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日本を、必ず復活させる。これがグローバル競争に勝つための「逆転シナリオ」だ！　中国やアジア諸国の台頭、長引くデフレ、少子高齢化……「ジャパン・アズ・ナンバーワン」と言われたかつての面影は、どこへ消えたのか。日本は、どこで何を間違ったのだろうか。IoT、AI、Industry 4.0、Society 5.0といった次の時代のキーワードが、少子高齢化というピンチをチャンスに変える。巨大産業化するシルバービジネスをリードする国際ビジネス人材の育成こそ、日本がいま取り組むべき課題である。日本のIT戦略を長年に渡って分析する著者が語るグローバル敗戦の理由とはなにか？　また政財界のリーダーたちと語る「2030年日本経済再生シナリオ」とは？

日本の全人口の半数は「おひとり様（独身）」。メジャー化する独身者、中でも40～50代の女性たちの本音と消費行動に迫る。ひとり世帯はどんどん増えている。政府はひとり市場を本格的に研究し始め、家電メーカーは1～2人用の「プチ家電」を売り出し、セブン＆アイの「金の食パン」はじめ食の分野でも「個食化」の強化と商品開発が進む。同ターゲットを狙う企業はどこに勝機を見出せばよいか。大独身時代の到来を前に、気鋭のマーケターが前向きな未来の「おひとり様（独身）マーケット」を描く。

著者自ら震災被災地や沖縄、阪神工業地帯など国内外を歩き、独自の視点で日本の危機的状況の原因を探る。我々が生き残る術を提起する意欲作。シリーズ累計250万部突破!!　『ハゲタカ』の著者、初の社会派エッセイ。

100年に1度の金融危機といわれ、多くの金融機関や企業が倒産したリーマン・ショックが発生してから、2018年9月でちょうど10年になる。本書は、リーマン・ショック発生当時、財務省で国際関係を統括する事務次官級ポストの財務官（07年10月～09年7月）を務め、事後処理をIMF副専務理事として担当した篠原尚之・東京大学教授の回想録である。リーマン・ショックでは、三菱UFJが米証券大手のモルガンスタンレーに出資するなど、日本は火消し役の立場でもあったが、篠原氏は、当局担当者として交渉にかかわっている。世界規模の金融危機のど真ん中で、如何に各国政府と協調し、対応したのか、当事者が、その全てを語る。株価が上昇し、バブルが懸念される今こそリーマン・ショックの教訓から学ぶべきことは多い。

リーマン・ショック後に世界各国の抱える債務は大幅に増加。かつて中国政府が大幅な財政出動を行い世界経済を救ったような奇跡は、二度と起きない。世界経済全体の成長率が低下している一方で、日銀をはじめ各国が競って金融緩和を行い、通貨発行額は天文学的な数字に拡大、バブルの危険性が迫る。その一方で、世界経済がますますグローバル化するなか、自由貿易の提唱者である米国自身が、保護主義に回帰しようとしている。だがしかし、対中貿易戦争の結果は、ブーメランのように米国経済をもむしばむ。「ゆがみ」が拡大するなか、世界の経済・金融システムは、果たして今の状態を続けられるのだろうか。ポピュリズム的経済・金融政策が、大きな破綻を招く可能性に著者は警鐘を鳴らす。日銀による国債＆ETFの大量買入れ、およびマイナス金利政策の導入によって、中央銀行の打つ手がつきている日本では、景気悪化により日銀が追加緩和に踏み切ることで、市場流動性が一層低下し、それが大きな相場変動のきっかけとなりかねない。貿易戦争の拡大、およびトランプ政権のポピュリズム的政策が双子の赤字問題を再燃させているアメリカでは、覇権のゆらぎによるペトロダラー体制のほころびが、強固に見えた米国の金融システムを水面下で腐食させている。政府債務を海外の米国債需要によって無限にファイナンスしつづけるという錬金術が、はたして今後継続できるのだろうか。また、リーマン・ショック時に世界経済の牽引役となった中国は、いまだ実態が把握しきれない理財商品すなわちシャドーバンキングという爆弾を抱えている。米中交渉の行方もいまだ予断を許さない。次のリーマン・ショックはいつ、どこで、どのように起こるのか。元日銀政策審議委員としてアベノミクスに反対票を投じつづけた著者が、世界経済の行く末を占う。

100年に一度のビジネスチャンス到来！　EV（電気自動車）革命で新しく誕生する100兆円市場の全貌を図解で、わかりやすく解説。ガソリン自動車などの内燃機関の時代が終わり、モーターと電池で走るEVへのシフトが急速に進んでいる。これまで日本の自動車メーカーの優位性とされた多くの部品からなる「すり合わせ」技術が通用しなくなり、中国などが得意とする「モジュール化」が進むことになる。エンジン関連などEV化で無くなる自動車部品もあれば、一方で、電池やモーター、センサー、通信など新たに生まれる産業もある。独コンサルティング大手ローランドベルガーは、EV化や自動運転化の加速で、自動車部品市場の規模は、2015年に7000億ユーロ（約91兆円）から2025年に8500億ユーロ（約111兆円）以上に拡大すると予想している。本書は、このビジネスチャンスの全貌を65項目を65の図やイラストを用いて解説する。

「フィロソフィ」「アメーバ経営」の原点はここにある！　「新・経営の神様」稲盛和夫氏、初の完全評伝！　京セラ株式会社名誉会長・稲盛和夫氏は同社を創業して世界的な大企業に育てあげ、創業以来60年間ずっと黒字経営を継続するという偉業を達成した、日本が世界に誇る希代の名経営者である。京セラのほかにも、電電公社（現NTT）民営化時に第二電電（DDI）を設立し、日本の通信料金引き下げに大きく貢献。その際「動機善なりや、私心なかりしか」と、新会社の設立が自分の私利私欲を満たすためではなく、広く公益に資するためであることを、何度も自問自答したという。経営を志す者ならば誰もが知るエピソードである。また経営破綻したJALの再建を引き受け、徹底した意識改革によって同社をV字回復へと導いた経営術は、「奇跡」とまで称された。本書は、「経営の神様」松下幸之助に続く、「新・経営の神様」の呼び声も高い稲盛和夫氏の初の完全評伝である。『白洲次郎 占領を背負った男』で第14回山本七平賞受賞に輝く作家・北康利が、膨大な資料の綿密な考証と、本人へのロングインタビューを元に、「利他の経営者」の全貌に迫る。「売上を最大に、経費を最小に」「経営は“トップの強い意志”で決める」「値決めは経営なり」など、稲盛氏本人の経営思想が生まれた背景やエピソードを、高度経済成長期からバブル華やかなりし頃まで、日本経済が活況を呈していた時代の風景とともに、迫真の臨場感をもって描き出す。稲盛氏が「利他の経営」を提唱し、その生涯をつうじて「思い邪なし」の境地を追い求め続けたのはなぜか。その答えこそ、経営塾「盛和塾」の解散を宣言した稲盛氏が、時代の転換期を生きる日本人に贈る「最後のメッセージ」となる。（毎日新聞に連載、大好評を博した連載「思い邪なし」に大幅加筆し書籍化したものを電子化）

日本でも電力・ガスの自由化が段階的に実施され、2016年からは家庭用電源も自由化されている。多数の新規参入があったが、その大多数では採算ラインを割り込んでいるという。エネルギーの自由化は一見大きな影響をもたらしてはいない。だが、欧米に目を向けると、エネルギー自由化後、次々に新ビジネスが誕生し活況を呈している。特にIoT、ビッグデータ、AIなどのデジタル技術に強いスタートアップ企業が、既存の電力企業からパイを奪う光景があちこちで見られる。規制などに大きく左右される業界ではあるが、日本でもいずれ欧米のようにエネルギーベンチャーが市場を席巻することが予想される。本書はそうした市場動向予測をもとに、欧米の先進ビジネス事例を多数紹介し、電力企業向けに新ビジネスの可能性と方法論を解説する。また、今後新規参入を狙うIT系スタートアップ企業向けに、電力ビジネスの基礎知識とデジタル化の狙い目となる領域を解説する。

人口減少が叫ばれ、全国に空家が急増。人件費の高騰からマンション価格も高止まり。今マンションを買うのは一見リスクが高そうです。だがそんな今こそ、都心の1LDKマンションなら、実は「買い」なのです！　本書では、●マンション価格が値上がりすると1LDKが分譲される　●都心部は人口減少の影響を受けにくい　●記録的低金利の住宅ローンを活用すべし　●一人暮らし向けの分譲1LDKは割安で提供されている　などの理由から、「都心部のシングル向け1LDKは今こそ買い時」という著者独自の理論を展開します。学生～40歳前後のシングル・一人暮らしの方々に向けて、分譲1LDKを使った資産形成術と、値下がりしにくい狙い目物件の見分け方を伝授します！

書籍『捨てられる銀行』の大ヒットなど、地銀の経営問題が叫ばれて久しい。金融庁の奮闘にもかかわらず、解決どころか、問題は悪化の一途。地銀64行のうち46行はすでに本業の融資業務が赤字化しており、5年後にはほぼ全ての地銀が営業利益を食いつぶし、決算が赤字化すると著者は指摘する。また日経ビジネスで「もう銀行はいらない」特集が組まれるなど、地銀だけでなく都市銀の抱える経営問題にも厳しい目が向けられはじめている。本書は、地銀問題を皮切りに、銀行員および一般のビジネスパーソン向けに、なぜ今、銀行の経営問題が叫ばれているのか、全体像を提供する。またスタンダード＆プアーズの公表データを用いて、問題の本質を定量的に分析し、今後生き残る銀行像と解決策を提示する。金融業界関係者や投資家にとっては必読の書となる。

人気経済ジャーナリストがズバリ解決!
今すぐできる家計の見直し&生活の立て直し

・ 月々の出費はどうなっているか、生活費を書き出す
・ 1000円生活、始めましょう
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★本書の特色★
1コロナ禍で破綻せず、家計を守る具体的方法が分かる
2お金に関する間違った思い込みに気づき、改善できる
3生活のダウンサイジングの方法が身につけられる

著者は、「景気の混乱は1～2年ではおさまらない」と見ている。本格的な不況はこれからで、日本経済は大ピンチ! コロナ禍の生活を立て直すためには、どうすればよいのか。経済ジャーナリストが、家計のダメージを最小限に食い止め、非常事態を乗り切るための対処法を伝授する。

番記者がオフレコ破りで描いた総理の実像と政治部の内幕とは。
内閣官房長官番として総理就任まで約１年間、菅に張り付き、「桜を見る会」問題では連日の追及を続けた記者が描く総理の実像とは。そして、メディアコントロールに長けた菅にメディアは今後どう対峙していくべきなのか。
桜を見る会、官房長官時代の会見のあり方、コロナ禍対応など、浮沈の激しかった2019～2020年の記録や貴重なオフレコ発言を通じて、菅の資質と今後を描いた一冊。

「自分は絶対に正しい」と思い込むと、人間の凶暴性が牙をむく。
テロリズム、学校襲撃、通り魔、コロナ禍に現れた「自粛警察」に共通する暴力のメカニズムを気鋭のジャーナリストが解き明かす。
本書は、「普通の人」がさまざまな経緯を経て 過激化へと突き進むにいたるその道のりを、 いわば体系的に地図化しようという試みだ。 過激性はどこから生まれ、どのように育つのか。 そうしたプロセスを可能な限り「見える化」することで、 個々人、あるいはその愛する人が過激化プロセスにあるのかどうか、 あるとすればどの位置にいるのかを認識し、 暗くて深い過激化トンネルへと落ちるのを防ぐ、 もしくは落ちたとしてもそこから引き返すために 手がかりとなる情報をまとめている。
2001年9月のアメリカ同時多発テロ事件以降、テロリズムや「過激化」というと、イスラム教徒に視線が向けられやすくなった。だが、イスラム教徒が過激化しやすいとか、テロを起こしやすいというのは、最近の事件への印象が強いことによる思い込みに過ぎない。「過激化」は身近な現象で、実際には誰にでも起こりうるプロセスだ。過激化に伴う暴力は、日本でも日常的に起きている。古くは、オウム真理教事件であり、秋葉原トラック暴走事件（2008年6月）、相模原障害者施設殺傷事件（2016年7月）、新幹線殺傷事件（2018年6月）、川崎市多摩区登戸のバス停無差別殺人事件（2019年5月）、京都アニメーション放火殺人事件（2019年7月）など、ローンウルフ（一匹狼）型の凶行が目立っている。彼らはＳＮＳを多用し、そこで過激化のプロセスを見せている。さらに今、新型コロナウイルス蔓延によって生じるストレスが高じて、世界中で特定の人種や市民への攻撃行動が起きている。身の回りで過激化する個人やグループに対して、私たちは何ができるのか。ワシントン特派員時代にアフガンでの従軍取材を経験し、テロ加害者と被害者が混在するエルサレムで支局長を務め、イスラエル随一の研究機関で学んだ敏腕記者が、テロリズムや過激化の問題の核心を突き止め、解決・防止策を提示する。

日本株復活のカギはAI(人工知能)革命である。AI革命の主戦場は、1IoT(あらゆるモノがインターネットにつながる)、2自動走行、3ロボット、4フィンテック(ITと金融の融合)の4分野だ。これらはいずれも日本企業が先行しているか、あるいは将来リードすることが見込まれる。安倍政権も、アベノミクスの柱にAIを据えて第四次産業革命をリードすることを目指している。
AI革命で最大の市場は、「自動走行技術」になるだろう。その主戦場である自動車の技術力も規模も、日本は世界を圧倒している。トヨタ自動車の時価総額(約19兆円)は、世界2位ダイムラーの2倍以上ある。トヨタは京セラと並んでKDDIの筆頭株主であり、移動体通信システムの技術力は大変高い。そしてハイブリッドシステム、カーナビゲーションシステムなど自動車のIT化において、日本の自動車メーカーは世界を圧倒する。自動走行に不可欠なセンサー、小型モーター、電子制御用自動車部品においても、日本電産、オムロン、デンソーなど世界のトップ企業が数多い。
ロボットは、伝統的に日本が強い分野だ。ファナック、安川電機、パナソニックは、世界の工業用ロボットのトップメーカーである。そして、ソフトバンクグループ、ソニー、ホンダなどがサービス産業向けのロボット開発に注力している。その成功例がソフトバンクのペッパー君だ。またサイバーダインはロボットスーツを開発し、医療・介護の分野で新産業を創出した。
IoTでは高度なセンサーや電子部品が不可欠だが、この分野でも村田製作所、キーエンス、オムロンが世界的な競争力を持つ。さらに、コマツ、ファナック、三菱電機が機械の電子制御化において世界をリードしており、オリンパス、富士フイルムホールディングス、テルモなどが医療用機器のIoTで先行している。
フィンテックによって産業界と金融界の垣根が低くなり、その結果、産業界から金融業への進出が加速しよう。たとえば、ソニーや楽天の営業利益の半分前後はすでに金融事業から生まれている(15年度)。日本では楽天Edy(エディ)、WAON(ワオン)、nanaco(ナナコ)、Suica(スイカ)など電子マネーが普及しているため、フィンテックと親和性が高く、ビジネスチャンスが多くある。
本書は、日本株復活の最大テーマであるAI革命で浮上する日本企業に焦点をあてている。

2016年4月から、電力全面自由化がスタートしました。これにより消費者は電力会社を選ぶことができるようになりました。2017年には都市ガスも自由化されます。自由化=価格競争だけだと思われがちです。実際に、セット料金や長期割引などが数多く登場しています。しかし、電力・ガス自由化の本当の意義はそれだけではありません。暮らしをより便利に快適にする「サービス」とエネルギーの効率的な利用こそが核心です。次世代電力計「スマートメーター」によるエネルギー管理、家電製品と電力情報を結びつけるIoT技術、それらの情報を家庭単位だけでなく地域全体で管理しよりよい暮らしを提供する大規模事業......電力・ガス自由化は我々の生活を大きく変える出来事なのです。本書では、電力・ガス自由化の現在から、少し先の、消費者のための自由化までを、IoTや最新技術の話題を盛り込み、平易に解説します。

もはや経済政策にあらず！　「強い国」の危険な正体！　今、決別の時。
アベノミクス、ＴＰＰ、中国経済の減速、ギリシャ危機……。安倍首相の経済政策「アベノミクス」を「アホノミクス」と批判し続ける「ブレない経済学者」浜矩子・同志社大学大学院教授が、混迷深まる「アベノミクス」と世界経済を一刀両断! ! 　毎日新聞人気連載「危機の真相」の書籍化! !
【本書の目次】
はじめに
第一章　「アべノミクス」の終焉

第二章　日本の危機

第三章　世界の危機

僕たちはもっと自由に生きられる――

著者が16地域を旅し、ローカルでクリエイティブな暮らし・働き方をする人や企業、自治体31にインタビュー!
これから地方で活躍するために必要なスキルとは?

――2014年の内閣府の調査では、20代の約40%が「地方に住みたい」という結果が出ている。日々自然に囲まれ、家族と過ごす時間を大切にし、趣味も存分に楽しむ、時には東京とつながってビジネスを行う。その中で次第に、「仕事と遊びの垣根」が消えていく......。
都会に縛られることなく刺激に満ちたライフスタイルを手にすることは、今や誰にとっても可能なことなのです。

著書累計250万部突破! 「レバレッジシリーズ」をはじめ、『ノマドライフ』『あたらしい働き方』など、最先端の生き方・働き方を発信し続けてきた著者が贈る、"いまこの国で起きているムーブメント"の深層。

【著者メッセージ】
2012年に発売した、ハワイとのデュアルライフをベースに書いた『ノマドライフ 好きな場所に住んで自由に働くために、やっておくべきこと』に始まり、北欧でのインタビューを基にした『Less is More 自由に生きるために、幸せについて考えてみた。』、シリコンバレー・東京のベンチャーを取材した『あたらしい働き方』に続く、ライフスタイル本の第4弾。今回は東京をはなれ、ローカルでクリエイティブに暮らす人や企業・行政など約30を日本全国旅しながらインタビューし、まとめたこの本。
すでに新しいライフスタイルは始まっている。
この動きに気がつき、少しの勇気をもって行動すれば、ハッピーな未来が待っている。

　世界のシルバー市場３０００兆円への挑戦！
　本書は３年半前に出版した『シルバーICT革命が超高齢社会を救う』（毎日新聞社刊）の続編である。この間、世界は益々情報社会と高齢社会の融合に大きく舵を切った。世界の経済社会は大きなパラダイムシフトを迎え、社会は高齢化と共に情報化、サービス化、グローバル化、都市化が加速した。人類初の少子・超高齢・人口減少社会を迎えた日本の挑戦が世界の歴史を変えようとしている。特に、“超”高齢社会は国連加盟約200カ国の中で日本だけが直面しているオンリー・ワンで、先頭を走る日本の未来に世界中が注視している。
　ある投資銀行の試算では、シルバー市場は2050年に3000兆円の巨額に達すると推計されている。世界一の超高齢社会と情報社会が融合する日本の未来像、さらに歴史的系譜、現状、課題、展望を世界中の現場、国際会議、研究調査に基づきをまとめ上げたものである。本書を通して読者が総合的視点で21世紀最大な難題とは何か、どう解決できるのか、また成長戦略の巨大ビジネスの新潮流などをご理解いただきたい。

目次
第１部　超高齢社会日本の挑戦
第２部　日本の未来を語る

「そもそも株って何ですか？」「消費税はもっと上がりますか？」「アベノミクスって何したの？」など最新の経済ニュースをテレビでおなじみの池上彰が、「世界一わかりやすく」解説します。

　安倍首相の経済政策、アベノミクスの効果もあり、株価は上昇し、日本経済についても楽観的な雰囲気も出ています。しかし、２０１４年４月から消費税が８％に増税された影響による景気落ち込みの懸念もあり、先行きについては不透明感も広がっています。この本は日本経済の「これから」を見通すためのお役に立てればとの思いで書かれたものです。
　この本は、池上さんが毎日小学生新聞に連載している「教えて！　池上さん」のニュース解説が元になっていますが、さらに詳しく、中学生や高校生、さらに経済が苦手な社会人にも理解してもらえるようにわかりやすい図を用いるなど工夫しました。

「この本を読めば、テレビや新聞が毎日伝えている経済ニュースが、少しずつ理解できるようになるはずです。むずかしいと思い込んでいた経済ニュースが理解できるようになると、あなたの視野が広がります。世界がもっとよく見えてくるのです」（本書「はじめに」より）。

＜目次＞
第一章 どこまで上がる？　消費税
第二章 本当によくなる？　日本の景気
第三章 なぜ有利？　円安の意味
第四章 今さら聞けない　株の基本
第五章 意外と知らない　金利のしくみ
第六章 どこが問題？　ＴＰＰ

東京オリンピック、首都大改造、アベノミクス……
世界の投資家が注目！
２０２０年まで続く投資テーマ「東京」。日本株大復活か！？
シティグループ証券副会長が徹底分析！

世界の敏腕投資家たちが次の投資テーマとして注目するのが、2020年にオリンピックが開かれる東京である。アベノミクスの成功とオリンピックで日本株は「大復活」を遂げるのか。日経平均３万円の条件とは。シティグループ証券副会長の著者が徹底分析する。

著者は前作『シェール革命で日本が再浮上する』（2013年3月）で、米国のシェール革命こそがIT革命を超える「投資テーマ」になると説いた。本書では、シェール革命の次の世界的な投資テーマとして「東京」に焦点をあてている。

著者は、「東京」が世界的な投資テーマとなる理由として次を挙げている。
（１） すでに世界のマネーが東京に流入している。
（２） アベノミクスは外国人投資家から評価が高い。
（３） 金融センター、ビジネスセンターを兼ねる東京の国際競争力は高い。
（４） 2020年の東京オリンピックに向けて大規模再開発プロジェクトが続々とある。
（５） 割安な東京の不動産に世界のマネーが狙いを定めている。

特に注目するのが、東京の不動産である。著者は、東京の不動産は、ニューヨーク、ロンドン、パリ、香港、シンガポールなど世界主要都市と比較すると、割安だと分析する。株式市場同様に世界の最後に回復しつつある東京の不動産を目指して、世界のマネーは本格的に東京にやってくる可能性がある。

2020年を目標に東京のグローバル化が進み、他の主要都市が続いて、日本経済を活性化していくことこそが、「真のオリンピック効果」であると説いている。

世界のブタ10億頭の半分は中国。
そのブタが食糧を食べ、穀物相場が動き、世界各国を基金が襲う! 日本の「食」は大丈夫か？

＜目次＞
はじめに────ブタが引き起こす世界の動向
第一章　ブタが世界の食のステージを変えた
食料の値上がりが政権を転覆させる引き金に
薄熙来の発言
ピッグサイクル
ブタのイメージはなぜ悪い　他

第二章　中国の爆食を支える流通変革
雇用を生み出せなくなった国
中進国の罠
供給過剰への道
成長に必要な食糧が足りない　他

第三章　ブタが動かす世界の食糧調達市場
世界の穀物の在庫の三分の一は中国に
新たなステージに入った世界の食糧市場
純輸入国に転じた中国のトウモロコシ　他

第四章　二一世紀の食料危機とはなにか
自然の反逆が始まった
常態化する異常気象
エルニーニョ／ラニーニャ現象
インド洋ダイポールの発見　他

いかに自分をバージョンアップさせ続けるか

人気セレクトショップ「ユナイテッドアローズ」の
最年少・女性初の執行役員が
クリエイティブ&マネジメントの極意を伝授。

“壁"は成長のチャンス。
どう超えたかが、その人のスキルになり、
その人の個性、哲学になる――

＜目次＞
第1章 「自分はできる」という思い込みの壁の乗り越え方
第2章 「分からない」という壁の乗り越え方
第3章 「リーダーシップ」という壁の乗り越え方
第4章 「人間関係」という壁の乗り越え方
第5章 「目標」という壁の乗り越え方