セーフサーチ設定を変更しました
ページの先頭です

『経済、原田泰(実用、新書)』の電子書籍一覧

1 ~8件目/全8件

  • インフレでも賃金が増えない原因を徹底分析。生産性上昇への道と正しい政策をした際の給与増、無策の際の給与減をシミュレーション。

    賃金や1人当たり国内総生産(GDP)で見て、日本は先進国の最低レベルとなった。この状況に対して、賃金を上げ、成長するためには成長戦略や構造改革をすればよい、という議論が多い。だが、その中身は空っぽである。成長率を高める方法は、実はノーベル経済学賞学者にも分からない。賃金が上がらないのは、企業が利益をため込んで労働者に還元しないからだという人もいるかもしれない。しかし、すべての賃金とすべての利潤を合計したものであるGDPで見ても、日本の1人当たり実質GDPは他の国と比べてやはり伸びていない。では、どうすれば日本人の給料は上がるのか。生産性、為替、財政、あらゆる角度からエコノミストが難問に挑む。 〈目次より〉第1章 日本の賃金はなぜ上がらないのか 第2章 成長戦略は可能か 第3章 人手不足でなければ経済は効率化しない 第4章 財政赤字と経済成長
  • 人と人との接触を完全に断てばコロナウイルスに感染しないが、それでは経済・社会・生活の基盤が崩壊する。それらの維持と感染源との遮断、医療体制の整備といった政策を総合的に組み立てていくにはどうすればよいか。PCR検査、緊急事態宣言、医療提供、給付金や休業補償などをめぐるコロナ政策の費用対効果を数量的に分析。より効果的に人々の命を救い、経済の犠牲を少なくする方法があったかどうかを検討し、多岐にわたる政策の当否を検証。今後あるべき政策を提言する。
  • 量的・質的金融緩和(QQE)、マイナス金利、イールドカーブ・コントロール、そしてコロナショック……。2015年3月から2020年3月までの5年間、著者は黒田総裁下の日本銀行で、金融政策を決定する政策委員会審議委員を務めた。2%の物価目標とデフレ脱却に向け、日銀はいかに苦闘したのか。さまざまな批判に何を思い、反論したのか。アベノミクスと金融政策決定の舞台裏を明らかにする。
  • 660(税込)
    著者:
    原田泰
    レーベル: ちくま新書
    出版社: 筑摩書房

    ペリー来航に始まり現在の通商摩擦に至る日米経済関係。大戦を経て戦後復興、高度経済成長、経済大国へと進む日本の歩みはアメリカとともにあったが、両国の関係はどう推移してきたのだろうか。史実に学び、今後の国際関係を考える上で重要な示唆を与える一冊。
  • バラマキは本当に悪い政策か? 子ども手当よりも問題なのは、年金、つまり「老人手当」ではないのか? なぜ財政政策と金融緩和を併用すべきなのか? 消費税を60%にしないと現在の社会保障制度は維持できない!――経済成長のため、政府と政治家に何ができるかを示し、民間のインセンティブが高まる構造を明らかにする。
  • シリーズ56冊
    220385(税込)

    「世界最先端の地」シリコンバレーでは、日々Googleの自動運転車が涼しい顔をして公道を走っている。いま、日本が誇る自動車産業は、その誕生以来最大の危機を迎えている─。 【WedgeセレクションNo.56】目次■PART1米IT企業が先行する「自動運転」開発 壊れだした自動車業界のパワーバランス 文・川端由美・Wedge編集部■PART2自動車メーカーは置き去り Googleが目指す完全自動運転 文・自動車業界関係者■PART3欧米自動車メーカーが続々参入 なぜいまカーシェアなのか?文・宮田拓弥※この電子書籍は、月刊『Wedge』2016年6月号に掲載された記事を一部編集したものです。記事中の事実関係、データ、肩書き等は掲載当時のものです。
  • 格差拡大と貧困の深刻化が大きな問題となっている日本。だが、巨額の財政赤字に加え、増税にも年金・医療・介護費の削減にも反対論は根強く、社会保障の拡充は難しい。そもそもお金がない人を助けるには、お金を配ればよいのではないか――この単純明快な発想から生まれたのが、すべての人に基礎的な所得を給付するベーシック・インカムである。国民の生活の安心を守るために何ができるのか、国家の役割を問い直す。
  • 安倍政権は自由貿易に舵を取るとき! TPPによる農業の崩壊も、外国人労働者の流入やサービス低下も起こらないことを証明する。

    農業の崩壊も医療・金融サービスの低下も起こらない! 本書は「もし日本がTPPに参加したら?」という前提で、本当の経済効果を試算。各種データによって「TPPの弊害は杞憂である」ことを証明する。農業関係者を中心に、TPPへの参加反対論は根強い。しかし本書の試算によれば、日本農業の生産性は、補助金がなければ0・9兆円。それを3・7兆円もの税金で支え、何とか4・6兆円の付加価値を作り出しているのが現状である。しかも、消費者がより高い農産物を買わされているコストは4・7兆円にも上るという。このようにして長年、政府の保護による不利益を国民が被り続けているほうが、TPPの外圧よりもはるかに「売国的」な状態ではないか。日本が門戸を開いて、グローバル競争に敗れると考えている人は、自国の産業力に正しい評価を下していない。TPPは日本をむしろ強く、豊かに、安全にするものである。いまこそ日本経済の復活、成長が始まる!

・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。

ページ先頭へ

本を予約しました

※予約の確認・解除はこちらから

予約済み書籍

キャンセル及び解除等

発売日前日以降のキャンセル・返品等はできません。
予約の確認・解除、お支払いモード、その他注意事項は予約済み書籍一覧をご確認ください。