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イノベーションを生み出すためには、何をすれば良いのだろう。そもそも、イノベーションって何のことなのだろう。本書は、このような素朴な疑問をもつビジネスパーソンや政策担当者、あるいはイノベーションについての基本的なポイントをおさえておきたいと考える人に向けた入門書。「イノベーションが必要だと言うけれど、さて、何から始めれば良いのだろう」という人の手助けをすることが本書の目的。
　イノベーションへの注目が大きくなるにつれて、書籍も多く出版されている。イノベーションを生み出した企業家やコンサルタントなどの経験に基づくものや、イノベーションとなった事例の分析、あるいはアイディアの発想法などさまざまだ。その一方で、イノベーションについての研究はおよそ100年前から進められ、さまざまな研究が蓄積されている。本書は、その積み重ねられた発見の上に立って、イノベーションを考えていく。

「サイロ化の罠」から抜け出せ!
社内に分散している人とデータをつなぎ合わせて「デジタル能力」を実装せよ。ネット時代の勝者になるための企業変革手法。GAFAにはできない、既存企業ならではの戦い方を提示。

ほとんどの企業で失敗するのは、なぜか
なぜ、ほとんどの企業で「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)」はうまくいっていないのか。これまでの変革と何が違うのか。既存組織が抱える課題(組織のもつれ)を克服し、デジタルで稼ぐ力を手に入れるための企業変革手法「オーケストレーション」を詳説する。従来のチェンジマネジメント手法を超えたアプローチ。

どうすればDXを実現できるのか
カギは、組織リソースの協働にあった。社内に分散しているさまざまな人やデータ、インフラをかき集め、連携させることで、新たなカスタマーバリューを創出する、あるいはデジタル・ビジネスモデルを実現する。そのために必要な、リソース間の結びつきを機能させる能力(カスタマージャーニー・マップ作成、ビジネスアーキテクチャ、社内ファンド、アジャイルな作業方式など)や組織づくり、CDOやCTO、変革推進室が果たすべき役割を明らかにする。

企業がとるべき21のアクションとは
そのうえで、DXを実行するにあたって企業がとるべき具体的なアクションを示す。破壊的なライバル企業に対抗するための戦略と組織能力について論じた前著『対デジタル・ディスラプター戦略』と、企業のデジタル変革を実行するための仕組みについて論じた本書のふたつを合わせることでひとつになり、実践者のための手引きとなる。

・なぜDXは失敗するのか。これまでの変革と何が違うのか
・既存組織の変革を困難にする「組織のもつれ」とは
・DXを可能にする「オーケストレーション」とは
・変革の起点となる「変革目標」はどうやって策定するか
・デジタル能力を実装するために、分散している人やデータをどうつなぎ合わせるか
・「結びつき」を機能させる8つの能力とは
・どうやって既存組織を「変革ネットワーク」で覆うか
・CDOやCTO、変革推進室はどんな役割を担うべきか
・企業がとるべき21のアクションとは

「デジタルビジネス・トランスフォーメーション(DX)の実行は急務であり、企業のリーダーたちは大きな関心を寄せている。だから本書ではその課題に取り組むことにした。『どこから着手すればいいか』『何をもって成功とするか』『どうやってロードマップを策定すればいいか』。本書で扱うのはこういった疑問だ。本書は、企業にとって重要かつ戦略的で大規模なDXを推進する『実践者』のために書かれた本である」(序章より)

竹島、慰安婦、徴用工、レーダー照射――。戦後70年かけて構築された日韓関係が相次ぐ韓国の判断によって脆弱になってしまっています。なぜこのような状況になってしまったのでしょうか?
本書は、ソウル支局長として文在寅政権の誕生を見、帰国後は韓国担当編集委員としてウォッチし続けてきた記者が、複雑に絡み合った日韓関係を実体験と最新の政治経済情勢に基づいて読み解くもの。
保守系政党は相次ぐ失策によって当分政権に復活することは期待できません。日本は文政権と同様のリベラル政権と10年近くつきあうことになります。それだけに彼らの考えをきちんと理解することが欠かせません。
日韓関係がもつれてしまった背景を理解するためには、歴史的な要因と文在寅政権の判断とに分けて構造的にとらえる必要があります。例えば、現在韓国政治においては反日の傾向が強いのですが、それを引っぱっているのは、かつて「386」世代と言われ、今、「586」世代と言われている世代です。「586」世代とは、今、50代で、80年代に学生運動を経験し、60年代に生まれた世代です。
一方経済面では、文在寅政権は最低賃金引き上げなどの政権公約実施によってかえって経済状況を悪化させてしまい、国民の不満の鉾先を反日に向けてやり過ごそうとしている面もあります。
個々の韓国人を見ると親日的であり、日本人も韓国で暮らして不快な思いをした人はほとんどいません。そんな人々がどこで反日のスイッチが入ってしまうのか、それをどのように乗り越えていくべきかについても本書は突き詰めます。