『経済、新シリーズ55%還元 全対象作品、毎日新聞出版(実用)』の電子書籍一覧
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世界経済はいつの間にか霧が晴れ渡ったようだ。英国の欧州連合(EU)離脱やトランプ氏が当選した米大統領選など政治イベントの余波も落ち着いた。今後、どう推移するのか、地政学などのリスクとともに展望する。 本書は週刊エコノミスト2017年8月22日号で掲載された特集「世界経済総予測’17下期」の記事を電子書籍にしたものです。
目 次:
はじめに
訪れた「スーパー適温」経済 米景気は戦後最長も視野
世界経済を決める3要素 中国、資源価格、ITサイクル いずれも堅調で安定成長へ
プライベート・エクイティのバブル化 直接民主制否定する情報非公開
現在はバブル? 融資残高比率は低い シェア経済で構造転換
半導体市場 世界で“メモリーバブル”が到来 年間売上高は初の44兆円突破へ
FRBトップ人事 反イエレン派議長の誕生なら金融の正常化が加速の可能性
ドラギECB総裁 物価目標未達のまま 悩ましい金融正常化
「習核心」の中国共産党大会 注目の「60後」は昇格しない
BREXIT 英国・EUともに歩み寄り 年内には離脱の大枠固めへ
大注目のインド 「モディノミクス」加速で新たな成長センターへ
史上最大の株式公開 サウジアラムコの準備加速 東証上場の可能性は低く
北朝鮮リスク いずれ6回目の核実験 国際社会の打つ手なし
イラク・モスル陥落 指導者失い統制不能のIS テロが世界に拡散の危機
デフレ脱却の絶対条件 緩やかな賃金上昇は続く 1%台半ばの成長維持へ
これから買う株 上値の重い日経平均も狙い目の3セクター15銘柄
進むドル高・円安 年末1ドル=120円 利上げ織り込みと相関関係
日銀「ポスト黒田」 崖っぷち安倍政権「頼みの金融政策」…
物価目標より正常化優先の欧米中銀 世界の潮流に背を向ける日銀の不安
【執筆者】
桐山 友一、渡辺 浩志、小田切 尚登、加谷 珪一、服部 毅、鈴木 敏之、吉田 健一郎、稲垣 清、石野 なつみ、小林 公司、岩間 剛一、宮本 悟、福富 満久、武田 淳、窪田 真之、黒瀬 浩一 -
消費増税の反動で停滞感の漂った2014年。日銀の追加緩和によって円安・株高が加速したが、副作用も生じている。この先の成長の芽をどこに見出すべきか。リスクは潜んでいないのか。2015年の日本経済を展望した。本書は、週刊エコノミスト14年12月23日号の特集「2015 日本経済総予測」を電子書籍化した。
2015日本経済総予測
Part1 キーワードで読む2015年
・「まさか」のマイナス成長 さらなる追加緩和の可能性
・徹底討論! アベノミクスで日本経済は良くなったのか
・Keyword1 円安と景気
・Keyword2 日銀の物価目標
・Keyword3 財政健全化
・Keyword4 雇用と格差
・Keyword5 GPIF見直し
・Interview ノーベル物理学賞 中村修二
・Keyword6 原発再稼働
・Keyword7 電力小売り自由化
・Keyword8 水素車元年
・Keyword9 タカタとホンダ
・Interview 出澤剛 LINE最高執行責任者
・Keyword10 大学の競争力
・Keyword11 カジノ解禁
・Keyword12 地銀再編の嵐
Part2 2015年マーケット予測
・円安=株高はもう限界 日本売り相場へのシフトも
・2015年の日経平均株価と為替予測
・自社株買い企業を探せ
・円安メリット銘柄
・9指標で選ぶ勝ち組銘柄 -
中国発の新型ウイルスが世界中に拡散。目に見えない敵に世界は大混乱となっている。世界経済への影響を総点検する。
※2020年3月31日号の特集「コロナ恐慌」を電子書籍にしたものです。 -
中国発の「新型肺炎ショック」が世界に飛び火した。中国が抱えた過剰債務の膨張も加速し、金融危機の足音が近づいてきた。
※2020年3月10日号の特集「中国発世界不況」を電子書籍にしたものです。 -
AI処理に特化した半導体が今、大きな注目を集めている。それだけでなく、さらなる微細化、そして5Gの始動──。一時期、元気のなかった半導体市況が息を吹き返し、強みを持つ日本企業にも大きな商機がやってきた。
※2020年2月4日号の特集「AIチップで沸騰! 半導体」を電子書籍にしたものです。 -
新たにがんと診断される人は1年間に約100万人。患者が増え続ける中、新しい治療や診断法も次々登場している。
※2020年3月17日号の特集「がんが治る 見つかる」を電子書籍にしたものです。 -
素材から、デバイス、インフラ基盤、ビジネスモデルまで。2020年に躍進する技術・産業を一挙報告!
※2020年1月14日号の特集「2020注目の技術&産業」を電子書籍にしたものです。 -
新型肺炎が猛威を振るい、世界の株式相場が急落した。調整はいつまで続くのか。
※2020年2月18日号の特集「新型肺炎ショック 株価の底値」を電子書籍にしたものです。 -
昨年施行された働き方改関連法の第2弾が4月1日に施行される。多様な労働力をくみ上げ、成長力を高める経済政策だが、企業は厳しい対応を迫られている。
※2020年3月3日号の特集「労基署はここを見る 働き方改革法」を電子書籍にしたものです。 -
クルマの自動運転や電動化といった変革の波は、新市場を生み出す半面、自動車業界に変化を迫る。そこで勝ち残る企業の条件はなにか。
※2020年1月28日号の特集「自動車革命で伸びる会社」を電子書籍にしたものです。 -
東大をはじめ、最先端の技術で世の中を変えようとする研究者たちが増えている。
※2020年1月21日号の特集「日本を救う 大学ベンチャー」を電子書籍にしたものです。 -
株主軽視の経営は許されなくなった。配当性向を高め、過去最大規模の自社株買いを実施、優待を充実させている。恩恵にあずかれる企業をプロが精査する。
※2020年2月11日号の特集「プロ厳選 株主が得する企業」を電子書籍にしたものです。 -
改正民法が4月1日、施行される。お金の貸し借りやビジネスなどの契約に関わる債権法、遺産などに関わる相続法のルールが大きく変わる。
※2020年2月25日号の特集「民法改正」を電子書籍にしたものです。 -
ドル建て、円建てで金価格が上昇を続ける中、新型コロナウイルス感染拡大によって、一段と価格が押し上げられている。「究極の安全資産」である金の価値を今、改めて見つめ直す時だ。
※2020年3月24日号の特集「金が上がる」を電子書籍にしたものです。 -
人気経済ジャーナリストがズバリ解決!
今すぐできる家計の見直し&生活の立て直し
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「自分は絶対に正しい」と思い込むと、人間の凶暴性が牙をむく。
テロリズム、学校襲撃、通り魔、コロナ禍に現れた「自粛警察」に共通する暴力のメカニズムを気鋭のジャーナリストが解き明かす。
本書は、「普通の人」がさまざまな経緯を経て 過激化へと突き進むにいたるその道のりを、 いわば体系的に地図化しようという試みだ。 過激性はどこから生まれ、どのように育つのか。 そうしたプロセスを可能な限り「見える化」することで、 個々人、あるいはその愛する人が過激化プロセスにあるのかどうか、 あるとすればどの位置にいるのかを認識し、 暗くて深い過激化トンネルへと落ちるのを防ぐ、 もしくは落ちたとしてもそこから引き返すために 手がかりとなる情報をまとめている。
2001年9月のアメリカ同時多発テロ事件以降、テロリズムや「過激化」というと、イスラム教徒に視線が向けられやすくなった。だが、イスラム教徒が過激化しやすいとか、テロを起こしやすいというのは、最近の事件への印象が強いことによる思い込みに過ぎない。「過激化」は身近な現象で、実際には誰にでも起こりうるプロセスだ。過激化に伴う暴力は、日本でも日常的に起きている。古くは、オウム真理教事件であり、秋葉原トラック暴走事件(2008年6月)、相模原障害者施設殺傷事件(2016年7月)、新幹線殺傷事件(2018年6月)、川崎市多摩区登戸のバス停無差別殺人事件(2019年5月)、京都アニメーション放火殺人事件(2019年7月)など、ローンウルフ(一匹狼)型の凶行が目立っている。彼らはSNSを多用し、そこで過激化のプロセスを見せている。さらに今、新型コロナウイルス蔓延によって生じるストレスが高じて、世界中で特定の人種や市民への攻撃行動が起きている。身の回りで過激化する個人やグループに対して、私たちは何ができるのか。ワシントン特派員時代にアフガンでの従軍取材を経験し、テロ加害者と被害者が混在するエルサレムで支局長を務め、イスラエル随一の研究機関で学んだ敏腕記者が、テロリズムや過激化の問題の核心を突き止め、解決・防止策を提示する。
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