『教育ジャーナル、1円~、2017年12月1日以前』の電子書籍一覧
1 ~60件目/全74件
-
「特別の教科 道徳」──「考え、議論する道徳」の授業づくり●桑名市立星見ヶ丘小学校は、平成27年度から「考え、議論する道徳」に向けて取り組んでいる。どんな構想、どんな授業づくりをしているのか。そのための組織作りは? 山田芳昭校長に伺った。
-
担任メインの外国語活動の授業ができる力が備わってきた!~大和市の“担任サポート体制”のその後●小学校高学年の「外国語」がスタートする日に備え、神奈川県大和市では、担任が自力で授業ができるよう取り組んでいる。大和市内の小学校と市教委を取材した。
-
学校教育によって「3.11」を“貴重な体験”に変えていきたい~現実に生きる力を育む「いわての復興教育」●岩手県は、東日本大震災で沿岸部中心に大きな被害を被ったが、4月中に大半の学校を再開。再開を急いだ理由や「いわての復興教育」について伺った。
-
学校の統合が避けられないものなら、笑顔で新しい学校をスタートさせたい~東京都足立区の取り組みを教材にして考えてみる~ 子供が減り、学校の統廃合が必須であるなら、少しでもよい形で「統廃合後」をスタートさせたい。そんな足立区の2校の事例を紹介。
-
幼児教育と学校教育との接続が、次期学習指導要領に明記され、幼保小の連携が求められている。「スタートカリキュラム」という言葉は広まったが、実践に結びつけられていない学校もまだ多い。今回は、仙台市立広瀬小学校と横浜市立鶴見小学校の実践に学ぶ。
-
「次期学習指導要領への対応」「多忙解消」「幼保小連携、小中連携」「いじめ」等、昨今の教育課題を、全国の学校ではどう考え、どう対応・実践しているのかアンケート調査。2016年度に本誌にご協力くださった校長先生達が、勤務校で奮闘する姿から学ぶ。
-
さいたま市が、平成27年度から導入している教科「グローバル・スタディ」。人と関わるスキルを学ぶ「人間関係プログラム」と、学んだスキルを発揮する場としての「英会話」を足し合わせ、更に発展させた「グローバル・スタディ」の内容や成果を紹介する。
-
原発事故の影響により、福島県双葉郡の県立高校5校が休校となる中、新たに開校した福島県立ふたば未来学園高等学校。多くの生徒が喪失感や心の傷を抱えながらも、「変革者たれ」との建学の精神のもと、未来を創造すべく取り組む同校の実践等を取材した。
-
平成16年度に制度化されてから12年が経過したコミュニティ・スクールのこれまでの成果を総括する。さらに、平成27年度に全市立校をコミュニティ・スクールにした静岡県磐田市の取組内容と成果、課題、そして、今後の展望を取材した。
-
中教審答申において、アクティブ・ラーニングは「主体的・対話的で深い学び」と表現された。では「主体的・対話的で深い学び」とはどのようなものなのか、香川県が実施している「アクティブ・ラーニング推進モデル校事業」の取組を交えて考えていく。
-
平成28年度の全国学力・学習状況調査で好結果を残した沖縄県、石川県、静岡県を抽出。各々の取組と現状を読み解く。特に静岡県の中学3年生は、3年前に国語Aで全国最下位だった小学6年生でもある。その後の3年間の取り組みについて県教委にうかがった。
-
先日結果が公表された、平成28年度の全国学力・学習状況調査。今回は、特に質問紙調査に注目。“現在の日本の学校における「スタンダード」とは何か”を探る。地域差の縮小により、「スタンダード」は今まで以上に明確なものになっているのだろうか。
-
がんばれ!公立校!!
生まれ育ったまちを愛してくれる、自立した18歳を育てたい
~長野市が進める「しなのきプラン29」~
長野市教育委員会では、「グローバルな視線を持ちながら、ローカルにたくましく
生きる力を身につけている、自立した18歳の青年」の育成を目指し、そのための施策を
「しなのきプラン29」にまとめた。その具体的な取組内容と1年間の成果を紹介する。 -
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します。
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します。
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します。
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します。
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します。
-
ベテラン教員が大量に定年退職し、急速な若返りが進み、教員の資質向上が各自治体の課題となっている。そんな中、山形県が定義した「担任力(学級担任・教科担任が身につけておくべき力)」とは何か、それをいかにして高めようとしているのか紹介する
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します
-
福島県内各地で進められている震災・原発事故を乗り越え、未来の社会を支える人材育成について、会津若松市、福島市、いわき市の3市の取組を紹介。特にいわき市では、「いわき市生徒会長サミット」のメンバー(中学生)や卒業生にも話を聞いた
-
岡山県では、子どもと向き合う時間確保のために、「組織的な学校運営」と「教職員の働き方の見直し」に取り組んできている。先生方は、効率化や、業務の取捨選択に罪悪感を持ちがちだ。そこにメスを入れた。後半では、横浜市教員の業務実態調査の結果に触れる
-
「がんばれ! 公立校!!」を合言葉に、全国各地の学校の素晴らしい実践事例を紹介する小誌は、小中学校管理職、教育委員会関係者のための月刊情報誌として、小学生の98%、中学生の92%が通う公立学校とそれに関わる人々を応援します
-
群馬県前橋市は、「学校教育」「地域づくり」「青少年育成」「施設・環境」の4つを充実させる教育施策を推進中。単なる学校教育や生涯学習の充実ではなく、学んだことを還元する仕組みも工夫され、市民総がかりで市の教育力を高めていこうとする取り組みだ
-
静岡県藤枝市では、子育て世代の転入数が多いという。その理由は教育施策にありそうだ。「教育日本一」を目指すと宣言した同市では、どんな教育環境を整備し、どんな教育施策を行っているのか。市全体で取り組まれている「ふじえだ型」教育の一端を紹介する
-
ベテラン教員が大量に定年退職し、急速な若返りが進み、教員の資質向上が各自治体の課題となっている。そんな中、山形県が定義した「担任力(学級担任・教科担任が身につけておくべき力)」とは何か、それをいかにして高めようとしているのか紹介する
-
国立教育政策研究所からスタートカリキュラムが発信され、幼保小の連携への関心が一層高まり、取組の広がりが期待される。そこで、「はじめの一歩」を踏み出そうとする地域・学校でも参考にできそうな、「少しだけ先行く」カリキュラムや研修の取組を紹介する
-
2年前、栃木県小山市で開催された「いじめゼロ子どもサミット」で市内の小中学生が「いじめをゼロにする」と宣言した。現在、取組は大人にまで広がっている。子どもたちはどんな活動をしてきたのか、大人にはどんな風に広がっていったのだろうか
-
「確かな学力を育む授業」「学ぶ楽しさ、学ぶ意義を実感できる授業」「学び合い、高め合う授業」を目指す新潟市が作成した授業のスタンダードとも言うべき“新潟市の授業づくり”。根幹となる5つの視点は現場の授業ではどのように実践されているのだろうか。
-
児童生徒が聞き役の、教師の板書としゃべりによる「教師独演会型授業」から、子どもたちが五感を総動員して体感する授業への転換で、わかる授業を実現する。そんな授業実践の事例を、川崎市立川崎小学校で取材しました。
-
仙台市は学校支援地域本部を組織化し、「地域とともに歩む学校」の取組を震災前から続けている。それは、被災時や防災教育への寄与に加え、学校改善や幼保小中連携を支えるなど、多様な役割を果たしている。市内4校の事例を交え、その取組を紹介する
-
茨城県つくば市で開催された小中一貫教育の全国会議と、施設分離型小中一環学校のつくば竹園学園の2年生の合同授業と、4年生と8年生(中2)の協働授業を取材。子どもたちの育ちのスパンを9年で見られることで、学校教育の新たな可能性も見出せそうだ。
-
教師の多忙化解消は喫緊の課題だが、学校現場だけで考えていても解決できない。「熊本県教育委員会における学校現場の負担軽減に向けた実行計画」を着実に実行するための「特命プロジェクトチーム」の活動と結果から、この課題解決のヒントを探る。
-
全校で授業中の児童間の話し合いを充実させることに取り組み、成果を上げている川崎市立川崎小学校は、担任20名中9名が20代。そんな「若き教師集団」の教育力を高めたのは、校内研究だという。若き教員を育む校内研究とはどのようなものなのか紹介する
-
学校は、「子どもの学力向上」「情報化社会への対応」「教員の指導力向上」「地域との連携」等の昨今の教育課題に対応し、「学校力」を高めるために何をすべきなのか。これまで本誌取材でご協力をいただいた校長先生方へのアンケート調査をもとに考察する
-
学習指導要領の随所に例示されている「学習指導におけるICT活用」だが、現実には、授業でPCやインターネットはあまり活用されていない。そんな中、""誰でも簡単に使えるICT""をめざす兵庫県淡路市の「フロンティアプロジェクト」の取組を紹介する。
-
大人が検討するいじめ防止策同様、生徒自身がいじめ問題をどう考えるのかは重要な視点だ。いじめ問題を解決したいという思いで活動している大阪府寝屋川市の「中学生サミット」のメンバーに、自分たちの問題としていじめにどう向き合うかを聞いた。
-
2年ぶりに実施された学力調査。注目の的となったのは「理科」だった。全国学力調査の結果から真相に迫る。
-
小中学校で当たり前のものとなってきた「話し合いの授業」。それを、授業のねらいに即し、子どもの力を高めるものにするために、どう取り組んだらよいか。川崎市立川崎小学校の取組と国立教育政策研究所の千々布敏弥総括研究官の解説をもとに考えていく。
-
「みやぎの志教育」において子どもたちは、社会とかかわる中で社会性や勤労観を養い、社会人としてのよりよい生き方を主体的に追求する。日常の授業に、「人とかかわり、社会での役割を果たす」という視点をどう組込んでいるのか、事例を交えて紹介する
-
生活科が創設された1992年以来、20年以上経った。正しく趣旨を理解すれば、子どもの自立の基礎を作る大切な授業だと感じるはずだ。今月は生活科創設以来、授業を研究し続けている元校長が、その理念や改訂のねらいをわかりやすく解説する。
-
溢れかえる情報の中から良質なものを選択することは、これからの時代を生きていく力として欠かせません。ICT教育の先進事例として東京都日野市教育委員会の現状を、情報の選択・整理の実際例として大田区立久原小学校の授業をご紹介します。
-
理想の実現のためには、原点を踏み外さずに少しずつ地固めをしなければならない。コミュニティ・スクールの実現にも、まず学校と地域の協働の仕組み作りが必要だ。青森県八戸市の地域密着型教育とジョイントスクールに、そのヒントを求めてみた。
-
平成23年度に始まった東京都教育委員会の「言語能力向上推進事業」。その中でも、話すこと、表現することといったコミュニケーションに注力している3校の独自な取組を取材した。対話力、判断力、クリティカルシンキングの重視等ユニークな実践の一端を紹介する。
-
学校には教師個人の力だけでは解決できない課題が多く存在するが、「みんなで」を合言葉に学校経営を行っている富山県高岡市立成美小学校では、先生方が連携を取りながらチーム一丸で課題に向き合っている。その結果、教師の意識が大幅に変わったという。
-
平成20年度に幼稚園教育要領と保育所保育指針が同じタイミングで改訂されてから4年。その間幼保小連携についてさまざまな動きがあったが、今月は横浜市の幼保小連携を担当するこども青少年局子育て支援課に現状と課題について取材した。
-
10年前から独自に少人数教育を行ってきた福島県。震災後の復旧・復興に向けた人材育成のためにも少人数教育を通して能力を育てたいという。その実施後の変化の検証データから、生徒の理解が深まった、きめ細かな指導ができた等、確かな結果が見えてくる。
-
小学校と幼稚園・保育園等との連携の重要性を実感している学校・地域は多いが、具体的な実践はまだ少ない。こうした幼保小の接続を見通した教育課程編成を行っている3つの学校・地域について、そのねらいやスタートカリキュラムの内容について紹介する
-
避難訓練が形式的なものになっていないか―東日本大震災を契機に、防災・安全教育を見直す動きが出はじめた。東京都教育委員会安全教育推進校に指定された後に起きた大震災によって、国分寺市立第二中学校が気付いた意外な盲点とその対策とは?
-
平成19年度の全国学力・学習状況調査で、「ほぼ最下位」だった高知市は、平成25年度の全国学力・学習状況調査では、正答率に加えて、家庭学習時間等の増加も顕著だった。この6年間の取組について教育委員会や小・中学校の取材をもとに紹介する。
-
静岡市では平成19年度から「静岡市学力・体力向上支援事業」の一環として、授業改善などに結びつけるべく「全国学力・学習状況調査を活用した静岡市学校改善支援プラン」が始まった。学校の自主的・自立的な取組を支援する仕組みを紹介する。
-
厳しい世の中で子どもたちが夢を持ち、目標達成のために進んでいくのが容易ではない現在。福井県で始まった『夢カルテ』という長期的なキャリア教育の取組と、中学生向けのキャリア教育を意識した栃木県の授業作りの3つを、特集で紹介します。
-
高校卒業・18歳での「島立ち」に備え、どこにいっても生きていける学力、体力、気力を子どもたちに身につけさせ、世間という荒海に送り出す与論島の学校。離島で有効なICT活用教育等、自然豊な島で3つの小学校の個性的な取組を取材した。
-
神奈川県横浜市立潮田小学校と同市立大鳥中学校では、独特な方法で多忙化解消に注力し、円滑な学校運営をおこなっています。根本を見つめ直すことで、教員の多忙がどのように改善されているのか、2つの学校の校長先生にお話をうかがいました。
-
学力日本一の秋田ではどのような学力向上のための取組を実施しているのでしょうか。今月号では、秋田県美郷町の小・中学校での実践を紹介します。また、先生方に大事なことをテーマにミニ座談会で語っていただきました。
-
6月号恒例のアンケート特集。取材等でご協力いただいた全国の校長先生方に「いじめの未然防止」「特別支援教育の校内委員会」「授業時数・教育内容増への対応」「PISA型やB問題への対応」などについて、実践報告、体験談などを回答いただいた。
-
平成24年12月に発表された「通常の学級に在籍する発達障害の可能性のある特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する全国実態調査」における6.5%という数字から、教師の認識、学校の取組がどこまで進んでいるかをリポートする。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。