『経済、東洋経済新報社(実用、新書)』の電子書籍一覧
1 ～60件目/全1141件
-
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
◆ノーベル経済学賞受賞！経済学者クルーグマンによる入門テキスト。
◆クルーグマン流「アカデミック・エンターテインメント」の集大成。
◆まったくの初学者でも、読むだけで経済学のエッセンスが身につく。
◆豊富な事例、とくに現実のビジネスにそくしたエピソードが満載。
【第２版はここが変わった！】
◆第9章「長期の経済成長」では、世界経済の持続可能性についても解説。
◆第17章「危機とそれがもたらしたもの」を新たに追加。
◆各章にビジネス・ケースが入り、さらに事例が豊富に。 -
「板」とは「板情報」のことで、
値段ごとに「売り」「買い」の注文数が表示されたものです。
本書では、板の基本から、板読み力を高める練習方法、
板読み投資に適した銘柄の見つけ方、具体的な買い方・売り方、
リスク管理法、板読み投資の実践テクニックなど、
著者の経験にもとづいた投資手法をあますことなくご紹介します。
板読み投資は、短期トレードが中心になりますが、
日中仕事をしている兼業投資家でもできる投資法も解説します。
朝9時から10分間だけ勝負する投資法です。
株式市場の前場が開く午前９時から投資を始めて、
10分後には利益確定、もしくは撤退する方法です。
この朝の寄付きを狙う投資法は、
個人投資家にとっては、勝率が高くなる時間帯での勝負となります。
１日だけではわずかな儲けですが、
月20日間のトレードで10万円、20万円を稼ぐようになれます。
月収100万円も夢ではありません。
もちろん、そのためには、技術の習得が必要です。
株式投資は運では勝てません。
本書で解説する「板読み投資術」を成功させる近道は、
練習や実際のトレードを繰り返すことです。
プロのディーラーも、もちろん私も、初めからスキルがあったわけではありません。
板読み投資の練習と実践を繰り返すことで、
きっとあなたも、目標とする金額を手にできるようになれます。 -
コロナ危機は、それ以前からラグジュアリー業界に影響を与え始めていた数々のキートレンドを劇的に加速させた。消費と流通の新しい形、進むデジタル化、サステナビリティとサーキュラーエコノミーの重要性の高まり、ゲーム市場の参入、メタバースの勃興、NFTをはじめ、ラグジュアリー業界はこれらがもたらした課題にどのように取り組んでいるのだろうか。この業界がコロナ禍から復活できた理由とは何か。コロナ禍を経て、大手ラグジュアリーブランドのグローバルレベルでの優位性が決定づけられたのか、それとも、新しいプレーヤーの台頭によって新たな競争が生まれたのだろうか。本書は、入念なリサーチとラグジュアリー業界のキーパーソンによる数多くの証言とともに、人を魅了してやまないラグジュアリーの世界を探求する一冊である。世界経済の重要な一翼を担うこの業界が直面している課題と各社の戦略を理解するうえで不可欠な知見とともに、新たなニーズとルール、そして基準を生んだニューノーマル時代の到来を紐解く。
（紹介する主なブランド）ルイ・ヴィトン、エルメス、シャネル、ロレックス、オメガ、コム・デ・ギャルソン、ロレアル、エスティ・ローダー、アウディ、カルティエ、ブルガリ、バーバリー、バレンシアガ、J・M・ウエストン、ラルフローレン、コーチ、ティファニー、プラダ、バング＆オルフセン、パテック フィリップ、トッズ、モエ・ヘネシー、ロンシャン、アコーホテルズ、ラコステ、ゼニア、ヴァン クリーフ＆アーベル、クリスチャン・ルブタン、アルマーニ、ルルレモン、シュプリーム、ボッテガ・ヴェネタ、サンローランほか -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
売上No.1（*『就職四季報』シリーズ 大学生協売上・就職書部門）
欲しいのは「宣伝」じゃない、「ホント」の情報！
掲載料をもらわず客観・中立的な立場で制作しているので、
会社が出したがらない「離職率」や「有休取得状況」、「残業時間」なども掲載。
イメージだけでは見えてこない会社の全容がわかります。
『就職四季報』総合版に載せきれなかった4600社の客観情報を大公開！
地方の有力企業や最新ベンチャー企業も積極掲載！
有名企業だけでなく有望・優良企業を狙う就活生の「企業研究」に必携の1冊！
★詳細な採用情報と会社の全容がわかる「業種別・詳細情報編」★
＜就活を有利に進める選考データ＞
採用人数（3年分）/ 試験種類
倍率 / 採用実績校 / 採用時期
内定者内訳（男女 / 文理 / 職種）
求める人材 / ジョブ型採用 / ＷＥＢ面接
＜待遇や働きやすさがわかる＞
平均年収 / 残業時間
3年後離職率・男女別定着率
有休取得年平均 / 初任給 / 各種制度
＜会社の「今」と「これから」がわかる＞
特色・近況 / 業績 / 事業構成
上場市場・株式公開予定
従業員数 / 平均年齢 / 女性比率
本社 / 設立年月 / 社長 / 株主
★エリアで絞れる! 「地域別・基本情報編」★
平均年収 / 採用人数（3年分） / 3年後離職率・男女別定着率 / 有休取得平均
上場市場・株式公開予定 / 特色 / 設立年月 / 資本金 / 従業員数 / 女性比率 / 社長
初任給 / 試験種類 / 各種制度 / 業績
★3つの切り口で会社を探す！ 充実の索引集★
社名索引 / 業種別索引 / 本社所在地別索引
【巻末特集】
＜もっと使いこなそう！編集部による徹底解説＆ランキング＞
採用数ベスト100 / 平均年齢ベスト100 / 平均年収ベスト100 / 有給休暇取得ベスト100 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
先が見えない時代、「業界地図」なら視界が晴れる！
13年連続売上No.1、もっとも売れている「業界地図」の最新版（大手書店調べ）
過去最多192業界・テーマの最新トレンドがサクッとわかります！
■業界ガイドブックの決定版！
◯株式投資 ー銘柄発掘、銘柄分析に
◯就活・転職 ー業界研究、志望企業探しに
◯ビジネス ー営業先開拓、市場調査、研修に
■2024年版の特徴
・「業界深読み」が新登場！ 再編の系譜、バリューチェーン、働き方・・・地図と併せて読むと理解がグンと深まる
・「AI」「Web３」「量子コンピューター」「スニーカー」など話題の業界を新規収録！
・掲載数は過去最多となる192業界・テーマ！「調査会社」「バス・タクシー」などニッチ業界追加、既存業界も四季報記者が総力アップデート
・アマゾンは464万円、メタプラットフォームズは4021万円・・・GAFAMを筆頭に大手米国企業の平均年収を掲載！日本企業との年収差もわかる
・特別付録・・・会員制サービス「業界地図デジタル」の特別優待クーポンをご提供。検索、比較、分析もサクサク。地図から企業ページに移動、外国企業ページ掲載など、紙版にはない機能が充実！
■充実の巻頭企画
・「人口減少で浮かぶ業界、沈む業界」 ー四季報記者が業界の未来を展望ー
・「47都道府県のトップ企業」 ー北海道から沖縄まで、知られざる有力企業ー
・「花形業界vs.苦境業界マップ」 ー市場規模と利益率で読み解く業界の盛衰ー
・「業界別平均年収ランキング」 ー業界ごとの40歳平均年収を推計ー -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
マクロ経済学における超スタンダードなロングセラー・テキスト。第II巻では成長理論のほか、マクロ経済理論のトピックス、そしてマクロ経済政策のトピックスを収録。第I巻で学んださまざまなモデルを使って、マクロ経済学を適用して現実世界のデータや経済政策を自分の頭で考えられるように構成されており、第I巻を学んだあとの応用コースとしてふさわしいテキストになっている。また、原著のアメリカの図表に対応して日本の図表もほぼ完備した。
さらに、この第4版（原書第9版）では、経営手法の変化による生産性への影響や、経済政策の不確実性に関する最新の研究成果をテキストに盛り込むとともに、2008～2009年の金融危機後の金融機関規制にマクロ経済学的な観点が導入されるようになったことについても新たに１章を設けて詳しく説明している。 -
今日から「脱イナゴ投資家」宣言！
ツイッターなどのSNSでつぶやかれる銘柄に、安易に乗っていませんか。
「この銘柄は上がるよ」という言葉を信じてポジションを取るイナゴ投資家は、
早晩、マーケットからの退場を言い渡されるに違いありません。
株式投資で成功するためには他力本願ではダメです。
本書では、自分の頭で考えて銘柄を選び、自分の判断で売買できるようになる
一生モノの「90日間プログラム」を解説します。
デイトレ、スイング、中長期──、
すべての時間軸で勝率を上げる秘伝の特訓プログラムです！
3カ月も！と思われるかもしれません。
でも、一生モノの投資力が手に入るとしたら、3カ月なんて短いと感じませんか。
このプログラムを習慣化すれば、
あなたの投資力が一気に高まり、しっかり稼ぐことができるようになれます。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
マクロ経済学における超スタンダードなロングセラー・テキスト。「長期から短期へ」という原著の方針に従いつつも、第Ｉ巻では短期分析のウエイトを大きくし、かつ開放経済モデルを重視した形で編成し、１学期間の入門コースの簡潔したテキストとして使えるようになっている。また、原著のアメリカの図表に対応して日本の図表もほぼ完備した。
さらに、この第4版（原書第9版）では、ビットコインに関するコラムや、最近のアメリカ労働市場の参加率の大幅な低下など、最新の経済状況を反映した内容がふんだんに盛り込まれている。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
◆ノーベル経済学賞受賞！経済学者クルーグマンによる入門テキスト。
◆クルーグマン流「アカデミック・エンターテインメント」の集大成。
◆まったくの初学者でも、読むだけで経済学のエッセンスが身につく。
◆豊富な事例、とくに現実のビジネスにそくしたエピソードが満載。
【第２版はここが変わった！】
◆第９章「個人と企業の意思決定」に行動経済学についての節を新たに追加。
◆第１８章「福祉国家の経済学」では格差・貧困問題についても解説。
◆各章にビジネス・ケースが入り、さらに事例が豊富に。 -
航空業界の歴史から、プライシングやレベニューマネジメント、データベースマーケティング等の航空会社の最新の戦略まで詳細に解説する、貴重な一冊。
特に、この第２版では、まさに日々グローバルに進化し続けている昨今の航空業界の現状と課題に対して、その最前線に立つ著者たちならではの視点で、各航空会社の取り組みに焦点を当てる形で内容を再構成し、分析し、解説を加えており、現代の航空産業の課題と挑戦について、より一望できるような内容になっている。
なかでも、航空業界の自由化の進展によりLCCなどの新規航空会社の設立が進む一方、日本航空やスカイマークの経営破綻に見られるように航空会社の経営リスクも露わになってきていること、またLCCが国内においても認知される中、その経営手法について従来の航空会社との比較・対象により経営スタイルの違いについても言及するなど、今後の航空産業における課題やビジネスモデルを考えるうえで最適の書。 -
重厚な経済書が欧米で飛ぶように売れている。フランス人経済学者、ピケティ教授による『Ｌｅ Ｃａｐｉｔａｌ ａｕ ＸＸＩｅ ｓｉｅｃｌｅ（２１世紀の資本論）』だ。
格差の拡大は資本主義に内在するメカニズムだとし、急進的な課税による再分配を求める。日本の足元に広がる不透明な状況は、本書が示す資本主義の暗鬱な未来の一様相なのだろうか。
著者独占インタビューや、欧米でこの本が売れる背景、そして日本の中間層にはこれからどういった影響があるのかを徹底解説します。
また電子特典として、池田信夫氏（アゴラ研究所所長）による書き下ろしQ&Aも収録しました。
本誌は『週刊東洋経済』2014年7月26日号第１特集の20ページ分に、電子版特典を付加したものです。
●●目次●●
『２１世紀の資本論』著者 トマ・ピケティ 独占インタビュー
平等でない世界に鮮烈な一撃
成長理論で読み解く 富める者がますます富む構造／アゴラ研究所所長 池田信夫
グローバル資本主義の中で中間層は解体されてしまう／日本大学国際関係学部教授 水野和夫
米国はなぜピケティに熱狂するのか
足元に広がる貧困の芽 日本の中間層は大丈夫か
【電子書き下ろし】
Ｑ＆Ａでわかるピケティと『２１世紀の資本論』／池田信夫（アゴラ研究所所長）
Ｑ すごい厚さですが、要するに何が書いてあるんですか？
Ｑ なぜ７００ページも必要なんですか？
Ｑ １９世紀のＧＤＰをどうやって測定したんですか？
Ｑ その結果、どういうことがわかったんでしょうか？
Ｑ 格差が拡大する原因は何ですか？
Ｑ 資本主義で格差はずっと拡大してきたんですか？
Ｑ この本の何が画期的だったんですか？
Ｑ ピケティってどういう人ですか？
Ｑ アカデミックな評価はどうなんですか？
Ｑ こんな専門的な本が、どうしてベストセラー１位になったんですか？
Ｑ これはマルクスの『資本論』とどういう関係があるんですか？
Ｑ 大学で学ぶ普通の経済学とまったく違う感じですが、どう理解すればいいんですか？
Ｑ 日本とはどういう関係があるんでしょうか？ -
「相撲に八百長なんてないとはとても言い張れない」データが示す八百長の証拠とは？ 新聞・テレビ・ラジオ・雑誌で話題沸騰。悪ガキ教授が日常生活から裏社会まで、ユニークな分析で通念をひっくり返します。不動産広告の「環境良好」の隠された意味って?90年代のアメリカで犯罪が激減したのはなぜ?勉強ができる子の親ってどんな人? 銃とプール、危ないのはどっち?相撲の力士は八百長なんてしない?学校の先生はインチキなんてしない?ヤクの売人がママと住んでいるのはなぜ?出会い系サイトの自己紹介はウソ?ウィキペディアは信頼できる? アメリカに経済学ブームを巻き起こし、400万部のベストセラーとなった話題の書がついに映画化され、日本でも公開。映画も原作もお楽しみください。【主な内容】序 章 あらゆるものの裏側第１章 学校の先生と相撲の力士、どこがおんなじ？第２章 ク・クラックス・クランと不動産屋さん、どこがおんなじ？第３章 ヤクの売人はどうしてママと住んでるの？第４章 犯罪者はみんなどこへ消えた？第５章 完璧な子育てとは？第６章 完璧な子育て、その２―あるいは、ロシャンダは他の名前でも甘い香り？終 章 ハーヴァードへ続く道二つオマケ 『ヤバい経済学』増補改訂版での追加
-
完成まで４年をかけたこの続編『超ヤバい経済学』は、「余裕で１冊目よりずっといいって胸を張って言える」と著者も自信満々。『ヤバい経済学』以上にヤバい内容で、読者を惹きつけて離しません。「経済学的アプローチ」と出てきますが、『ヤバい経済学』と同様に経済学の知識がなくても大丈夫です。売春婦の戦略から地球を冷やす方法まで、レヴィットとダブナーのコンビが世の中の見方をまたひっくり返すのをぜひお楽しみください。【主な内容】序 章 経済学が「ヤバい」とは第１章 立ちんぼやってる売春婦、デパートのサンタとどうしておんなじ？第２章 自爆テロやるなら生命保険に入ったほうがいいのはどうして？第３章 身勝手と思いやりの信じられない話第４章 お悩み解決いたします――安く簡単に第５章 アル・ゴアとかけてピナトゥボ火山と解く。そのこころは？終 章 サルだってひとだもの
-
急成長を続けるユニクロ。一方で同社ではサービス残業が常態化、うつ病の罹患率も高い。グローバル企業の実像を追った。
編集部から ～あとがき～
ユニクロ（ファーストリテイリング）を記事にするにあたって、柳井正会長兼社長の著作を何冊か読み直しました。『一勝九敗』『現実を視よ』『成功は一日で捨て去れ』……。どれもとても面白い。論理的な思考、理知的な語り口、経営への情熱。正直、日本の経営者でここまで読ませる人は少ない。この企業の強さと独自性をあらためて認識しました。しかし、です。長時間労働の実態や上意下達の企業風土については経済ジャーナリズムとして、ぜひとも指摘しておきたい事柄です。日本発のグローバル企業になる可能性があるからこそ、読者や社会にこの企業の現状を知らせたい、そう考えました。なお同社はこちらの取材要望にきちんと対応してくださったことを明記しておきます。 -
「下げ相場」でもうろたえることなく、豊かな将来を設計するために知っておきたい中長期の分散投資の鉄則をわかりやすく解説。
株式、債券、不動産などの資産クラスを、いつ、どの割合で組み合わせて資産配分し、ポートフォリオを組成したり、見直し（リバランス）たりすれば、ゆっくり確実にお金を増やすことができるのか。投資のプロが教えるやさしい入門書。 -
船橋 洋一／鈴木 一人／細谷 雄一／神保 謙／村井 純／柴田 なるみ／相良 祥之／大矢 伸／尾上 定正／富樫 真理子／越野 結花。
各分野における第一人者・気鋭の研究者を結集！
新冷戦下における米中・日米・日中関係、
デジタル・サイバー、エネルギー、健康・医療、生産・技術基盤。
そのベースとなる「経済安全保障」のかたちとは。
論点を整理し、日本がとるべき国家戦略について分析・提言。
東洋経済オンライン連載をもとに大幅改稿・加筆。
経済安全保障の“黒字”/“赤字”ということで言えば、日本は戦後、米国が主導し、構築した国際秩序とルールという大きな“黒字”を享受してきた。米国が内向きになり、ポピュリズムと分断の政治が広がり、中国が相互依存を武器化し、勢力圏を拡大するにつれてその“黒字”構造が“赤字”体質に変質しつつある。それをもう一度、“黒字”構造に作り替えることが日本の経済安全保障戦略には求められる。経済力を国際秩序とルール再構築のために戦略的に使うことを学ぶ必要がある。言い換えれば、「守る」だけでなく「攻める」ことが大切だということである。さらには、それを持続的に行うには日本の経済と産業の生産性と国際競争力の不断の向上、未来を実装するビジョンとイノベーション、そしてそのための人材と投資が不可欠である。「育てる」ということである。経済安全保障の最大の要諦は、「育てる」ことにほかならない。【序章（船橋洋一）より】 -
防衛増税から子育て増税まで大増税時代が到来している。重税感が高まる中、「税金」とどう向き合えばよいのか。2023年度の税制改正大綱で定められた生前贈与の新しいルールや、24年から大幅に中身が拡充するＮＩＳＡをはじめ、インボイスの影響や、値上げや支給額改定が相次ぐ社会保険などについて網羅し、それらに対する活用術や生活防衛術を徹底的に調べ上げた。
本誌は『週刊東洋経済』2023年2月4日号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
日本企業のケースステディ４６４ケースを収録した実戦シリーズ３部作
『高収益事業の創り方(経営戦略の実戦(1))』
『企業成長の仕込み方(経営戦略の実戦(2))』
『市場首位の目指し方(経営戦略の実戦(3))』
の著者による、現場で使える競争戦略論。
過去の名経営者の打ち手から学べることは何か。
これから経営者になる人が身につけるべき戦略眼とは何か。
実戦で使える戦略を体系的に学べる一冊。
本気で経営者を目指す方必読の「経営のバイブル」 -
企業は進歩のエンジンか、不幸や諸悪の根源か？
古代ローマの「ソキエタス」から、現代の「フェイスブック」まで、
8つの企業の功罪を通して知るこの世界の成り立ち。
企業は世界の動向につねに多大な影響を及ぼしてきた。
そして企業は、誕生した当初から、
共通善（社会全体にとってよいこと）の
促進を目的とする組織だった。
しかし今、企業はひたすら利益だけを追い求める集団であり、
人間味などとは無縁のものであると考えている人は多い。
では、企業はどこで、どのように変節してしまったのか？
時代を画した8つの企業の歴史を俯瞰しつつ、
現代社会を読み解き、
企業のあるべき姿を指し示す記念碑的な書。
「企業が最後には必ず利欲に目がくらみ、悪徳の道に進んでしまうというのは避けられないことなのか。企業の歴史とは、結局のところ、大きな期待と失望の繰り返しでしかないのか。企業が世界という舞台で果たす役割について、社会はだまされるだけなのか。そんなことはない、というのがわたしの考えだ」（「序――企業の役割」より）
世界8ヵ国で刊行！
「エコノミスト」「ウォール・ストリート・ジャーナル」絶賛！
Amazon.com「ベスト・ヒストリー・ブック・オブ・2022」 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
企業のサステナビリティへの意識が加速度的に高まっている。
サステナビリティ経営は決して目新しい概念ではない。以前はCSR(企業の社会的責任)や環境経営などと呼ばれ、本業とは切り離された傍流の概念として捉えられていたが、近年はサステナビリティを中期・長期の経営計画の軸に盛り込む企業も増えてきた。
さかのぼれば、日本は江戸時代には究極のリサイクル社会を築き、企業は「世間」というマルチステークホルダーの中で持続的な発展を図り、近代以降は少ない資源を生かすべく、高効率な生産技術やマネジメント手法の開発を重ねてきた。
CSRや環境経営対応についても世界に先んじた対応を見せている。日本企業はサステナビリティ対応においては紛れもなく高いポテンシャルを持っている。
本書では、世界の動向や政府の動向をさまざまな識者、専門家から伺い、日本企業の現在地とその評価を概観し、そのうえで「自社らしさ」という資源を生かしたサステナビリティ経営に取り組む企業とその手法について解説した。サステナビリティマネジメント実践者の道標となる一冊だ。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【本書の魅力①２０万部突破のベストセラー『１３歳からの地政学』待望のまんが化！】
高校生・中学生の兄妹と年齢不詳の男「カイゾク」との会話を通して「地政学」がわかりやすく楽しく学べる本『１３歳からの地政学』をさらにパワーアップさせてまんが化。
【本書の魅力②いま世界で起っていることの「なぜ？」がわかる！】
約２年たっても続くロシアとウクライナの戦争、南シナ海をほしがる中国の狙い、宇宙をめぐるアメリカと中国の対立……、いま世界で起きていること、その裏側・本質が理解できるようになります。
【本書の魅力③大人も子どもも一緒になって学べる！】
「日本は大国なのか」「なぜ多民族の国が豊かになりにくいのか」「国際法に意味はあるのか」「日本が核爆弾を持つ日は来るのか」……なんとなくでわかっていたつもりになっていた大人もこれから０から知っていく子どもも一緒に楽しんで学べる本になっています。 -
「2034年」とは、いまからちょうど10年後の未来。
近すぎず遠すぎない「現実的な未来」を想定し、地に足を着けつつ、
夢や構想の実現に向けて解決策を一緒に考えたい――
TIS株式会社ビジネスイノベーションユニットが先端テクノロジーに関する多様な知見や実例をベースに、
10年後のデジタル社会を大胆に予測する。
労働力人口が減少し、デジタルスキルが必須の社会となった現代。
ITにより、企業も個人も最適化されたサービスを受けることができ、
持続可能な社会の実現に貢献することが可能になってきた。
そして近未来、スマートフォンを使う感覚で、AIやロボットをオフィスや家で、
誰もが活用できるようになるだろう。
こうした人類の進化の局面において、私たちはテクノロジーとどう共存していけばいいのか。
未来に適応した人材活用、技術革新、社会変容、未来デザイン、
そして企業がビジネスチャンスをつかむためのビジョンを提示する。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
JAPAN COMPANY HANDBOOK
(JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges.
This edition covers 3,920 companies' earnings forecasts revised until March 13,2024.
JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,920 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices.
Highly accurate to help you in your investment decisions
JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc.
A must for investors, corporate analysts, and business executives
JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations. -
【こんな本が欲しかった！１万人以上の関係者と会って培った「最強ノウハウ」が１冊に！】
【全く新しい「地方創生」の教科書！「発想の転換」で、「何もない田舎」こそ劇的に変わる！】
★「地方創生３・０」の時代がやってきた！
「東京一極集中」はもう古い！ 地方の「ピンチ」が「チャンス」に変わる！
超高齢化、少子化、人口減少、過疎化……
問題山積みの日本の地方創生に、
明るい未来を見出す「カギ」がここにある！
★コロナ後に「全く新しいノウハウ」が生まれています！
◎「テレワーク」で「東京並みの報酬」で働ける！
◎ＩＴ企業の「サテライトオフィス」を誘致できる！
◎「観光名所」「名産品」がなくても、外国人はやってくる！
★「従来の地方創生」とは、こんなに違う！
×大規模工場を誘致する
→○デジタル人材を育て、東京並みの報酬で働く
×新たな観光スポットをつくる
→○SNSを活用して、インバウンドを増やす
×人口を増やすため、とにかく移住促進
→○まずはまちの魅力を高め、関係人口を増やす
×有名観光地のひとり勝ち
→○SNS＋体験型サービスで、どこにでも勝機がある
×都会に出て就職し、地元には戻らない
→○地元に戻り、リモートで現在の仕事を続けながら家業を継ぐ
参考になる成功事例が盛りだくさん！
これからの「地方創生」は、まずこの１冊から！
「インバウンド」に強くなるSNS・発信、秘密のノウハウも満載！
わかりやすいＱ＆Ａ形式だからこそ、「知りたかった疑問」がこれで完全解決！
（本書の特徴）
【約１万人の関係者に関わった「地方創生のプロ」が、
「地方創生」の最前線で行っている全ノウハウを初公開！】
★地方に雇用を生み出すポイントとは？
★若者・女性に人気の企業を誘致するコツは？
★移住者＆外国人観光客を増やす秘訣は？……etc.
【「これまでできなかったこと」が、デジタルを駆使することで可能になった！】
◎企業のサテライトオフィスを誘致するコツ＆リモートワークで地方に仕事を創出するステップ
◎あなたのまちを劇的に変えるための「４つのチェックポイント」
◎DX・デジタル化支援、生成型AI、地方自治体での導入は？
など、最新情報が満載！ -
黒田日銀が推し進めた「異次元緩和」という10年の宴は終わり、金融政策は正常化へと舵を切ろうとしている。この壮大な社会実験は何をもたらしたのか。2023年4月に発足する新体制はどこへ向かうのか。新体制を待ち受ける苦難、金融政策の国際比較、政治との暗闘、影響を大きく受けてきた「銀行」「証券」「不動産」の本音などから、日本経済やマーケットの今後を読み解いていく。白川方明・前総裁の特別寄稿、「政府・日銀『共同声明』10年後の総括」も必読です。
本誌は『週刊東洋経済』2023年1月21日号掲載の38ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
オンライン、オフラインを問わず、あらゆる接点で顧客との関係を築くことがマーケティングの常識となった。今、一貫した体験を空間を問わずに提供することや、自身のビジネスモデルを変革することが問われているが、これらにはさまざまな障壁がある。どのようにすれば顧客との最適な関係が構築でき、どのようにすれば顧客に最新の技術を受け入れてもらえるのか。本特集では、最新のマーケティング研究からうかがえる新しい定石を概観する。主な執筆者： 南知惠子（神戸大学）、田頭拓己、青木哲也、吉岡（小林）徹（一橋大学）、奥谷孝司（顧客時間）、日下恭輔（北陸大学）、今井紀夫（阪南大学）。経営者インタビュー：伊藤謙自（スパイダープラス代表取締役社長兼CEO）、三木谷浩史（楽天グループ代表取締役会長兼社長）。ビジネスケース：沖電気工業、宮下酒造、花王。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
＜独自業績予想、ビジュアルデータでわかる！ 徹底分析で有望銘柄を発掘！＞
「史上最高」の先へ！ 日本株の勝算
4つの疑問に回答
新NISA 「日本株投資」入門
四季報記者に聞く
注目業界＆銘柄を徹底解説
企業の変革、半導体＆生成AI、人手不足／高齢化対策…
注目の相場テーマと関連銘柄リストを大公開
中長期で勝つ！ 出遅れ銘柄への投資法
全上場銘柄の「理論株価＆業績進捗率＆割安度」大診断
全社ランキングで先取り！
24年度の大幅増益・高配当銘柄 -
岸田首相が提起した「新自由主義からの脱却」「分配と成長」「新しい資本主義」。
いずれも重要な方向性だが、これらを実現するための条件は何か。
本来であれば格差問題の解決に取り組むべきリベラルが、なぜ「新自由主義」を利するような「脱成長」論の罠にはまるのか。
自由主義の旗手アメリカは、覇権の衰えとともにどこに向かうのか。
グローバリズムとナショナリズムのあるべきバランスはどのようなものか。
コロナ禍を機に、先進諸国がこぞって積極財政に転換、社会主義的ともいえる政策を実施するにいたった状況をどう捉えるべきか。
東洋経済オンラインの人気シリーズ「令和の新教養」などをもとに大幅加筆し書籍化。
気鋭の論客が、2020年代の重要テーマを論じつくす。 -
「社長、今が決断の時です！」
200社の企業譲渡に立ち会ったコンサルタントが語る「M&Aのリアル」と現場の疑問点を網羅した最強スタートガイド。
究極の企業戦略と呼ばれるM&Aを決断した経営者たちの葛藤と覚悟を描く、業界初の一冊である。
・親族にも従業員にも後継者がいない
・資本力に不安
・社長がいなくなると新規の仕事は来ない
・採用がうまくいかない
・株式の相続に頭を悩ませている
→これらの悩みが、M&Aで解決できる理由がわかる
＼経営者必読！／
20のケースストーリーで「事業承継」「成長戦略」「再生・危機回避」「EXIT（出口戦略）」M&Aのパターンを超具体的に紹介。「失敗から学ぶ」事例も掲載
★あなたの会社はM&Aをすべきか？
55項目チェックリスト付き -
地方創生は成功したのか？
持続可能な地域づくりとは何か？
経済地理的な視点を養う信頼のロングセラーテキスト
待望の全面改訂版
豊富な図表とデータで、地域経済への理解が深まる構成 -
首都圏の新築マンション価格はバブル期の最高値を上回り、その勢いを続けている。日銀の金融政策変更により住宅ローン金利の先高懸念があるものの、市場の熱狂が急速に冷えることはなさそうだ。一方で、水回りやマンション総合保険の落とし穴など中古マンションの知られざる盲点から管理必勝法もお届けする。
本誌は『週刊東洋経済』2023年1月7日・14日合併号掲載の33ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
生成AIの登場で変容するビジネス現場を業界別に解説
NRI（野村総合研究所）グループのAIエキスパートチームによる決定版！
いかなる未来を想定し、いかに活用すればよいのか？
「本書は、生成AIの歴史、主要技術、発展を支える技術的基盤、規制とリスク、各業界での活用状況、そして未来展望を解説し、この分野における深い理解と潜在力の活用に向けた洞察を提供します」――「はじめに」より
OpenAI／ChatGPT／自然言語処理／敵対的生成ネットワーク（GAN）／トランスフォーマー／大規模言語モデル（LLM）／NVIDIA／検索拡張生成（RAG）／ファインチューニング／量子コンピュータ／ディープフェイク／グラウンディング／ステーブルディフュージョン／マルチモーダル／クッキーレス／Midjourney／ソブリンクラウド／プロンプトエンジニアリング／シンギュラリティ／汎用人工知能（AGI）･･････ほか
◆主な内容
第１章 生成ＡＩの概要と歴史
第２章 生成ＡＩの主なテクノロジー
第３章 生成ＡＩを進化させる技術動向
第４章 生成ＡＩの課題と社会的影響
第５章 生成ＡＩのビジネス活用のはじまり（業界別）
５．１ 製造業界（自動車・電子電機・医薬品など）
５．２ 金融業界
５．３ 流通小売業界
５．４ 広告業界
５．５ エンターテインメント業界
５．６ 行政
第６章 生成ＡＩのもたらす未来 -
ロシアによるウクライナ侵攻、ポストコロナ、インフレなど、2023年の世界と日本はどのような状況にあり、これからどのように進むのか。世界経済、米国政治、ウクライナ、中国と台湾、日本の防衛、気候変動など16の焦点を、ジョセフ・スティグリッツ、ジャレド・ダイアモンドなど16人の識者に語ってもらった。
本誌は『週刊東洋経済』2022年12月24日・31日合併号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
日本の「失われた30年」は本当なのか？
バブル崩壊後、自信を失った多くの日本企業は欧米流の「カタカナ」経営手法を無条件に導入してきたが、残念ながら取り組みの多くが成功したとは言い難い。
一方で、日本経済が困難な時期にも経営努力を続け、イノベーションを生み出し、発展した企業もある。これらの企業にとっては「失われた30年」ではなく、「成長の30年」だったわけである。
欧米企業の追随に終わらせず、日本企業がこれから取るべき針路はどこにあり、どのようなマネジメントを目指すべきか、自らの強みを見つめ、ものごとの本質を見極める必要がある。
われわれはどこから来て、どこへ向かうのか？
これからのマネジメント、人と組織をどうかたちづくるべきか？
真の、そして新しい、「シン・日本的経営」とは何か？
本書では「シン・日本的経営とはどういうものか」という問いを立てながら、25人に上る第一線の識者・ビジネスリーダーの考察や事例をふんだんに紹介。大局的な視点から、未来に向けての経営と人材育成の羅針盤となる“決定版”だ。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
２００８年に初版が刊行され、マクロ経済学の中級テキストとして定評ある『標準マクロ経済学』が、７年ぶりに改訂されました。近年のマクロ経済理論の進化をも取り込みつつ、本書をテキストとして採用された先生方からの声を踏まえて、以下の５つの工夫をしています。
【１】序章を除くすべての章は、５つの節、５つの「本章のまとめ」、５つの演習問題で統一して学びやすくしています．
【２】５つの演習問題はすべて本文と関係があります。本文では「演習問題２参照」のように、どの演習問題と関係する箇所であるかを示しています。演習問題の正解と詳細な解説を、東洋経済新報社の書籍ウェブサイトに掲載しています。
【３】数式の説明を毎回、一般形と具体例の２段階で行っています。たとえば１変数関数の場合であれば、一般形はｙ＝ｆ（ｘ）、具体例はｙ＝ａｘ＋ｂ のようになります。慣れない人は先にわかりやすい具体例で理解し、次に一般形に進んでください。具体例だけを用いた学習も可能です。
【４】マクロ経済学の「理論」や「モデル」を説明する際に用いる数学を巻末の「数学付録」に１０種類の公式としてまとめています。公式のほとんどは高校のときに習ったものです。何度も公式を用いることにより、マクロ経済学で数学がどのように利用されているかを実感してください。東洋経済新報社の書籍ウェブサイトには、具体例をつけた詳しい「数学付録」も掲載しています。
【５】マクロ経済学に親しみをもっていただくためのコラム「Ｃｏｆｆｅｅ Ｂｒｅａｋ」を、序章を含むすべての章末に付けています。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【第1特集】ヘルパーが消える、サービスが受けられなくなる日 介護 異次元崩壊
［カバーストーリー］80歳超のヘルパーが奮闘 人手不足で崩壊寸前
［インタビュー］24年目の介護保険 改良史か？ 黒歴史か？ 認定NPO法人ウィメンズ アクション ネットワーク理事長／東京大学名誉教授 上野千鶴子 厚生労働省老健局長 間 隆一郎
Part1 介護職不足の衝撃
夜勤密着ルポ！ コールが鳴りやまない 22人に1人だけで対応 「特養」は崖っぷち
人手不足なのに報酬減の試練 存続の危機に直面する訪問介護
「塾には行かせられない」「結婚相談所は退会した」低賃金にあえぐ介護職
縮小は避けられない？ 介護保険の将来像
Part2 介護崩壊の果て
部屋に閉じ込める、薬で動けないようにする 過去最多の高齢者虐待
急増する“単身高齢者”は介護保険だけでは救えない
精神科病院で多発する認知症の人への身体拘束
介護職員覆面ホンネ座談会
国が就労での利用を認めない 障害者介護の死角
過剰な介護サービスが給付費のムダを生む ケアマネは「集客マシン」か
Part3 踊る介護企業
改革の手法はコンサル仕込み 大規模化と収益増を図る投資ファンド
SOMPOケア実証実験の成否
「看取りビジネス」急拡大の危うさ
介護保険料が人材紹介会社に流れる
Part4 介護難民にならないために！
主治医やケアマネ選びに要注意 要介護認定の思わぬ“落とし穴”
親子で冷静に検討を 終の住処選びでのミスマッチを防ぐ
【第2特集】絶好調なのになぜ？ 都心百貨店消滅の先
［インタビュー］西武百貨店・元店長の先見
地獄を見た百貨店アパレルの現在地
［インタビュー］J. フロント リテイリング 社長 好本達也 三陽商会 社長 大江伸治
【スペシャルリポート】絶好調の業績でも喜べない 不正に揺らぐトヨタグループ
【インタビュー】前駐中国大使 垂 秀夫 「中国が最も恐れる男」が見据える対中関係の急所
連載
｜経済を見る眼｜太田聰一
｜ニュースの核心｜西村豪太
｜編集部から｜
｜発見！ 成長企業｜住信SBIネット銀行
｜会社四季報 注目決算｜
｜トップに直撃｜三井E＆S 社長 高橋岳之
｜フォーカス政治｜山口二郎
｜マネー潮流｜高井裕之
｜中国動態｜益尾知佐子
｜財新 Opinion &News｜
｜グローバル・アイ｜イアン・エアーズ ジョン・ドノヒュー
｜Inside USA｜瀧口範子
｜少数異見｜
｜ヤバい会社烈伝｜金田信一郎
｜知の技法 出世の作法｜佐藤 優
｜経済学者が読み解く 現代社会のリアル｜明坂弥香
｜話題の本｜『世界のエリートが学んでいる 教養書必読100冊を1冊にまとめてみた』著者 永井孝尚氏に聞く ほか
｜社会に斬り込む骨太シネマ 『一月の声に歓びを刻め』｜
｜シンクタンク 厳選リポート｜
｜PICK UP 東洋経済ONLINE｜
｜ゴルフざんまい｜佐藤信人
｜次号予告｜ -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
昨今、ますます加速するグローバル競争市場や、誰も経験したことのない社会・経済情勢およびサステナビリティに関する課題など、個社だけでは解決できない困難なことが増えている。こうした状況において、一人勝ちではなく協調しながらグローバル規模で持続的に健全かつ豊かな社会を創り出すための貢献が重要視されるようになった。
これからの社会や産業界発展のため、「我々は未来を創っていく後進のために、何を残し、何を変え、何を創るのか」など、実論に基づいた予定調和ではない議論の場を通して、産業界の経営層の方々が各社各様の考え方やビジョンを語っている。こうしたビジョンを一人でも多くの方に知っていただき、日本のものづくりの発展のための輪を広げていきたいと思いからこの一冊は生まれた。
今回は「日本の強み」「意思決定軸」「協調」というキーワードで有識者や経営者、経営幹部に話を伺い、今この瞬間も世の中で変化は起きている中で、唯一解はないが、変化に柔軟に対応するためのヒントや、読者の皆様が身を置いている環境、お立場を踏まえ、他者との議論を引き起こすきっかけのようなものになれたら幸いである。 -
小さな会社のM&Aは、賃金・労務管理で成否が決まる！
急増する人材獲得型M&Aを成功に導くポイントを解説。
・信頼できる仲介業者の選び方
・買収前デューデリの実践
・買収後の労務管理のコツ
・買収後の賃金・退職金制度の見直し
・人材が定着する適切な処遇のあり方 etc.
中小企業の賃金・労務管理に精通した著者が説く実践知識 -
企業から消費者への「情報伝達」が激変している。これまでは報道関係者向けだったＰＲ（パブリック・リレーションズ）は、今やＳＮＳや動画配信サイトを介して消費者へ直接つながる手段となっている。6兆円の広告市場に染み出すＰＲ会社のほか、ＰＲ ＴＩＭＥＳ、Noｔｅなどオウンドツールも隆盛を極める一方、テレビ、新聞など旧来型メディアは存在感の低下や人材流出などにあえいでいる。「ＰＲ漬け社会」のトレンドに乗る新興勢力と、時代に取り残されるマスメディア。人とお金の流れの変化から、主役交代の全容を追う。
本誌は『週刊東洋経済』2022年11月19日号掲載の30ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
時にはブレーキのかかる半導体市況だが、自動車向けなどの牽引で今後も需要が拡大する成長シナリオは不変だ。とくに電気自動車の航続距離を左右するパワー半導体は不足が続き、自動運転には高度なロジック半導体や低消費電力で動く次世代半導体が求められる。地政学リスクから戦略物資でもある半導体。「次なる絶頂」への陣取り合戦は熱を帯び、国策支援で日本勢の巻き返しも本格化している。半導体は偽物も流通するほど高まる希少価値を持つ。生まれ変わった日本勢の将来、国の10年戦略の全貌を探っていく。
本誌は『週刊東洋経済』2022年11月12日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
マクロ経済学における超スタンダードなロングセラー・テキストの第Ⅰ巻の最新改訂版（原著第11版）。トランプ大統領の貿易政策の帰結や新型コロナ不況時の失業保険制度などといった最新のトピックスについて新たにケース・スタディでとりあげるほか、「富裕層と貧困層の格差の拡大」を詳しく分析する補論を追加。新型コロナ不況については新たに節を設けて深く分析するなど、マクロ経済理論を実際の経済に照らしあわせながら学ぶには絶好の書。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
マクロ経済学における超スタンダードなロングセラー・テキスト 第Ⅱ巻の最新改訂版（原著第11版）
今回の原著第11版では、大きく２つの改編を行った。１つ目は超長期の経済成長のパートを再編したことである。超長期の経済成長に関する３つの章を第１部に集めることで、成長理論を詳しくみるとともに、成長に長期的な影響を与える公共政策という重要なトピックスについても扱う。2つ目は、マクロ動学モデルとミクロ的基礎を含むマクロ経済理論の２章と、マクロ経済政策に関する３つの章を、すべて第２部に集めたことである。マクロ経済理論とマクロ経済政策においては、学界の最新の研究結果も紹介している。
上級者向けのトピックスとして、第Ⅱ巻ではマクロ経済学が明らかにできていることと、できていないことに関する終章も加えている。 -
弁護士を筆頭にエリート職業である「士業」。しかし激変の波が襲っている。キーワードは「コンサルティング」。今や弁護士も会計士もコンサルを含めた提案を行わないと立ちゆかなくなっている。こうした中、コンサル業界は、経営戦略だけでなくDXなどデジタル案件も取り込むことに成功し、今やエリートたちの頂点に立つ。「コンサル・監査法人」「弁護士」の現状と課題を浮き彫りにしていく。
本誌は『週刊東洋経済』2022年11月5日号掲載の34ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
今こそ読みたい、平和のための経済論
「過剰な制裁が、新たな戦争を生み出す」
100年前、憎悪へ突き進む世界に警鐘を鳴らした
20世紀最高の経済学者・ケインズの傑作が復活！
山形浩生氏「ずいぶんきな臭い時代になってきた現在、本書をきっかけに少しでも戦争／平和と経済についてまじめに考えてくださる方が増えてくれることを祈りたい」ーー「訳者解説」より
〈本書の背景〉
1919年、経済学者にして官僚でもあるジョン・メイナード・ケインズは、
第一次世界大戦後のパリ講和会議にイギリス代表団の一員として参加した。
しかし、ドイツへの過剰な制裁を課す議論の方向性とヴェルサイユ条約の、
あまりのひどさに絶望し、辞表をたたきつけて、即座に本書を書き上げた。
〈なぜ今、読むべきなのか〉
世界的なベストセラーとなり、ケインズの名を一躍押し上げた本作は、
「ナチスの台頭」「第二次世界大戦開戦」を予言した書としても知られる。
戦後処理と世界経済の枠組み構築を考える際のバイブルとも言える本書は、
戦争の時代に足を踏み入れている現代においても、主張が色あせない一冊である。
【主な内容】
序文
第1章 序論
第2章 戦争前のヨーロッパ
第3章 会議
第4章 条約
第5章 賠償
第6章 条約後のヨーロッパ
第7章 修正案
訳者解説 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
JAPAN COMPANY HANDBOOK
(JCH) is a widely-acclaimed quarterly publication on Japan's leading companies, provides a brief history, background information, a performance outlook and latest financial data on each of companies listed on all of Japanese stock exchanges.
This edition covers 3,933 companies' earnings forecasts revised until December 12,2023.
JAPAN COMPANY HANDBOOK covers 3,933 companies listed on Tokyo stock exchange and local exchanges and devotes a half page for each company with a chart (for 41 months) of stock prices.
Highly accurate to help you in your investment decisions
JAPAN COMPANY HANDBOOK is extensively reviewed four times a year. Toyo Keizai's experienced analysts cover all listed companies and give the handbook original earnings estimates. Toyo Keizai's earnings estimates are reputed to be highly accurate by many investors through various financial information vendors such as Refinitiv, Bloomberg, etc.
A must for investors, corporate analysts, and business executives
JAPAN COMPANY HANDBOOK is highly regarded, not only by individual investors, but also by brokerage firms, institutional investors, and other professionals, as their most preferred source of information on investment. It is widely used by foreign brokerages and financial institutions as well. It is an indispensable tool for company researchers and those doing business with Japanese corporations. -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
世界各国・地域が独自のルールを展開し、自国・地域に有利なビジネス環境を作り出している。現代の経済社会では、各市場において自らに有利な形にルールを作り替えなければ市場を失う可能性が高い。日本でも、ルールを変え、うまく使いこなすノウハウを得て、その力をビジネスに活用する組織が生まれ始めている。本特集は、こうした新たに生まれつつある組織の経験を知ることで、ビジネスツールとしての「ルールを変える力」を日本企業が獲得することを期待して構成した。主な執筆者：江藤学（一橋大学）、羽生田慶介（オウルズコンサルティンググループ）、城譲（マカイラ）、桜井駿（デジタルベースキャピタル）、落合孝文（渥美坂井法律事務所・外国法共同事業）、小泉誠（デジタルリテラシー協議会）、宮田洋輔（ポリフレクト）。経営者インタビューは、十河政則（ダイキン工業代表取締役社長兼CEO）、百合本安彦（グローバル・ブレイン代表取締役社長）、ビジネスケースは、日本航空、FLOSFIA、ジーニーラボ。 -
２０３０年のＩＣＴ産業はどうなるか？
ＩＣＴ産業は環境や社会のサステナビリティにどう貢献できるのか？
デジタルライフ、インフラ・プラットフォーム、
データ流通とガバナンス、サステナビリティ経営の未来を洞察、
１０の市場の成長を徹底予測！
［本書の主な内容］
ＰａｒｔⅠ ２０３０年のＩＣＴ産業はどうなるか？
第１章 デジタルライフの未来
第２章 インフラ・プラットフォームの未来
第３章 データ流通とガバナンスの未来
第４章 サステナビリティ経営の未来
ＰａｒｔⅡ ２０３０年のICT市場規模はどうなるか？
第５章 関連機器・サービス市場の未来 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字列のハイライトや検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください！】
・本コンテンツは冊子版の約2000ページを電子化した、約500MBの大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
＜独自業績予想、ビジュアルデータでわかる！ 徹底分析で有望銘柄を発掘！＞
新年相場で好機狙う！
日本株の新境地
好業績＆高配当銘柄が目白押し！
新NISA 投信選びのポイント
四季報記者が大予測！ 2024年、注目業界はどう動く？
チャート分析でわかる ハイテク株の買い場
金利復活、防衛強化、2024年問題、生成AI…
注目の相場テーマと関連銘柄リスト大公開
全上場銘柄の「理論株価＆業績進捗率＆割安度」大診断 -
【7刷突破の話題作『2030年アパレルの未来――日本企業が半分になる日』の著者・業界トップコンサルタントが書き下ろした待望の最新刊！】
【コロナ禍×ウクライナ情勢×世界的インフレ×二極化×地球規模の気候変動の急速な悪化…予想だにしなかった変化で、アパレル/ライフスタイル業界は「何が」「どう」変わるのか？】
【業界関係者＆学生は、絶対に必読！読めば「次の未来」「進むべき道」が見えてくる！】
【アパレル好きも、絶対に楽しめる！目からウロコの１冊！】
■アパレル企業のマイナス成長は本当か？
■欧米で進む、脱・ファストファッションの流れとは？
■「サステナブルでない企業」は本当に淘汰されるのか？
■「富裕層の消費」はどう変わる？
■「クワイエット・ラグジュアリー」とは？
■スポーツ・アウドドア市場はなぜ伸びる？
■「時代を映す鏡であるファッション」は「資本主義」と「消費社会」をどう描く？
■なぜいま「循環型・再生型ビジネス」が必要なのか？
■日本のアパレル/ライススタイル領域の企業が勝ち残るための「意外な道」とは？
これを読めば、アパレル/ライフスタイル業界の「いま」と「未来」がすべてわかる！
業界トップコンサルタントが「これから（2040年）のアパレル」を徹底解説！
《業界関係者はもちろん、服を買い、まとう私たちも
「知らなければならないこと」がある！》
《業界にイノベーションを起こす企業とその理由もわかる！》
【スパイバー】山形県発、まったく新しい循環型素材の開発
【PANGAIA（パンガイア）】Z世代の心をつかむエシカルウェア
【ナイキ フォワード】CO2排出量を75％削減、徹底したサステナビリティへのこだわり
【On】ランニングシューズのサブスクサービス
【EON×Chloe（クロエ）】デジタルIDの導入でトレーサビリティを実現
【Coachtopia（コーチトピア）】完全循環型のビジネスモデルを目指すサブブランド
【コトパクシ】売上の1％を貧困解決の取り組みに向け寄付
【CFCL】急成長する日本発のラグジュアリースタートアップ -
明治初期、日本に初めての鉄道が開業してから2022年で150年。全国に張り巡らされた路線網は国の近代化と経済発展を長らく支えてきた。だが、盤石だった都市部の通勤輸送や新幹線はコロナ禍で低迷。少子高齢化の進展や道路交通の発達で地方路線の苦境はますます深刻化した。在来線に代わって都市間輸送の主力となった新幹線の延伸もさまざまな課題を抱える。日本の鉄道は今、大きな岐路に立たされている。
本誌は『週刊東洋経済』2022年10月15日号掲載の32ページ分を電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
大学生協売上No.1（『就職四季報』シリーズ 就職書部門）
すべての就活生にオススメの&“企業研究の超定番”
■『就職四季報』とは
企業から掲載料を受け取らず、客観的・中立的な立場から作られたデータブック。編集部が厳選した各業界の有力企業約1300社について、独自調査で収集したデータを掲載しています。
年収や離職率、有休、残業など人事に直接聞きにくい情報が盛りだくさん！
■『総合版』の特徴と掲載データ
＜待遇や働き方がわかる＞
平均年収（総合職平均／全従業員平均）
初任給とその内訳／ボーナス
新卒３年後離職率／全従業員の離職率
年齢別賃金（25・30・35歳時点）
給与格差（35歳最高・最低・平均賃金）
配属勤務地・部署／残業時間
従業員数／平均年齢／平均勤続年数
有休取得状況／週休／夏期・年末年始休暇
＜選考・採用情報がわかる＞
Webテストの種類／採用実績校
採用人数（3年分／男女・文理・学歴別）
エントリー時期／選考プロセス
面接回数／Web面接／ES通過率／倍率
選考ポイント／重視科目
ES・GD・論作文の出題テーマ
選考時の交通費支給／インターン経由の選考
＜会社の「今」と「これから」がわかる＞
特色／記者評価／求める人材
資本金／業績／上場市場・予定
今後力を入れる事業
『会社四季報 業界地図』掲載ページ
＜充実のランキング＆特集＞
就活人気企業ランキング／平均年収ランキング
博士・高専生を採用する会社
海外勤務先と人数／インターン概要 -
牛肉、ライ麦、チョコレート、にんにく、えび……18の食べ物を巡る知の冒険
ロンドン大学人気教授が書いたまったく新しい入門書
コカ・コーラで「新自由主義政策」、鶏肉で「不平等」、いちごで「オートメーション」……
知っておきたい経済学の知識が身につく！
【推薦の言葉】
「名著だ。チャンは20年にわたり、ネオリベラリズムに代わるものを提供しようと精魂を傾けてきた。今、彼は研究人生の絶頂期を迎えている」――ダン・デイビース（英『ガーディアン』紙）
「チャンは複雑なことをわかりやすく説明するのが、ほんとうにうまい。料理でも、経済学でも、チャンの手にかかると、すこぶるおもしろい話になる」――ビー・ウィルソン（英『サンデー・タイムズ』紙）
「経済学の本を読んで、こんなに笑ったり、よだれが垂れそうになったり、反省させられたりしたのは初めてだ。楽しくて、深くて、食欲をそそる本だ」――ブライアン・イーノ
「素朴なネオリベラル料理だけで政策立案者たちは生きていけるという通念への見事な反駁の書。まさにご馳走のような一冊だ。世界各国の料理にまつわる機知に富んだ話とともに、経済の代案がずらりと並ぶ。ハジュン・チャンは本書によってあらためて、世界でも指折りのエキサイティングな経済学者であることを証明した」――オーウェン・ジョーンズ -
これ１冊で最新トレンドがわかる！
物価高と人手不足、中国の成長鈍化、エネルギー問題、
生成ＡＩ、人権尊重、世界経済から企業経営まで
今知るべきトレンドと７２のキーワードを解説
成長と分配の好循環を目指した挑戦が続く -
格差の拡大は確かに問題ではあるが、それを「封建制」と言うのは大げさだと思うかもしれない。しかし、本書を読めば、そのような認識が甘かったことに気付くであろう。ーー中野剛志氏「日本版解説」
あなたは「新しい貴族階級」か。
「新しい奴隷階級」か。
私たちはどう生き残るのか。
階級や格差の固定化、社会的地位上昇機会の喪失がもたらす「新しいかたちの貴族制」を徹底分析。
アメリカを代表する都市問題研究者によるシリコンバレー発「地獄の黙示録」。
＜「新しい封建制」社会はこうなる！＞
【第一身分】
コンサルタント、弁護士、官僚、医師、大学教員、ジャーナリスト、アーティストなど。
高度な知識を有し、支配体制に〈正当性〉を与える「有識者」（現代の聖職者）。
【第二身分】
GAFAなどの巨大テック富裕層が率いる「新しい貴族階級」。
＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞ 超えられない壁 ＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞＞
【第三身分】
それ以外の人びと。中小企業の経営者、熟練労働者、民間の専門技術者など。
21世紀の「デジタル農奴」「新しい奴隷階級」。 -
2022年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。
後編では、ＥＣ・小売り、外食、食品・農業、くらし、教育・学習、エンタメ、人材、広告・マーケ、金融、法務、建設・不動産、物流の各事業領域から48社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。
本誌は『週刊東洋経済』2022年9月17日・24日合併号掲載の38ページ分を「後編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
本書は、我が国の企業の価値を、公開している財務諸表や株価といったデータから、科学的根拠に基づいて、具体的な数値として把握することを目標としています。企業価値を評価するフレームワークであるDCF法を改めて「科学」的に整理して伝えるとともに、様々な企業価値評価方法の特徴を比較することで、その関連を明確にしています。
また本書では、MS-Excelによる「演習」と解答例を多数用意して、読者の皆さんが実際に手を動かして企業価値を評価できるように工夫されています。 -
2022年に注目された国内ベンチャー企業100社を前・後編に分けて紹介する。
前編では、Ｗｅｂ3、ＥＳＧ、ＤＸ、スポーツ、モビリティ、宇宙、ものづくり、コンピューティング、医療の各事業領域から52社をピックアップ。大化け期待の金の卵たちを総力取材した。
本誌は『週刊東洋経済』2022年9月17日・24日合併号掲載の38ページ分を「前編」として電子化したものです。情報は底本編集当時のものです。その後の経済や社会への影響は反映されていません。 -
わたしは、個人が喜んで株式や投資信託などを買う環境を創れれば、日本経済の風景を一気に変えられると考えています。
多くの国民が株式や投資信託を持つ国では、株価が上がれば、個人の資産価値が上がり、生活にゆとりが出ます。ローンや奨学金の返済も楽になります。年金のリターンも高まり、老後不安も減ります。企業活動が活発になり、経済全体が底上げされます。国民にとっても、企業にとっても、ハッピーなことばかりです。
資本主義の総本山ともいうべき米国には、株価の上昇が広く社会全体に恩恵をもたらすような仕組みが、ビルトインされています。
それと同じことができるのは、個人が2000兆円もの金融資産を持っている日本です。人口が減少し続ける日本でGDPを増やすことは非常に大変ですが、個人金融資産をはじめとする国富を２倍にするのは案外簡単なことだと思うのです。
いまほど、資本市場を活用して日本を復活させるグランドデザインが求められている時代はないと思います。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。