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給料は下がるのに、物価は上がる――
「最悪の未来」（スタグフレーション）を回避するため、
日本はいま、何をするべきなのか？

コメンテーターとして、テレビ・ラジオに引っ張りだこの著者が、
「日本経済を復活させる」唯一の方法を初めて明かす！

本書では、多くの日本人が衝撃を受けるであろう真実を提示しています。
それは「日本の高度経済成長は単なる偶然だった」ということ――。
私たちはこの”間違った成功体験”に固執しすぎるあまり、
沈みゆく経済を前にしても、効果的な対策を講じられなかったわけです。
日本経済に対して正しい認識を持てば、
自ずと「経済復活の処方箋」が見えてくるのです。　――著者

【目次・内容例】
第１章　日本は「経済政策」では復活しない
・結局、どの政権でも「低成長」
・「現役世代の消費低迷」という大問題
・「新しい資本主義」も期待できない
……
第２章　高度成長は“単なる偶然”だった
・中国の失敗による「ライバル不在」
・日本は「輸出＋消費」のハイブリッド
・「政府に頼らない産業ばかりが生き残る」という皮肉
……
第３章　IT拒否社会ニッポン
・なぜ、日本でイノベーションが生まれないのか？
・「IT化の遅れ」が経済衰退のきっかけ
・「組織文化」がIT化を妨げる
……
第４章　日本は製造業大国ドイツになれるのか？
・半完成品を売る日本、最終製品を売るドイツ
・日米貿易摩擦で日本が見せた驚くべき反応
・ドイツの巧みな外交戦略
……
第５章　経済成長のエンジンとしての「消費」
・「円安がメリット」の時代は終わった
・「将来が不安」だと人はお金を貯め込む
・異質な「人件費削減策」がもたらしたもの
……
第６章日本が成長する唯一の方法
・世界はブロック経済に向けて動き出している
・輸出立国を続けるには中国に従うしかない
・「１億人の国内消費」を喚起するのがもっとも効率的
……

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なぜ、選挙に行かないと損をするの？
消費税25％でも不満がない国があるって本当？
国民が国の借金を支えているって、どういうこと？

国会議員の選挙が日々話題になる昨今、
ジャーナリストの池上彰さんが、
「なぜ、世の中に“政治”が必要なのか」
「そもそも“政治”とは何なのか」を解き明かします。

本書のもとになったのは、東京・三鷹市の中学校で
２日間にわたって行われた特別授業。
「大統領と首相って何が違うの？」
「共産主義ってなんですか？」
「少数派の意見を聞かないのは不公平じゃないですか？」
池上先生を待ち構えていた生徒たちから、
鋭い質問が次々飛び出し、授業は白熱。
どんな質問にも、わかりやすく答えてくれる
池上先生の「政治入門」講義は、
14歳の視野をどんどん広げ、
世の中の仕組みをリアルに伝えてくれるものでした。

●選挙に行かないと、損をする。
●消費税２５％でも不満のない国がある。
●国の借金を国民が支えている。

街の道路工事の話から、
イギリス、アメリカ、北朝鮮の話まで、
今を生きる日本人に必要な基礎知識が
ぎゅっとつまった特別授業のあと、多くの生徒たちが
「18歳になったら必ず選挙に行きます」と決意。
今まで関係ないと思っていた「政治」が急に身近な問題になり、
自分たちの未来につながる暮らしの一部だということが
実感できたようです。

本書では、この特別授業を補完し、再編集。
愉快な４コマとともに「政治」の世界へご案内します。
この本を読む前と読み終わった後では、
世の中の見え方が違ってくるはずです。

(イラストレーション＝白根ゆたんぽ)

サブプライム問題が起こってから、オバマ大統領就任まで。その間に吹き荒れた、原油の高騰暴落、円高、金融危機…、この一冊を読めば、４５分でそのすべてがつながってスッキリ理解できます。タイトルは“１４歳”としていますが、ビジネスマンの方もぜひ！　ここ数年の世界経済を一つの体系として、シンプルに理解できる内容になっています。いま起きているのは「世界恐慌」／大原則は「リスクは他人に押しつける」／格付け会社が安全だって言ったから…／まぜれば安心、金融商品の「福袋状態」／実のところ、闇鍋だった…／第三次世界大戦とイラン／原油先物市場とガソリン価格の関係／共和党政権だったことがリーマンの不運／世界中が、円で住宅ローンを組んでいた／なぜ原油は高騰して暴落したのか？／ドバイはもはや、砂上の楼閣／地方銀行に融資申し込みが殺到している／景気の悪いときだけ大声をあげる産業界／史上最低の大統領ランク、ついに変動／オバマの手法はルーズベルトにそっくり…というわけで、私たちはどうすればいいのか？　その回答も示されます。４５分で世の中がスルスルわかる、Magazine House 45 Minutes Series の第一弾です。●著者紹介池上 彰（いけがみ・あきら）1950年長野県松本市生まれ。慶應義塾大学卒業後、1973年、ＮＨＫ入局。2005年まで32年間、報道記者として、さまざまな事件、災害、消費者問題、教育問題などを担当する。1994年から11年間は、「週間こどもニュース」のお父さん役としても活躍。『14歳からのお金の話』（マガジンハウス）をはじめ、著書多数。

辞任以来の沈黙を破る書き下ろし！都知事就任、五輪招致に邁進する中、妻は突然の病に倒れ、帰らぬ人となった。五輪招致成功の秘話、5000万円の真実、妻と過ごした40余年の日々。この作家の夫婦愛に泣き、不運さに憤る。妻という女神を失った時、男はどう生きるか。――――林真理子駆け落ち同然で結婚し、作家デビューまでの生活を支え、公務も共にこなしてくれた、かけがえのない妻。二人三脚で共に生きた昭和の時代と、嵐のように過ぎた2013年を、交互に描く。そして明かされる、五輪招致成功の秘話、5000万円の真実、アマチュア政治家の意味……。

毎年、秋になると、「今年のノーベル平和賞は誰だろう？」と話題になります。誰もが「受賞して当然」と考える人物が選ばれることもあれば、多くの人が首を傾げる選考結果もあります。ただ、この111年の歴史を見ると、地上から戦争や紛争、貧困、疾病をなくそうと闘ってきた人々の努力が見えてきます。ノーベル平和賞の歴史は、20世紀から21世紀にかけての現代史そのものであり、平和に向けての努力を重ねた人々の熱いドラマでもあります。本書では、第1回受賞者の「赤十字の父」アンリ・デュナンから始まる111年の歴史を5つに区分し、現代から過去にさかのぼる形にまとめています。ノーベル平和賞受賞者についての事典として利用することもできますし、以下のようなミステリアスな事実を知る楽しさもあります！●インドのガンジーが5回もノミネートされながら受賞には至らなかったのは、なぜ？●＜北ベトナム＞のレ・ドゥク・トが受賞を辞退した（唯一の辞退者）のは、どうして？●あのナチス・ドイツのヒトラーが平和賞に推薦されていたって、ホント？●他の賞はスウェーデン王立アカデミーが選考するのに、なぜ平和賞だけノルウェー？●佐藤栄作元首相より前に平和賞の候補になった日本人がいた？●高額な賞金がその後の受賞者（団体）の活動に支障を来す原因になったこともある？●アメリカのオバマ大統領はまだ大した実績もなかったのに、なんで受賞したの？●「5億ドルでノーベル平和賞を買った」と批判されているのは誰？ほか。

昨夏の参議院選挙東京選挙区に、みんなの党から出馬したカメラマンの桐島ローランド。「なんでお前がいまさら国会議員なんかに立候補するんだよ」友人たちの反応は賛否両論、いやむしろ厳しい意見の方が多かった。結果、32万票強を獲得しながらも落選。政治家に執着していた訳ではなかった。しかし、候補者という規格外の体験は、桐島が抱えていた政治に対する問題意識を、確実に増幅させた。「どうすれば、この日本を変えることができるのか」その問いを引き受けたのは、”「塀の上」を走り続けてきた戦後政治の生き字引”ジャーナリストの田原総一朗。日本の政治システムが出来上がった過程を解きほぐし、そこに生じた歪みやジレンマを明解に指摘した。もはや、批判するだけではどうしようもないところまで来ている日本の状況。いまこそ国民が「プロの有権者」の自覚を持つことが、社会を明るい方向に導く力となる。―――――――――――――――――――――――――――――――――――「2014年の日本が抱える課題」のもっともわかりやすい解説書。もはや「普通」の感性では、課題山積の日本で生き残ることはできない。（津田大介・ジャーナリスト）―――――――――――――――――――――――――――――――――――

アベノミクスが押し進める「インフレ」というのは、
借金のし放題という一握りの恵まれた連中だけがますます儲けて、
ふつうの庶民にはちっとも恩恵がおよばない経済状態である。
インフレで、物価は上がっても給料は上がらないし、
消費税増税、円安、TPP参加……で、庶民の暮らしはますます苦しくなる。
オリンピック景気だってほんの一時的なもの。
さらに、
インフレは戦争と親和性が高く、
デフレは平和と親和性が高い。

こんな時代だから、
不動産を買ってはいけない！　投資はやめよ！
カネを使わないことが庶民にとっての唯一の防衛策だ！
そして、
経済成長や幸せな国づくりのためにも、日本はデフレに戻るべきだ！

●インフレというのは、一握りの恵まれた連中だけがますます儲けて、
　ふつうの庶民には恩恵がおよばない経済状態のことだ。
●マンションなどを「いま買ったほうがお得」とセールスされたら、疑ったほうがいい。
●これまで株や投資信託を体験したことがない人が不慣れな金融商品に手を出すと危ない。
●オリンピック開催国は開催前の景気は過熱するが、その後は必ず成長率の減速に見舞われる。
●ＴＰＰ参加とは、アメリカ、オーストラリアなどの農業大国が日本を自分たちの市場に囲い込む話だ。
……だから、自分の暮らしは自分で守らなくてはならない！

大好評を博した、高城剛さんの著作本第２弾。今回は、東日本大震災後の日本のエネルギー問題、マスメディア、政治、ライフスタイルに関しての特別寄稿。前回同様、Q&Aの形で高城さんが“日本の未来”をどう考え、何をすべきか考えているかが明らかに。

アベノミクスの成長戦略は勘違いしている！

日本の国土が海外資本に蹂躙される「規制緩和」より、「国土」「物流」「食料」「エネルギー」などの「安全保障」を強化することが、真の成長戦略だ！

現在の日本は、第一の矢である「金融政策」と、第二の矢「財政政策」に加え、第三の矢として「安全保障の強化」を実施すれば、まさしく「瑞穂の国の資本主義」を実現できる状況にあると説く、人気経済評論家・三橋貴明の書き下ろし最新刊。
中野剛志氏との特別対談「エネルギー安全保障の行方」収録。

第１章　TPP参加をゴリ押しするアメリカの資本主義的民主主義
第２章　デフレ脱却を妨げる「狂った羅針盤」
第３章　「瑞穂の国の資本主義」への直言
第４章　三橋貴明＆中野剛志　特別対談　エネルギー安全保障の行方