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もっとも予測が当たる経済アナリストが、いま再び継承を鳴らすポストコロナの“国難”とは？　潮目が変わる時代のこれからを見通すための最新作。コロナショックの只中、国際労働機関（ILO）の発表（4/7）では、世界の労働人口の38%（約12.5億人）にレイオフ、または給与削減のリスクありとされ、英BBCでは、英国内の見込みの失業率が年内には10%に達するとも報じられ、アメリカでは2020年3月後半のわずか2週間で、失業保険申請件数が1000万に達しました。1929年の大恐慌、2008年のリーマン・ショックと比較される今回の大変化。コロナ禍を契機に、政治、経済など、特定ジャンルに関わらず、これまでとはまったく異なる暮らし方が、あらゆる局面で必要となった現在、『日本の国難 2020年からの賃金・雇用・企業』の著者・中原圭介氏に聞く、これからの現実と、対応すべきポイントがわかる待望の一冊。
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コロナ以前にも、ＳＡＲＳやＭＡＲＳ、古くはペストやスペイン風邪のように人類を苦しめた疫病はたくさんあった。その度に経済も疲弊したが、人類は立ち直ってきた。それぞれの時代で、疫病は経済にどんな影響を与えたのか。そして人類はどのように立ち直っていったのか。未来の答えはすでに歴史の中で示されているはずだ。コロナの後遺症は長引くだろうし、コロナ的な危機は今後も毎年のように続くだろう。著者の強みである「歴史」と「経済」を掛け合わせ、社会の未来の姿を予測する。
「感染症を過剰に恐れる必要はありません。しかし、社会が変化することも恐れてはいけません。パンデミックが起こると、必ず社会は変化しています。それは歴史が証明しています。変化することによって人類は生き延びてきたのです。「早く元に戻らないかなあ」と願っている人にとっては厳しい言い方になるかもしれませんが、もう完全に社会が元通りになることはありません。否が応でも社会は変化していきます。我々が出来ることは、ひたすら我慢して待つことではなく、変化して前に進むことです。」「はじめに　」より