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『経済、真壁昭夫(実用、新書)』の電子書籍一覧

1 ~7件目/全7件

  • シリーズ52冊
    1,2102,200(税込)
    監修:
    平野敦士カール
    レーベル: ――
    出版社: 宝島社

    ※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。

    M&A、SWOT分析、PDCA、ブルー・オーシャン、プラットフォーム……「よく聞くけど、実はあまりわかってない。今さら聞けない、勉強しようと思っても経営学の本は難しすぎてちょっと…」。本書では、経営学の難しいテーマをイラストでわかりやすく解説しました。「経営とはなにか?」といった基本から「UberやAmazonなど最新企業のなにが新しく画期的だったのか?」まで、身近な事例をもとに経営学をざっくりと学びたい人にオススメの一冊です。
  • ※本書はリフロー型の電子書籍です。

    【行動経済学で読み解く日本の未来】

    新型コロナウイルスの発生によって、わが国がこれまで長年にわたって抱えてきた多くの問題が一気に表面化しました。本書で繰り返し指摘することになりますが、重要なことは変化を機敏に察知し、それに対応することです。ヒト・モノ・カネが生み出す膨大なデータ資源が成長の原動力になる「データの世紀」を迎えた今日、あらゆる世界で競争は激化します。競争は経済環境を変化させます。つまり、わたしたちは競争と無関係ではいられません。

    ゲームチェンジとは、「これまでとは異なる発想、価値観が経済、産業、企業を大きく変えること」を意味します。振り返ってみると、わたしたちは、変化に真正面から向き合わずに、「なんとかなる」と高をくくって、その時々の状況を続けようとした部分があります。そうした「現状維持バイアス」の心理が強くなると、環境の変化に置いていかれてしまいます。
    「半導体」の重要性の高まりや「脱炭素」のインパクト、さらには「EV」シフトによる自動車の分業化など、世界経済のゲームチェンジが進む状況下、本書を読んでくださった方が、自ら変革を興し、より良い生き方を目指して“人生のゲームチェンジ”を目指そうという気持ちを持ってくださるなら、それに勝る喜びはありません。

    〈本書の主な内容〉
    第一章 いま日本全体を覆う「閉塞感」
    第二章 なぜ日本は衰退したのか?
    第三章 再び変化への対応を迫られる日本
    第四章 日本復活のキーワード「半導体」「EV」「脱炭素」
    第五章 世界的なEVシフトの衝撃
    第六章 脱炭素という産業革命
    第七章 日本復活の大条件

    〈著者プロフィール〉
    真壁昭夫(まかべ・あきお)
    1953年神奈川県生まれ。法政大学大学院教授。一橋大学商学部卒業後、第一勧業銀行(現みずほ銀行)入行。ロンドン大学経営学部大学院卒業後、メリルリンチ社ニューヨーク本社出向。みずほ総研主席研究員、信州大学経済学部教授などを経て、2017年4月から現職。「行動経済学会」創設メンバー。脳科学者・中野信子氏との共著『脳のアクセルとブレーキの取扱説明書 脳科学と行動経済学が導く「上品」な成功戦略』など著書多数。
  • 2019年に入り、中国経済の急減速が数字で明白に表れるようになった。 2019年4月~6月期の経済成長率は6・2%となり、四半期ごとの数字を発表するようになった1992年以来、最低の数字だった。中国の自動車市場の成長にも急ブレーキがかかっている。中国汽車工業協会によると、2019年8月まで14ヵ月連続のマイナスが続いている。 この中国経済の変調について、日本の超優良企業、日本電産の永守重信会長は、2019年1月に緊急会見を開き、「46年間も経営をやってきて、月単位でこんなに落ち込んだのは初めてだ」と語った。 一方、熾烈を極める米中貿易摩擦は「米中経済冷戦」へと発展しつつあり、中国バブルの崩壊は避けられない。そして、この中国バブルの規模は、アメリカが20世紀の100年で使ったコンクリートをわずか3年で消費したというほど巨大なものなのだ。 中国バブル崩壊が世界経済に与えるマグニチュードは、200年の近代経済学の経験では答えを導き出せないほど巨大なもの――人類史上最大の惨禍といっても過言ではない。そう、6600万年前に恐竜を絶滅させた巨大隕石のように、人類が経験したことのない「ディープインパクト不況」を招来するのだ!
  • 【ご購入の前に】本電子書籍には、紙版に収録されている写真が収録されておりません。あらかじめご了承ください。

    「米中の対立は?」「EUは存続しているのか?」「東南アジア、南米、アフリカなどの新興国台頭は?」「宗教対立は?」「仮想通貨やAIはどこまで生活に浸透しているか?」など、世界の政治動向からAIやロボットなどの第四次産業革命、金融マーケット、ビッグデータ活用といった企業・産業、温暖化やエネルギー、食糧問題など、今後30年で起きうる問題を、法政大学大学院政策創造研究科教授で「行動経済学入門」の著者が経済を切り口に予測する。
  • 世界経済の支配者か破壊者か。悪夢の予言書。

     21世紀は中国とドイツの時代といわれ、両国の経済に世界の注目が集まっている。その両国がフォルクスワーゲンの中国進出を契機に急激に接近。2015年秋に発覚したフォルクスワーゲン不正がさらに蜜月化に拍車をかけ、中国とドイツは一種の経済同盟となりつつあると筆者は予言する。
     巨大な経済力を有するこの経済同盟は、世界経済の支配者なのか破壊者なのか。
     ともに覇権主義を抱える新たな経済勢力の動向と、世界恐慌を引き起こしかねない危うさをレポートする。
  • 家電メーカー各社の復活へのカギを探る!

    家電メーカー各社の2013年3月期決算が注目を集めている。過去最大の赤字見通しを発表したシャープ、2年で1兆5000億円を失ったパナソニック、黒字予測ではあるものの、本業である電機部門では大幅な赤字となるソニー。いずれも世界を席巻していた日本を代表するメーカーだ。アナログからデジタルへと移行する中で製品はコモディティ化され、新興国製品との差はなくなり、価格競争に破れ新興国企業の後塵を拝している状態だ。一時は倒産寸前とまでいわれたアップルが故スティーブ・ジョブスによって鮮やかに蘇ったように日本の家電各社もかつての栄光を取り戻せるのか。そのためには必要なものがある。それはイノベーションであり、マーケティング力である。そして、何よりも経営者の力だ。これまで家電各社はデジタル化の本質を理解せずに、無駄な投資を続けてきた。これまでの成功体験にとらわれることなく、新たな一歩が踏み出せるか。家電メーカーとは好対照に堅調な重電系メーカー各社の戦略なども踏まえた上で、それぞれの企業が生き残るための秘策を明らかにする。
  • 人の不合理な心と行動を解き明かす新たな経済学、「行動経済学」。類書ではその読み物としての「面白さ」ばかりが強調されているが、その実際のところはどうなの? という疑問に答えるべく編まれた、最強のガイドブック! 今話題の神経経済学にも踏み込んだ、とにかく「網羅的」で「実践的」な行動経済学の本。

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