『Voice S、101円～400円(実用)』の電子書籍一覧
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東日本大震災時の福島第一原発への対応や近隣国での放射能パニック、アメリカの指導者層や米軍の動向も考察しながら、日本の核をめぐる反近代のどうしようもない低劣な論争に問題提起を行う。
日本のネックは「技術」や「カネ」ではなく、憲法や東京裁判弁護に象徴される「近代法哲学」だと理解したことで、『日本有事』（2016年12月刊行）を最後に核武装のロードマップについて論ずるのをやめた著者。近代国家・国民の大前提として厳然と存在する「近代精神」を理解せず、国内で反近代のどうしようもない低劣な論争を繰り広げている限りは、誰も日本人を「核を国際政治に活かせる手強い集団」とはリスペクトしてくれないと述べる。東日本大震災時の福島第一原発への対応や近隣国での放射能パニック、アメリカの指導者層や米軍の動向も考察しながら日本の核をめぐる論争に問題提起を行う。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年12月号の掲載記事を電子化したものです。 -
赤化する朝鮮半島情勢や北朝鮮の工作活動による世論誘導、日本の対策の怠りなどの分析も行い、東アジア全体の安定にむけた問題提起を行う。
北朝鮮や共産主義を賛美する行為やその兆候をなした場合、違反者には厳しい刑罰を科すこともできる国家保安法という法律を持つ韓国。しかし、昨今、韓国では北朝鮮の思想や政治理念に従う人々が増えているという。なぜ韓国で従北派が台頭し、政権を奪取するところまで来たのだろうか。赤化する朝鮮半島情勢や北朝鮮の工作活動による世論誘導、日本の対策の怠りなどの分析も行い、東アジア全体の安定にむけた問題提起を行う。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年5月号の掲載記事を電子化したものです。 -
東シナ海での領有権紛争や台湾独立、南シナ海での領有権紛争といったアメリカ軍の戦略家たちが軍事衝突の引き金となると想定しているケースやオバマ前政権の対中国政策、膨大な予算を投入して人工島海洋基地を建造する中国の動きなどを多角的に分析し、米中戦争が勃発するか否かを論じる。
トランプ政権が発足して対中強硬派と目される人々が政権中枢に迎え入れられ、日本では米中間の本格的軍事衝突の可能性を危惧する論調まで飛び出しているが、はたして正しいだろうか。本書では、東シナ海での領有権紛争や台湾独立、南シナ海での領有権紛争といったアメリカ軍の戦略家たちが軍事衝突の引き金となると想定しているケースやオバマ前政権の対中国政策、膨大な予算を投入して人工島海洋基地を建造する中国の動きなどを多角的に分析し、米中戦争が勃発するか否かを論じる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年3月号の掲載記事を電子化したものです。 -
北朝鮮の「悲運の皇太子」、金正男氏（四十五歳）が暗殺された。最大の謎は暗殺の決行が「なぜいまなのか」という点である。「北朝鮮亡命政権構想」を謎解きの鍵とし、一連の事件と北朝鮮の動向を鋭く読み解いた書である。
北朝鮮の「悲運の皇太子」、金正男氏（四十五歳）が暗殺された。暗殺の手法と場所、そしてタイミングに世界中が驚くと同時に首を傾げた。一見したところ、暗殺の手法が素人っぽく映る。メディアや専門家は些末な作戦の不備をほじくり返している。しかし、著者は実に北朝鮮らしい用意周到な作戦で、北朝鮮工作機関の実力と執念を思い知るべきであると述べる。そして、最大の謎は暗殺の決行が「なぜいまなのか」という点である。「北朝鮮亡命政権構想」を謎解きの鍵とし、一連の事件と北朝鮮の動向を鋭く読み解いた書である。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年4月号の掲載記事を電子化したものです。 -
韓国における貧富の格差は凄まじい。背景には、日本とは比べものにならないほどの「出自の差」や「学歴差別」がある。絶望の韓国社会の実態と歴史的背景を、わが国トップの韓国ウォッチャーが分析。
韓国における貧富の格差は凄まじい。就業者のじつに61.4%が「いまの職を失うか、または変えなければならないという不安を感じる」という。背景には、日本とは比べものにならないほどの「出自の差」や「学歴差別」がある。それを端的に表す言葉が「金の匙」と「泥の匙」だ。生まれつき金のスプーン（親の財力）を手にした子供は職にもカネにも困らないが、コネがない人間は生涯にわたり恋愛、結婚、出産を諦めざるをえない。鬱積した国民の負のエネルギーが、大統領弾劾を行なうほどの暴発を生んだともいえる。絶望の韓国社会の実態と歴史的背景を、わが国トップの韓国ウォッチャーが分析。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年2月号の掲載記事を電子化したものです。 -
地域創生策や道州制推進論を例に、分析を行ない、いたずらに地方分権に走れば、地域が、グローバル市場や近隣諸国の餌食になってしまう可能性が高いと警鐘を鳴らす。
表面的な地域創生策や道州制推進論を例に、分析を行ない、いたずらに地方分権に走れば、地域が、グローバル市場や近隣諸国の餌食になってしまう可能性が高いと警鐘を鳴らす。地方創生のためと称して過度に自助、効率化、競争原理の導入といったビジネス論理で政治を考えることは、さまざまな弊害を生じさせかねず、いま一度立ち止まって、国家の役割、地方との関係を再考する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2017年1月号の掲載記事を電子化したものです。 -
本作で室谷克実氏が明らかにするのは、国策銀行である韓国産業銀行・韓国輸出入銀行の抱える「爆弾」である。
韓国の絶対権力者である朴槿惠大統領は、崔順実なるシャーマンに多大な影響を受けていた。無軌道な経済政策も占いの結果だったと考えれば納得がいくが、そう考えなければ理解できないほど韓国経済は無茶苦茶だ。本作で室谷克実氏が明らかにするのは、国策銀行である韓国産業銀行・韓国輸出入銀行の抱える「爆弾」である。そして、爆発の導火線になる企業の実態は凄惨を極めている。スマホの爆発や財閥の破綻ぐらいでは済まないほどの危機が、この国のすぐ側まで迫っている。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年12月号の掲載記事を電子化したものです。 -
大東亜戦争後、わが国の航空機産業が壊滅させられた。あれから七十年、国産旅客機が世界の空を再び羽ばたくとき、はじめてわが国に真の戦後が訪れたといえる。死から甦った日本の翼の奇跡を描くシリーズ完結作。
日米開戦前の1940年、わが国がすでに国際航路を開設し、日本からバンコクに向けて一番機が飛び立っていた事実をご存じだろうか。この栄光が伝えられていない原因は、大東亜戦争後、わが国の航空機産業が壊滅させられたからにほかならない。日本を工業国から「農業国」へ再び突き落とそうとする米英の悪意は、航空機の機体の破壊に始まり、操縦士の育成、航空力学研究の禁止までハード・ソフト両面にわたる徹底的破壊として遂行された。あれから七十年、国産旅客機が世界の空を再び羽ばたくとき、はじめてわが国に真の戦後が訪れたといえる。死から甦った日本の翼の奇跡を描くシリーズ完結作。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年8月号の掲載記事を電子化したものです。 -
大東亜戦争後、わが国の航空機産業が壊滅させられた。あれから七十年、国産旅客機が世界の空を再び羽ばたくとき、はじめてわが国に真の戦後が訪れたといえる。
日米開戦前の1940年、わが国がすでに国際航路を開設し、日本からバンコクに向けて一番機が飛び立っていた事実をご存じだろうか。この栄光が伝えられていない原因は、大東亜戦争後、わが国の航空機産業が壊滅させられたからにほかならない。日本を工業国から「農業国」へ再び突き落とそうとする米英の悪意は、航空機の機体の破壊に始まり、操縦士の育成、航空力学研究の禁止までハード・ソフト両面にわたる徹底的破壊として遂行された。あれから七十年、国産旅客機が世界の空を再び羽ばたくとき、はじめてわが国に真の戦後が訪れたといえる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年7月号の掲載記事を電子化したものです。 -
国産機の初飛行から百余年、断絶させられていた日本人の空の「誇り」を甦らせる歴史ストーリー。
第二次世界大戦まで、日本の航空機技術は世界の最先端に達していた。しかし敗戦とともにその技術は機体とともにＧＨＱ（連合国軍最高司令官総司令部）に根こそぎ奪われ、米国へ持ち去られてしまった。いま、国産小型旅客機・三菱ＭＲＪやホンダジェットなど「日本の翼」が長い沈黙を破り、再び世界に羽ばたこうとしている。これらの航空機が世界を飛び交うとき、日本は「真の戦後」のスタートラインに立ったといえるだろう。国産機の初飛行から百余年、断絶させられていた日本人の空の「誇り」を甦らせる歴史ストーリー。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年3月号の掲載記事を電子化したものです。 -
「戦争画」（戦中記録画）を描いた画家への批判、蔑視を行なっているのは背徳の画家や美術評論家だけではない。本来なら美術品の価値を公正に判断し、国民に広く紹介すべき美術館までがイデオロギーに毒されているのだ。本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年1月号の掲載記事を電子化したものです。
本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。 -
「戦争画」（戦中記録画）を描いた画家への批判、蔑視を行なっているのは背徳の画家や美術評論家だけではない。本来なら美術品の価値を公正に判断し、国民に広く紹介すべき美術館までがイデオロギーに毒されているのだ。本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年2月号の掲載記事を電子化したものです。
本作は、東京国立近代美術館による藤田嗣治の作品展示に表れた「芸術家の尊厳の破壊」を入り口に、倫理観なき「戦争画批判」の愚昧を正していく。 -
戦争＝悪というイデオロギーに染まった美術批評家には、その真価が理解できないのだ。「戦争画」という悪しき名称の呪縛から画家を解き放つ試み。
作戦記録画（戦争画）を見た者が驚くのは、当時の歴史的場面や戦場を撮影した報道写真を「寸分違わず」そっくり模写した絵画があることだ。それは文字どおりの記録であり、なおかつ再現に芸術家の手が加わることで、新たに写実絵画としての芸術性が付与される。しかし戦争＝悪というイデオロギーに染まった美術批評家には、その真価が理解できないのだ。「戦争画」という悪しき名称の呪縛から画家を解き放つ試み。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年12月号の掲載記事を電子化したものです。 -
若者のあいだで「ヘル・コリア（地獄の韓国）」との言葉が囁かれている韓国の「地獄の底」がどこまで深いのか、ぜひご覧になってほしい。
いくらウォンの為替レートを下げても輸出は伸びず、反日をやっても経済は潤わず……。真っ当な産業振興策、労働意欲の喚起によって経済を立て直そうとしない韓国は、外交でも中国とアメリカの顔色を窺い、右顧左眄するばかり。若者のあいだで「ヘル・コリア（地獄の韓国）」との言葉が囁かれているのも、無理からぬことだ。彼の国の「地獄の底」がどこまで深いのか、ぜひご覧になってほしい。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年5月号の掲載記事を電子化したものです。 -
戦争＝悪というイデオロギーに染まった美術批評家には、その真価が理解できないのだ。「戦争画」という悪しき名称の呪縛から画家を解き放つ試み。
作戦記録画（戦争画）を見た者が驚くのは、当時の歴史的場面や戦場を撮影した報道写真を「寸分違わず」そっくり模写した絵画があることだ。それは文字どおりの記録であり、なおかつ再現に芸術家の手が加わることで、新たに写実絵画としての芸術性が付与される。しかし戦争＝悪というイデオロギーに染まった美術批評家には、その真価が理解できないのだ。「戦争画」という悪しき名称の呪縛から画家を解き放つ試み。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年11月号の掲載記事を電子化したものです。 -
アメリカの暗黒時代と「世界の指導者」の不在によって地球上に拡大する紛争リスクの到来を稀代のワシントン・ウォッチャーが分析する。
ドナルド・トランプ候補がアメリカ大統領になったらどうなるのか？ 前代未聞の事態にいま、全米が揺れている。「アメリカ社会に反感をもつアメリカ大統領」オバマによって片方に振れすぎたアメリカ政治の振り子が、今度はイスラム教徒排斥という常軌を逸した方向に振れている。そう、アメリカは分裂しつつあるのだ。アメリカの暗黒時代と「世界の指導者」の不在によって地球上に拡大する紛争リスクの到来を稀代のワシントン・ウォッチャーが分析する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年3月号掲載記事を電子化したものです。 -
2015年11月、「13日の金曜日」にパリで発生した同時多発テロ。新たな対テロ戦争に向けた国家レベルの「巨大な意思」を探る。
2015年11月、「13日の金曜日」にパリで発生した同時多発テロ。全世界がＩＳを敵に回す契機となった。しかし、事件が発生した現場や政府の対応、メディアの報道を振り返ると多くの不可解な点が浮かび上がった。新たな対テロ戦争に向けた国家レベルの「巨大な意思」を探る。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2016年１月号掲載記事を電子化したものです。 -
失速する中国経済。中国に媚びを売り続ける「属国」に未来はあるのか？
2015年9月3日の抗日戦争勝利70周年式典パレードの最中に中国を訪れた三橋貴明氏。中国経済の失速を目の当たりにし、「この状況で、韓国の朴槿惠政権が『頼った』のが中国なのであるから、笑うしかない」とあきれ返る。中国に媚びを売り続ける「属国」に未来はあるのか？ ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年11月号掲載記事を電子化したものです。 -
戦争画を描いた画家は「戦犯」なのか。芸術批判の名を借りた政治闘争の闇と、「戦争画」の真実がいま明かされる。
【Ⅰ】戦時中、藤田嗣治や猪熊弦一郎など名立たる画家たちが日本軍の戦う様を描いた「戦争画」を目にする機会は少ない。いずれも戦意高揚という単純なものではなく、写真以上の臨場感で生命の本質を伝える名作ぞろいである。ところが戦後、これらの絵を描いた画家たちを「戦犯」であるかのように批判する者が現れた。芸術批判の名を借りた政治闘争の闇と、「戦争画」の真実がいま明かされる。【Ⅱ】近現代史研究家による「戦争画」シリーズ第二弾。そもそも「戦争画」という呼称自体、確かな筆致と構想力で戦場の情景を描いた「絵画の力」をイデオロギーの枠内に押し込め、芸術性を奪い去ってしまうものである。筆者は戦争画を「戦中記録画」と呼び、共産主義の影響を色濃く受ける「赤い美術界」から画家の名誉を回復しようとする。長きにわたり美術界に君臨していたボス・土方定一が行なった恣意的な選択とは何か。一次史料をもとに解明する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年9月号・10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。 -
特殊な韓国の「監獄」事情を稀代の韓国ウォッチャーが伝える、朴槿惠大統領が恩赦に踏み切った本当の理由とは。
韓国では恩赦が「経済活性化」になる、という。信じられないことに、財閥のトップが軒並み脱税や背任で逮捕されるこの国では、時の政権が恩赦を発動して経営者を塀の外に出さないと、トップダウンの指示が企業に回らないのである。すなわち「有銭無罪」。あまりにも金持ちに手厚い、特殊な韓国の「監獄」事情を稀代の韓国ウォッチャーが伝える。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年11月号掲載記事を改題し、電子化したものです。 -
中国の不法行為を許せば資本主義体制は崩壊へ。中国が経済成長期に行なった悪事とは何か、構造的ダンピング体制の危険性を暴く。
中国が経済成長期に行なった悪事とは何か。構造的ダンピング体制の構築である。超・低コストによるモノづくり、容赦ない輸出攻勢が世界経済をどれほど歪めているか。中国の不法行為を許しておけば、世界の資本主義体制と民主主義体制が圧倒されてしまう、と筆者は警告する。さらに、覇権を目論む中国が有する軍事力のなかには「核」が含まれているのだ。未曾有の危機が21世紀に生まれつつある。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。 -
教育や裁判も同様であり、韓国の近代化は日本なくしてありえなかった。当時の朝鮮半島を写した史料が「反日批判の異常性」を照らし出す。
2015年、「明治日本の産業革命遺産」申請に対して猛烈な非難を加えた韓国。だが、日本が韓国に残した数々の文化的遺産について、この国は忘れてしまったのだろうか。イギリス人旅行作家イザベラ・バードが記したように、朝鮮半島における銀行も郵便も電信も産業の導入も、すべて日本が行なったものである。教育や裁判も同様であり、韓国の近代化は日本なくしてありえなかった。当時の朝鮮半島を写した史料が「反日批判の異常性」を照らし出す。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年7月号掲載記事を電子化したものです。 -
日本は香港でいかに善政を実施したか。写真史料による検証で浮かび上がる、英国の日本への「恨み」と報復。
日本軍の行動を悪と見なすキャンペーンは、中国や朝鮮半島に留まらない。たとえば香港である。「日本陸軍は、彼の昭和十二年に世界の文明国人を恐怖に突き落とした南京の大虐殺にも比すべき、恐るべき野蛮行為を香港において行った……」（ＮＨＫラジオ番組『眞相箱』台本より）。しかし、本当のところはどうだったのか。写真史料による検証で浮かび上がる、英国の日本への「恨み」と報復。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年5月号掲載記事を電子化したものです。 -
中国は歴史的な国際通貨の役割を理解できていない、元はなぜ砂上の楼閣に終わるのか。米中関係の裏側を知る著者の最新レポート。
中国のシルクロード経済圏構想は行き詰まる！ 習近平国家主席が唱導するAIIB（アジアインフラ投資銀行）や人民元の国際通貨化はなぜ砂上の楼閣に終わるのか。そもそもの始まりは海軍大増強の失敗にあった――。米中関係の裏側を知る著者の最新レポート。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年6月号掲載記事を電子化したものです。 -
グローバリズムにビルトインされた韓国が迎えた「最悪」の問題とは？ 韓国が先進国になれなかった理由を明快に解説する。
財閥企業の業績が振るわず、国民の実質賃金が下がり続け、内需を逼迫させている。もはや火の車の韓国経済を対岸の火事として捉えてはならない。日本企業は、技術投資をせず、中長期的な製品開発を繰り返し競争能力を失った韓国企業を反面教師にするべきである。韓国が先進国になれなかった理由を明快に解説する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年6月号掲載記事を電子化したものです。 -
人類史上最大級の被害を隠したＧＨＱの「言葉狩り」。人類史上最大級の被害を隠したＧＨＱの目論みを、数々の証拠写真と記事によって暴く。
なぜ、われわれ日本人は１０万人もの犠牲者を出したアメリカの空爆を「東京無差別爆撃」といわずに「東京大空襲」と呼ぶのか？ 残虐行為を想起させない表現の背後には、ＧＨＱ（連合国軍最高司令官総司令部）による「言葉狩り」があった。人類史上最大級の被害を隠したＧＨＱの目論みを、数々の証拠写真と記事によって暴く。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年4月号掲載記事を電子化したものです。 -
本作は、日本を悪と見なす歴史認識の根幹である「侵略」をキーワードに、当時の連合国側の重鎮のコメントや一次史料を用い、徹底反論を行なう。
戦後70年たってなお、わが国の歴史認識に内政干渉を続ける中国と韓国、アメリカ。その大本となるのは、ＧＨＱ民間情報教育局によって編まれたラジオ洗脳番組『眞相箱』の台本である。本作は、日本を悪と見なす歴史認識の根幹である「侵略」をキーワードに、当時の連合国側の重鎮のコメントや一次史料を用い、徹底反論を行なう。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年3月号掲載記事を電子化したものです。 -
軍関係者の反発をよそに、中東でアフガニスタン、イラクに続く三度目の賭けに出たオバマ大統領の無策を衝く。
またしても「勝てない戦争」が始まった――。ＩＳＩＳとの戦いが泥沼化するなか、いまオバマ大統領は何を考えているのか。軍関係者の反発をよそに、中東でアフガニスタン、イラクに続く三度目の賭けに出たオバマ大統領の無策を衝く。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年4月号掲載記事を電子化したものです。 -
中国政府は1969年まで尖閣諸島を日本領と認めていた。一次史料で構成された本作は、国際社会に「日本の理」を訴える最良の道具となる。
日本をはじめフィリピン、ベトナムなどアジア各国の領海を平然と侵し、領土拡大を狙う中国。その主張がいかに論理性を欠き、歴史を無視しているかは誰もが知るところだ。しかし従来の日本は、正面切って中国の「無法の証拠」を打ち出せずにいた。著者は、アジア極東経済委員会（ECAFE）が尖閣沖に膨大な海底資源が埋蔵する可能性を指摘した1969年まで、中国が尖閣諸島を「日本領」と記していた地図を入手。69年を境に一転、中国が尖閣を自国領と主張しはじめた厚顔無恥さ、露骨なアリバイ工作を白日の下に晒す。一次史料で構成された本作は、国際社会に「日本の理」を訴える最良の道具となるだろう。 ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年2月号掲載記事を電子化したものです。 -
日本経済と世界経済をめぐる「考えるヒント」を教えてくれる、『21世紀の資本』翻訳者が読み解くピケティの「日本経済への処方箋」。
「ピケティ『21世紀の資本』はけっして難しい本ではない。分厚いだけだ」。700ページを超える大著を明解に翻訳し、大ベストセラーとして世に送り出した翻訳者が、本書の誤解されがちな点や本書に忠実な解釈、さらに日本経済と世界経済をめぐる「考えるヒント」を教えてくれる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年3月号掲載記事を電子化したものです。 -
「バタアン死の行進」は本当か。ＮＨＫラジオ番組『眞相はこうだ』と『眞相箱』の虚妄を暴き、報復裁判で処刑された本間雅晴司令官らの無念を晴らす。
「日本軍罪悪史観」の枢要な位置を占める「バタアン死の行進」。1942年、フィリピン侵攻作戦中に米軍とフィリピン軍の捕虜を収容所へ運ぶ際、残虐行為により多数の死者が出た、というものだ。著者はジョン・トーランド著『米軍敗走の180日』や和知鷹二参謀長の証言、当時の『朝日新聞』『アサヒグラフ』の報道から真実を検証。反日宣伝の「教典」であるＮＨＫラジオ番組『眞相はこうだ』と『眞相箱』の虚妄を暴き、報復裁判で処刑された本間雅晴司令官らの無念を晴らす。本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年1月号掲載記事を電子化したものです。 -
帰れない岐路――今、「戦後」が歴史になりつつある。気鋭の論客が日本の近代の「条件」、そして私たちが置かれたジレンマとは何かを考察。
今、「戦後」が歴史になりつつある。戦後が対象化され、反省の材料となり、「あの時代がなんだったのか」が問われている。では「新しい危機」や「文明の大転換」が始まるのか？ 何か途方もない危機が、あるいは輝かしい未来が来るとでもいうのか？ 気鋭の論客が日本の近代の「条件」、そして私たちが置かれたジレンマとは何かを考察。本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年10月号掲載記事を改題し、電子化したものです。 -
日本で初めて本格ウイスキー製造の地に余市を選んだ竹鶴政孝（マッサン）と妻・リタの生涯を振り返る過程で判明した故郷・スコットランドとの思わぬ共通点とは。
NHK連続テレビ小説「マッサン」の舞台にもなった余市蒸溜所。日本で初めて本格ウイスキー製造の地に余市を選んだ竹鶴政孝（マッサン）。その道程はけっして平坦ではなかった。マッサンとリタの生涯を振り返る過程で判明した故郷・スコットランドとの思わぬ共通点とは。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年12月号掲載記事を電子化したものです。 -
中国は本当に海洋覇権を握れるのか？中国にはアジアの支配など無理だということが、日高氏の軍事および国際政治の分析によって明らかになる。
中国は本当に海洋覇権を握れるのか？2014年９月の香港民主化デモは、図らずも1989年の天安門事件の悪夢と拙速な習近平外交の失敗を明らかにしてしまった。中国にはアジアの支配など無理だということが、日高氏の軍事および国際政治の分析によって明らかになる。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年12月号掲載記事を電子化したものです。 -
『朝日新聞』は日本人洗脳放送『眞相箱』に加担していた、南京大虐殺の捏造報道をひと目で暴く一冊。
1937年12月13日、南京陥落にともなう「南京大虐殺」の虚構を国民に伝えた「ＧＨＱ洗脳メディア」の一つに、ＮＨＫラジオ番組『眞相箱』がある。この番組の台本の編集は連合国軍最高司令部民間情報教育局をはじめ『ニューズ・ウィーク』や『ニッポンタイムス』、そして『朝日新聞』の協力によるものだった。南京大虐殺の捏造報道をひと目で暴く一冊。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年12月号掲載記事を電子化したものです。
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