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理論・制度・現状をバランスよく説明した、基礎から中級レベルの金融テキスト。コラムでは、近年の金融をめぐる時事的な話題を取り上げ、平易に解説している。

2012年12月からスタートした第２次安倍内閣では、デフレを克服するために金融緩和措置を講ずるという金融政策が実施される。その政策を牽引するために、リフレ派の論客と知られる岩田規久男が日銀副総裁として向かいいれられた。最初に注目を集めたのが、岩田氏が衆議院の所信聴取での「２年で２％インフレに達しなかった時の最高の責任の取り方は辞任だ」という発言である。国会やマスコミでも何度も取り上げられ、岩田氏の意思は別のところで一人歩きし、２年後に２％には達しなかったのに、なぜ辞めないのだという批判が殺到することになる。しかし、2014年の消費税増税、2015年の石油価格の暴落がマイナスに働いたため、この２年では２％達成することができなかったのであり、それがなければ２％に達する流れだったと岩田氏は振り返る。本書は、2013年から2018年から岩田氏が日銀副総裁として過ごした日々をつづったものであり、それは日本経済の転換点を克明に記したものともいえる。リフレの敵とはなんだったのか？　国会ではどうしてかみ合わない議論になってしまうのか？　なぜ、マスコミは数字を誤解したままなのか？　元日銀副総裁が語る本音がここにはつまっている。

２００８年秋、米国を震源に発生した金融危機は、瞬く間に世界同時不況へと拡大した。１００年に一度の未曾有の事態といわれる今回の不況は、１９３０年代の世界大恐慌から何を学べるのか？　現在、起こりつつある事象と当時の推移を緻密に分析し、さらに昭和恐慌や平成の「失われた１０年」とも比較しながら、世界および日本がこの危機から脱出するための方策を緊急提言する。