『米国会社四季報』は、投資パフォーマンスでも株主還元の面でも日本株を上回る魅力を持った米国株情報を、より多くの方々に伝えるために2014年に創刊されました。
収録情報は、大手金融情報プロバイダーであるS&P Global Market Inteligenceやインタラクティブ・データから提供を受けたデータを和訳のうえ、さらに独自調査に基づく情報を加えています。創刊80年を迎える投資バイブル『会社四季報』の編集ノウハウを盛り込んだ、本格的な米国企業データブックです。
本誌では、『米国会社四季報2016年春夏号』収録情報をもとに、米国株投資の魅力や概要などをご紹介します。
●●目次●●
はじめに~米国会社四季報とは
米国株個人投資家座談会
波乱相場を乗り切る注目銘柄はコレだ!
米国株Q&A
米国証券市場の概要
日米株価・経済指標の歩み
米国会社四季報の主な掲載項目
「GWコイン大還元祭」は1,500円(税込)以上の購入でコイン還元されます
330円(税込)
300円 (+消費税30円)
5/7 (火) 09:59まで
新規限定!
300
コイン還元
(*詳細)
まさに活況だ。ベンチャー企業に投資マネーが殺到している。2018年のベンチャーの資金調達額は3880億円。5年前の4倍以上に拡大し、リーマンショック前の水準を超えた。ベンチャーが巨額資金を集めやすくなっているのは、出資するベンチャーキャピタル(VC)にお金が集まるようになったことも大きい。リスクマネー流入という追い風が吹く中、日本にも有望なベンチャーが続々と誕生している。さまざまな事業領域から、期待のベンチャーを紹介する。
本誌は『週刊東洋経済』2019年8月24日号掲載の26ページ分を電子化したものです。
110円〜770円(税込)
スマホゲームの「モンスターストライク(モンスト)」は、ミクシィにモンスターな利益をもたらし、利用者は累計3000万人超に達した。しかし、過去の「一本足経営」の苦い経験から、その脱却と危機感を強調する。M&Aを通じて事業領域を拡大する中で、次に見据えるのはチケットアプリ「チケットキャンプ」。絶好調のミクシィが描くこれからを笠原会長、森田社長に聞いた。
本誌は『週刊東洋経済』2016年4月30日・5月7日合併号掲載の6ページ分を電子化したものです。
●●目次●●
ミクシィの焦燥
モンストで一気に逆転
スマホゲームの穴埋めをゲーム以外ができるのか
【INTERVIEW】ミクシィ会長・笠原健治
【INTERVIEW】ミクシィ社長・森田仁基
日本発ヘヴィ・メタルのダンスユニット「BABYMETAL」をご存じか。米国の音楽ヒットチャート・ビルボードで坂本九以来、53年ぶりにトップ40に入った。
音楽ジャンルは融合しないのが原則という欧米市場で、融合という新しさを持ち込んだことが、現地の音楽ファンに大きな驚きをもって受け止められた。日本のエンターテインメントビジネスの輸出戦略という観点からも見逃せない存在だ。
この異色スターの活躍を、大手芸能事務所アミューズの戦略から見る。
本誌は『週刊東洋経済』2016年5月28日号掲載の6ページ分を電子化したものです。
●●目次●●
・メタル×カワイイはブルーオーシャンだった!
・BABYMETALが世界で爆発した訳
・【誌上講座】BABYMETALの躍進は海外戦略のヒントの宝庫だ
明治大学経営学部教授・大石芳裕
写真を介したビジュアルなSNSで躍進する「インスタグラム」。2012年からはフェイスブック傘下となり、資金面でも大きな支えができ、ユーザ獲得に専念できる環境が整った。米国本社でも日本市場に本腰を入れ、2015年秋からは広告事業を本格稼働させた。スナップチャットやツイッターなどライバルも手ごわい中、インスタグラム創業者のケビン・シストロム・共同創業者兼CEO、マイク・クリーガー・共同創業者兼CTOの両氏に日本市場をどう攻めていくかインタビューを試みた。
本誌は『週刊東洋経済』2016年5月14日号掲載の6ページ分を電子化したものです。
サイクロン掃除機や羽根なし扇風機など、独自のデザイン家電でファンを増やしてきた英ダイソン。そのルーツは意外にも日本にあった。強さの源は創業者兼チーフエンジニア・ジェームズ・ダイソン氏の研究開発にかける情熱があった。いわく「私は技術と恋に落ちている」。ダイソン氏へのインタビューから独自の経営スタイルに迫る。
本誌は『週刊東洋経済』2016年6月4日号掲載の6ページ分を電子化したものです。
「郵便局員の制服を着ているだけで高齢者は安心して耳を傾けてくれる。話さえ聞いてもらえればこっちのもんだ」と語る募集局員。「情報が現場から取締役会まで上がってこなかった」と語る経営トップ。特別調査委員会が示した提言を見ても「かんぽ」の闇の深さがわかる。この問題を理解するためには、単に営業手法の問題だけではなく、日本郵政グループ各社を取り巻く構造やトップ人事、「全特」の実態なども知る必要があるかもしれない。一方、保険や投信などの金融商品は、かんぽに限ったものではない。長引く低金利や年金問題を背景に、資産の運用を検討する機会が増していく中で、思わぬ落とし穴もあるものだ。
本誌は『週刊東洋経済』2019年8月31日号・2020年1月11日号ほか掲載の33ページ分を電子化したものです。
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初回50%コイン還元 会員登録から30日以内の初回購入に限り、合計金額(税抜)から50%コイン還元適用
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【クーポンの利用について】
クーポンご利用時、コイン還元キャンペーン分のコインは付与されません。
ただし、初回50%コイン還元分のコインは付与されます。
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