳の処理能力を超え、自分の見たい情報しか見なくなる「フィルターバブル」「エコーチェンバー」といった弊害も生まれている。社会の分断を加速し、個人の尊重や自由、民主主義など、憲法が要請する原理原則を脅かす喫緊の問題でもある。技術進歩がもたらす便益を享受しつつ、健全な情報空間をどう再構築するか。情報中毒に陥らず、「情報的健康」を実現するために、メディアやプラットフォーム運営者、情報の出し手や受け手、政府や企業は何をすべきなのか。SNS上の「デマ」や「炎上」を分析してきた計算社会科学者の鳥海不二夫氏と、情報社会における人権や自由の問題を考察してきた法学者の山本龍彦氏が、デジタル情報空間がもたらすさまざまな課題を論じる。
  • 「時代遅れ」と切り捨てたはずの化石燃料が、
    ロシアのウクライナ侵攻で改めて脚光を浴びている。
    何が起こっているのか。出口はあるのか。
    日経の専門記者が、疑問に答える!

    脱炭素/カーボンニュートラルが話題になる昨今、もはや化石燃料は時代遅れになったはずだった。
    しかし原油や石炭の価格は一向に下がらず、2月末からのロシアのウクライナ侵攻を受けて、
    さらに需要拡大の兆しを見せる。
    また、EV(電気自動車)や再生可能エネルギーへの転換には多量の金属を必要とするため、
    各地で資源争奪の様相を呈している。

    時代は逆流し、グローバルな環境重視と脱炭素への取り組みは後退するのか。
    本書では、エネルギーを中心にカオス=混迷状態に陥った資源の動きを追う。
    「石油・シェールガス」「石炭・天然ガス」「金属」「食料」「ESG・環境投資」などについて
    いま世界で何が起きているのかをわかりやすく解説する。
  • ジャーナリズムは感情よりも道理の味方でなければならない――「富田メモ」報道で新聞協会賞受賞の現役記者が5人の昭和の言論人の非常時(戦時)の足跡を辿り、メディアの役割を改めて問い直す!

    東洋経済新報で小日本主義を唱えた石橋湛山、信濃毎日新聞を追われたのちも孤高の論陣を張った桐生悠々、戦意高揚によりA級戦犯容疑者となった近代日本を代表する言論人・徳富蘇峰などを紹介する。
  • 急騰する住居費・教育費に、埋められない格差、アイドルやペットに流れ出す個人資産、巨大規模のおひとりさま経済に、押し寄せる超高齢化の波――3億人以上といわれる中国中間層の家計簿をひもとけば、変化を続ける大国の、光と闇が見えてくる。すさまじいスピードで変遷する国家のゆく先を、家計事情からよむ。
  • 病院や薬局の明細書には何が書かれているのか?
    生活習慣病の医療費は、なぜ同じ症状、同じ年齢で3倍から5倍も異なるのか?
    毎月通院する患者と3カ月に一度しか通院しない患者で、治療成績に差はあるか?
    25年間、61万人、1350万回の電子カルテの統計分析から、
    日本の医療費と医療サービスの実態を明らかにする。

    〇私たちが消費者として購入している医療サービスの価格は、どのように形成されているのか、私たちが支払っている医療費に見合うだけの受益を得られているのか? 本書は、生活習慣病患者の膨大なカルテデータを統計解析した研究をもとに、医療費の実態を一般読者向けにまとめるもの。

    ○高血圧、糖尿病、脂質異常症は、以前は三大成人病、今では生活習慣病と呼ばれ、日本の医療費の1割強を占める。生活習慣病はガンのようにすぐに死に至る病ではない。初期には自覚症状がなく、医者に薦められるまま長期にわたって薬を飲み、受診を繰り返すことになる。本書の分析は25年間、のべ61万患者、1350万受診の電子カルテのビッグデータをもとにしており、これだけの規模の分析は国内では例がない。
  • 『失敗の本質』は、日本が第2次世界大戦で敗戦を喫した原因を解明し、教訓を引き出した著作で、長く読み継がれている名著です。新型コロナウイルスの感染爆発、環境破壊や自然災害の拡大、世界各地での軍事的な緊張の高まりなど、「安心・安全」とはほど遠い世界の中で、日本政府や企業は国難に十分に対応できているでしょうか。同書が浮き彫りにした日本軍の構造的欠陥は、残念ながら、現代日本の様々な組織の中にも見受けられます。同書は日本軍の敗因分析から様々な教訓を引き出し、勝てる組織になるための方法を提言していますが、なお実行できていない組織が多いのが現実です。今こそ、同書を読み直し、混乱の時代を乗り切る知恵を吸収するときではないでしょうか。
     そこで、著者の一人で、完成に至るまでのプロセスを主導した野中郁次郎・一橋大学名誉教授に同書誕生の背景や、その後の戦史に関わる研究の軌跡について語ってもらったのが本書です。
     野中氏の研究は「知識創造理論」と戦史に関わる研究の2本柱からなります。本来は親和性が高いはずの経営理論研究と戦史に関わる研究ですが、日本では敗戦の反動から両者を隔てる壁は巨大なものがあり、戦争を研究すること自体がタブーでした。戦史の科学的な分析とはほど遠いのが、『失敗の本質』誕生前夜の日本だったのです。『失敗の本質』は予想以上の長寿作品となり、野中氏の業績の代表作ですが、野中氏自身が戦史に関わる研究について語る機会はありませんでした。しかし、2019年9月に日経新聞に連載された「私の履歴書」では『失敗の本質』について2回にわたって述べ、その誕生の背景などについて読者の反響も大きいものがありました。
  • ユニコーンの3強――グラブ、シー、GoTo(ゴジェック、トコペディア)
    なぜ世界中の大企業が殺到するのか?

    東南アジアでユニコーンと呼べる有力スタートアップが続々と誕生しています。中でも、シンガポールのグラブとシー、インドネシアのゴートゥー(ゴジェックとトコペディアが合併)は「3強」と言える有力企業。
    東南アジアのスタートアップのノウハウや巨大市場を狙って、世界中の大企業やファンドが提携や出資をしようと殺到しています。日本企業もソフトバンクグループをはじめ、トヨタ自動車、三菱UFJ銀行などが出資や提携を積極的に行っています。

    本書では、スタートアップ「3強」のビジネスモデルの実力、創業者の素顔、成長の秘訣を解説し、なぜ東南アジアでスタートアップが育つのか、政府、大学、民間が織りなす起業のエコシステムを明らかにします。さらには、東南アジア域内外から流れ込む巨額のファンド資金の動向やタイ、ベトナム、マレーシアなどで次に来るスターアップを紹介し、東南アジアのスタートアップ事情が丸ごと1冊でわかります。
  • 「飛ばさない心が、飛ばすことにつながる」「ティショットからパットまで、1本の糸がつながっているようにプレーする」「技術を磨くのではなく、感覚を磨き、心を鍛える」――。前人未到の日本アマ6勝、アマチュアゴルファーの理想と言われた中部銀次郎の箴言に、心のゲームを制する「鍵」を知る。
  • 「株は本当にインフレに強いのか?」「日本株はなぜ6年連続で世界に負け続けるのか?」「バフェットは買いよりも売りの名手では?」――世の常識にとらわれずデータとファクトに目を向けるとマーケットの真実が見えてくる。
    ・コロナで激変!時価総額ランキング
    ・みずほ、東芝、新生銀――市場が握る命運
    ・「池の中のクジラ」日銀とGPIF
    ・楽天証券躍進、証券業界に構造変化
    など、ブラックマンデーの前から取材してきたベテラン証券記者が市場のホットイッシューに挑む。日経電子版コラム「マーケット反射鏡」から精選。先読み力が身につく入門書。
  • 経済問題、人権問題、安全保障問題等、米国との対立だけでなく世界中から厳しい視線を注がれている中国。
    2021 年7月に共産党創立100年の演説では、習近平国家主席は「中国を脅かす相手には一切容赦しない」と、世界との対決姿勢を見せた。
    中国リスクの高まる今の状況を、母国に住む中国人や日本など海外に住む中国人は、本音ではどう思っているのか。
    コロナ禍だからこそ見える中国社会の変化と中国人の本音を、数多くのインタビューをもとに構成、解説する。
  • ●コロナ禍で変わりゆくコミュニケーション
     オンラインでの情報のやりとりが格段に増える一方で雑談が減り、本来意図するコミュニケーションが難しくなったという声を聞くことが多くなった。企業側は、出社率を低く抑えつつも、人と人が交流できる場所を作ることに躍起だ。
     一方で、AIの発展により、コミュニケーションを「計量する」ことも可能になり、ムダな動きを排除したり、コミュニケーションの「質」に集中することも可能になった。また、人の心理を分析した上での「行動経済学」も大いにプレゼンに役立つ。
     本書は日経産業新聞での著者の連載「コミュニケーションのつぼ――人と組織の動かし方」より評判のよいものをピックアップし、加筆・修正して構成している。伝え方・コミュニケーションの最新事情を、著者の体験も踏まえた上で語る1冊である。

    ●コミュニケーションの「裏側」には何があるのか
     ミーティングの「質」を目や口や声質などで判断し、スコアリングする会社、得意なことではなく、苦手なことからアイデアを見つけ出そうとする会社、あるところに注意を集中させ、交渉を優位に進めようとする手法(アンカリング)など、様々な知見からコミュニケーション改善のヒントを提供する。これらを知ることで、自分が戦略に「はめられること」を避けることもでき、交渉を優位に進めることも可能となる。
  • 「新型ワクチンは9割効く、ってどういう意味? 」
    「ワクチンができれば、もうマスクはしなくていいの? 」
    「なんでこんなに速くワクチンができたの? 」
    「あれ、インフルエンザワクチンはいまいち効かないですよね? 」

    「新型コロナワクチン」の接種開始を前に、その効果とリスクを巡って議論が盛り上がってきました。Twitterで5万人のフォロワーを持つ米国研究機関在籍の若手ウイルス免疫学者、峰宗太郎先生が、対話形式でとっても分かりやすく、そして時には辛辣に、新型コロナと人間の免疫系、そしてワクチンを巡るさまざまな問題について語ります。メディアやネットの情報に踊らされず、パニックを起こさず、冷静に自分の頭で判断するための科学的トピックが満載です。
  • 立地を見れば歴史がわかる!
    地形と古地図で知る日本のなりたち
    ベストセラー『地形と日本人』著者による歴史地理学入門第2弾!                                           中世から近世の日本地図には何が描かれていたのか。都が北へ、内陸へと移動したのはなぜか。城郭が時には山の上に、時には平地に築かれた理由。
    どのようにして城下町が成立し、どのように都市が水陸交通と結びついていったのか。地形図や古地図、今も残る地形を読みながら、私たちがたどってきた歴史の底流を追う。
  •  EUから完全離脱した英国でいま何が起きているのか。スコットランド独立問題など内憂と、国際プレゼンス向上努力の現場を描く。

     英国は将来にわたって今の国のかたちを維持できるのか? 数年にわたる騒動を起こしたBrexitがその最大の問題の「パンドラの箱」を開けてしまった。2020年末にEUと貿易協定を結んだことで経済の大混乱という最悪の事態は免れたように見えるが、EU残留志向が強いスコットランドでは英からの独立運動が再燃。地方議会選で独立派が過半数の議席をとった。英領北アイルランドでは、年初の完全離脱後も、懸案だったEU加盟国アイルランドとの国境問題がくすぶったまま。将来的にアイルランド統一論が盛り上がる可能性は否定できない。

     TPP参加表明やG7サミットの議長役など「グローバル・ブリテン」と称する華々しい外交政策を展開するジョンソン政権だが、一皮めくれば国内で国家の解体や分裂の懸念が高まっているのが実情だ。かつて世界の4分の1を制覇した英国が将来、EUから離れただけでなくさらに小国へと没落するのか。それとも今の国のカタチを死守するのか。現地の風景や生の声も交えながら探る。
  • 調査実務に長く携わったプロが、ついに明かす「国民の意見」の真の姿。

    若者が「保守化」しているって本当? メディアによって内閣支持率が違うのは「報道姿勢」の影響? 選挙情勢報道はどこまで信用できる? 新聞やテレビでしばしば目にする「世論調査」。その数字が、大きく時代を動かすこともあります。しかし、調査がどのように行われているのかは、あまり知られていません。

    本書は、長く世論調査、選挙調査(この2つは違います!)の実務に携わったプロが、豊富な経験をベースに、調査がどのように行われ、どのように報じられるかを、エピソードをふんだんに紹介しながら解説します。本書を読めば、世論調査や選挙情勢の報道をより深く、より興味深く接することができるようになります。
  • ラベルに記載されるたった2つの情報で、日本酒はざっくり把握できる――

    いまや驚くほどのバリエーションを取りそろえるようになったカップ酒に始まり、スパークリング、生もと(きもと)・山廃(やまはい)、アル添酒、熟成酒まで、「4合瓶2000円未満」のおすすめ銘柄29種類を、利き酒世界一に輝いたソムリエがテイスティング。

    おすすめの飲み方、料理との合わせ方まで紹介します。家飲み時代の必携書!
  • ○コロナ危機の混迷が長引き、「コロナ敗戦」という言葉も出回るようになった。しかし、実は、この長い混乱からの出口は次第に見えてきている。混迷脱出のカギはワクチン接種の急速な拡大である。英米など接種の先行国は感染をコントロールしながら、経済活動再開に踏み切った。日本も数カ月の時間差で急速にこれらの国々を追いかけており、秋には「感染制圧」が見え始める。感染再拡大リスクのある冬を超えた来年春には、社会・経済の正常化が現実のものとなる。

    ○しかし、「コロナ後」の日本社会は、「コロナ前」とは大きく異なる。それは、(1)従来以上の人手不足の深刻化、(2)コロナでとどめを刺された低採算企業(ゾンビ企業)のいよいよの淘汰・退出と業界再編、(3)必然的な社会・企業・行政のデジタル化とそれに適応出来ない中間管理職層の消滅、等である。

    ○この大きな変化への対応の可否が、日本が「新しい高生産性・躍動感ある社会」となるか、「衰退が加速し、世界から見捨て忘れられる社会」となるかの大きな境目となる。

    ○本書は、「感染制圧」が見えてくる21年秋のタイミングで発刊することにより、その先どのようにして「感染制圧」が確実になり、社会が正常化へ向かうのかを、先行国の事例を踏まえて読者に指し示す。さらに「コロナ後」が、読者にとっても社会にとっても、「チャンス」にも「リスク」にもなりうることを伝える。
  • 「儲からない」にはちゃんと理由がある。

    マーケットが好調な時には、身の回りのいたる所に投資に関する情報があふれます。「投資は誰でもできる」「市場が好調なら誰でも儲かる」そんな言葉につられて投資を始めたものの、「期待ほどの結果を得られていない」「思わぬ損をしてしまった」という声は少なくありません。

    なぜ、儲からないのか?  それは投資の原理原則を理解していないから。情報に踊らされ「自分の頭で考える」投資ができていないからではないでしょうか。

    ネットを使えば最近のトレンドからおすすめの銘柄まで様々な情報を得ることができる時代ですが、投資の考え方の基本については誰も教えてくれません。

    本書では、証券会社で何万人もの個人投資家をみてきた著者が、その長年の経験から、投資家が陥りがちな落とし穴、そして、成功する投資家が大切にしている考え方の基本について紹介します。
  • 「スマホに子守りをさせないで」――
    2021年からプログラミング教育が必修化されたものの、
    それでも子育ての現場は、旧来の価値観が依然、根強く残り、
    子どもがスマホやタブレットに触れることを一切よしとしない風潮もあります。

    しかし、誰しもがデジタルデバイスと付き合う時代、
    はたして、その価値観のままで本当にいいのでしょうか?

    幼い頃からデジタルに親しむことで拓かれる創造性は、
    AIとともに働く未来を生きる子供たちにとって、決して無視できないものとなりつつあります。

    MITメディアラボの客員研究員を経て2002年よりNPOを立ち上げ、日本のデジタル教育を先導してきた社会起業家が
    子どもとデバイスの正しい付き合い方について考えます。
  • 問 プーチン大統領が年金受給年齢を60歳から65歳に引き上げたのはなぜか。
    答 自分がまだ辞めるつもりはないからだ。

    問 英国が離脱することで、EUにはどれだけの容量が空くことになるか?
    答 1GB(Great Britain)だ。

    あの世のマルクスが北京にやってきて、習近平共産党総書記に尋ねた。
    「富農は打倒したかね」
    「全員共産党に入りました」
    「ブルジョア資本家は滅びたかね」
    「全員共産党中央委に入りました」
    「汚職・腐敗の黒幕は一掃したかね」
    「全員共産党政治局に入りました」

    問 北朝鮮はなぜ、韓国より無慈悲なのか?
    答 Soul(Seoul)がないからだ。

    問 トランプ大統領と金正恩委員長の共通点は何か?
    答 最悪のヘアカット。

     本書は、世界の最新政治ジョークを集め、簡潔な解説を加えながら、国際政治を印象的に理解できるようにするもの。米国やロシア、欧州では、ネットにジョークサイトがあり、活況を呈しています。政治ジョークで権力者を揶揄し、憂さを晴らすのはロシアの伝統。近年は欧米でも広がっており、米国では深夜のテレビショーが為政者を痛烈に批判して笑いを取っています。
     日本では政治や社会を皮肉る川柳の伝統があり、権力者や硬直した組織、社会を小話で皮肉ることは現代の日本社会や政治に共通するテーマと言えます。各国の最新政治ジョークを集め、日本人も笑えるジョークを選別して紹介します。
  •  あるデータによると、中学生の約5割が教科書の内容を読み取れないということだが、著者の周りでも困った学生が増えている。
     まず、心理検査やアンケート調査が正確に行えない。質問文の意味がわからないのだ。「内向的って何ですか?」「引っ込み思案って何ですか?」という質問が普通に出てくる。学生たちと話すと、「そんな言葉は日常会話やSNSでは使わないから」ということだそうだ。
     読書時間ゼロの学生がいまや50%を超えた。半分の学生は本当にまったく本を読まない。一方で、文科省はアクティブ・ラーニングの方向に舵を切り、プレゼン、対話型の授業を増やしている。ただ、対話と言ってもお互い何も話さずじっとしていたり、プレゼンも自分の持ち時間を使い切れずに終わるなど、悲しい事例がそこかしこにあるようだ。
     人間は言葉でものを考えるわけだから、言葉を自分の中に取り込むきっかけとなる読書をしないのは、思考力を身につけるという点においては大きなハンディだ。脳科学の研究データからも、読書習慣は神経繊維の発達や言語性知能の向上と関係していることがわかっている。
     本書は、伝えたいことがうまく伝えれない、その原因として、読書量の危機的な減少をあげ、子ども時代にしておくべきことについて語る。
     また、読書によって身につく意外な効用についても解説。語彙力や読解力だけでない能力も獲得できる。いま親としてすべきことがわかる一冊。
  • アパレルから観光、飲食、娯楽まで、コロナで大きな影響を受けた業界を解説。

    ◆なぜ、コロナ禍では倒産自体は増えておらず、むしろ減っているのか。
    企業経営の最前線を追っている帝国データバンクが、裏側を語る。

    アパレルの名門「レナウン」から小田原かまぼこ御三家「丸う田代」、リゾートホテルまで、
    破たんの裏側に迫る!!

    ◆架空取引、不正請求、中国親会社とのいざこざ、金融機関との騙し合いなど、コロナ禍で経営がどのように行き詰まっていったのか、裏側を見てきた帝国データバンクの企業信用調査マンが迫る。

    ◆『あの会社はこうして潰れた』の姉妹編として、本書はコロナ禍の最中に破綻した23の企業について解説。多方面に人脈を有し、多くの倒産に関する情報が集まる帝国データバンクのベテラン信用調査マンが、コロナ倒産の裏側を解説。
  • がん患者はがんでは死なない。実は医者もよくわからない老衰死。高齢者の肺炎はなぜ怖いのか。コロナ禍で「死因不明社会」が加速する--。累計ページビュー1000万を超す人気コラムを加筆、新書化。

    ○超高齢社会で人の死は日常のものになってきているが、病院死が大半となり、人の死を直接見る機会は減っている。人はどのように死んでいくのか、普通の人はよくわからず、必要以上に死を怖がる人もいるだろう。

    〇一方、コロナの蔓延で、死因特定のための病理解剖、司法解剖が激減する傾向にある。一部で指摘されていた「死因不明社会」が加速しはじめているのである。

    ○本書は、病理専門医として100体以上を解剖した経験をふまえ、人が亡くなるまでのプロセスを解説するもの。世間の関心を集めた著名人の事例を随所に盛り込む。

    ○著者は2020年にフリーランス病理医として独立、医療ウオッチャーとしても情報発信を行っている。
  • 「日本の初任給はスイスの3分の1以下」
    「日本のディズニーの入園料は、世界でもっとも安い水準」
    「港区の平均所得1200万円はサンフランシスコでは『低所得』」
    「日本の30歳代IT人材の年収はアメリカの半額以下」 ……
    物価も人材もいつしか「安い」国となりつつある日本の現状について、
    ダイソー、くら寿司、京都、ニセコ、西川口など、記者がその現場を取材。

    コロナ禍を経てこのまま少しずつ貧しい国になるしかないのか。脱却の出口はあるか。
    取材と調査から現状を伝え、識者の意見にその解決の糸口を探る。

    2019年末から2020年にかけて日経本紙および電子版で公開され、
    SNSで大きな話題をよんだ記事をベースに取材を重ね、大幅加筆のうえ新書化。
  • ご隠居様、それでは藩の財政がもちませぬ!
    著述活動、文化振興、歌舞伎見物、庭園整備……
    家督を譲った後も、彼らはアクティブに天寿を全うした。

     江戸時代は泰平の世。高齢化が非常に進んだ社会だった。そのうえ大名は充実した医療も受けられ、隠居後の長い人生を謳歌できる資産もあった。
     隠居すると、現役時代のように政治向きに関与することはほとんどなく、著述活動のほか、文化財の収集や保護などに力を入れるのが通例で、パトロンとして期待した文化人も集まってくる。そんな文化人のサロンをつくり文化事業を展開した。
     現役時代にはできなかった娯楽に興じるお殿様も多かった。隠居後は江戸で余生を送るのが定番で、上屋敷を跡継ぎに譲り、巨大庭園のある中屋敷や下屋敷が生活の拠点となる。屋敷外での行動も束縛がなくなり、歌舞伎小屋に連日通う事例もみられた。江戸は日本最大の娯楽街であり、お殿様たちが江戸での隠居生活に憧れる大きな理由にもなっていた。
     文化や娯楽に投じた費用が巨額にのぼり、藩の財政を傾かせる要因となった事例まである。例えば、徳川光圀が端緒を付けた『大日本史』編纂は水戸藩の財政に重くのしかかった。また、『大日本史』編纂を通じて創り上げられた水戸学は歴史を動かす原動力となったことは、はからずも幕末の歴史が証明している。政治への影響力も見逃せないのである。
     権力に未練を残しつつもそれぞれの事情で家督を譲った後、藩主時代にはできなかった趣味に没頭するなどアクティブに活動した彼らの姿を通じ、知られざる歴史の一面を描き出す。
  • 経済活動は最大の下落、楽観と懐疑が錯綜するなか
    日経平均は30年ぶりの3万円到達!

    その根拠は?  誰が買っているのか? 熱狂のゲームが再び始まるのか? 超緩和の効果はいつまでもつのか? ブラックマンデー前から証券市場を取材してきた日経新聞のベテラン記者が深く掘り下げる。

    ◆株式市場ではさまざまな通説がまかり通っている。しかし、「本当のこと」を見分ける目を持たないと、せっかくの資産形成も袋小路に迷い込みかねない。第一によく資産形成の教科書に書いてある「年率3%の期待リターン」は、簡単に実現できる水準ではない。第二に日本の商社株を買った投資の神様ウォーレン・バフェット氏は実は短期投資家である。第三にESG(環境・社会・ガバナンス)投資には死角がたくさんある。第四に公的年金の運用は危うくて見ていられない。……

    ◆株価の動きには日本経済が長期停滞から脱出するためのヒントが詰まっている。本書では長年の取材経験とさまざまなデータをもとに、まず株式市場の今日的問題を明らかにする。それは市場の問題であると同時に、日本経済の問題でもある。何をどう直せば、日本がもっと良くなるのか、本書を読んで一緒に考えてほしい。
  • 「小規模多機能型居宅介護」で仕事と両立が可能に!
    1人で負担を抱え込まず、公的制度やサービスを使い倒すノウハウを専門家が徹底解説。

    介護でよくある失敗をストーリー形式で紹介し、周囲と協力しながら介護を楽にする解決策を明らかに。在宅介護を可能にするさまざまなサービス、費用負担を軽減するノウハウ、介護離職を防ぐ休業制度、困ったときの相談先など、便利な公的制度やサービスの活用方法を具体的に解説します。

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