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陸上自衛隊の特殊部隊、特殊作戦群の創設者にして初代群長を務めた著者による、「日本人であること、戦うこと」についての魂のエッセイ＆論考集。
「ストライク・アンド・タクティクス・マガジン」の５年間にわたる連載コラムに加筆修正を施して、戦後レジームが崩壊し続ける今、世に問う。
その構成は、
「前半は、俺の生き様を通じて体現してきた俺の考えを書いた。
後半は、今何が起きているのか。何故そうなったのか。
そして、どうすれば先祖がつくり上げ守り抜いた大切な日本を自分の力で保全し再生できるのか。
そうしたことに関しての俺の見方と、これから俺が何をしようとしているのかについて書いてある」（「はじめに」より）。

グローバリズムが幅を利かせ、歴史的文化集団である日本人であることまでを自ら否定しつつあるこの国の現状に警鐘を鳴らし、未来への道標を提示する１冊。
ジェイソン・モーガン氏（麗澤大学准教授）激賞！


【目次】
１　日本の戦闘者
２　サムライ
３　大丈夫こそ救世主
４　楠公
５　「死」の捉え方
６　国井善弥の生き様
７　戦闘の指揮を執るということ
８　「サムライ」たちの居場所
９　特殊部隊創設へ
10　グリーンベレー留学
11　特殊部隊の訓練
12　特殊作戦群の精神基盤
13　隊員選考
14　桁外れに凄い部隊
15　依願退職
16　明治神宮至誠館
17　武道精神を通じての国際交流
18　拉致被害者救出作戦
19　憲法を起草する会
20　「熊野飛鳥むすびの里」の理念
21　「熊野飛鳥むすびの里」始動
22　日本のほんとうの敵
23　ロシア―ウクライナ紛争の真実
24　戦略
25　今、ここが戦場だ
26　先人たちの偉業
27　国際特殊作戦部隊会議
28　自ら考える
29　クリミア・モスクワ訪問①
30　クリミア・モスクワ訪問②
31　クリミア・モスクワ訪問③


【著者プロフィール】
荒谷卓（あらや・たかし）
元特殊作戦群群長。
昭和34（1959）年、秋田県生まれ。東京理科大学卒業後、陸上自衛隊に入隊。
第19普通科連隊、調査学校、第１空挺団、弘前第39普通科連隊勤務後、ドイツ連邦軍指揮大学留学。
陸幕防衛部、防衛局防衛政策課戦略研究室勤務を経て、米国特殊作戦学校留学。
帰国後、特殊作戦群編成準備隊長を経て特殊作戦群群長。平成20（2008）年退官。
明治神宮武道場「至誠館」館長を経て、平成30年、国際共生創成協会「熊野飛鳥むすびの里」を開設。
著書に、『戦う者たちへ』（並木書房）、『自分を強くする動じない力』（三笠書房）、共著に『日本の特殊部隊をつくったふたりの“異端”自衛官』（小社刊）などがある。


発行：ワニ・プラス
発売：ワニブックス

やっぱり日本の技術・人材は素晴らしい

日本の技術力が経済力と防衛力を世界一にする！

退官自衛官活用、情報省、科学省創設、新物流（宇宙、海洋）、など著者独自の様々な提言！
日本の大逆転を可能にする書籍

今持つ資源で日本、大復活!!

■20世紀、日本は経済大国になった後、何故転落を始めたのか
■20世紀末、＜軍事革命＞が米国経済を加速させた
■日本経済が30年間沈滞し続けている訳
■安全保障と情報に弱い日本
■民間の経済シンクタンクを活用せよ
■縄文時代から続く技術力を生かせ
■1980年代に米国を抜いた日本の技術力
■陸・海・空３種のエンジンに使用出来る液体水素燃料
■新物流は宇宙と海洋を活性化する
■北極海航路を開く巨大潜水貨物船
■世界の工場と鉱山で働く日本のロボット
■日本の技術力が軍事紛争を止め、激甚災害の被害からも救う
■核弾道ミサイルをオモチャにする長距離レーザー砲
■PKO派遣に感謝する国々
■防衛産業は半官半民の４社体制で
■「科学技術省」と「情報省」の設置がプロジェクト成功への鍵
■経済安全保障に必要な『情報省』
■日本文明に強烈に嫉妬する中国
■国際ビジネスに必要な安全保障と危機管理知識
■ペンタゴンは「博士号」生産機関
■退官自衛官は「企業」でも「教育機関」でも役に立つ
■防衛省は「幹部学校」修了者に『博士号』を

2024年の現在、日本経済は80年代にバブル経済と言われた時代の元気さが戻っていない。
事実、日本国家のGDPは1990年以来2022年現在までの30年間、600兆円台に留まり続ける中で、米国のGDPは2400兆円、中国は1900兆円にまで上昇を続けている。
経済大国２位であった日本は、今や４位へと後退し、来年にはインドにも抜かれて５位となる。
だが日本が、この苦境から脱する為に、これからの世界中が求める「モノ」を、古代から日本人が持つ技術力で開発・生産して行けば、10年後には日本の経済力は米国と並び、15年後からは世界トップを走り始めるであろう。
何故なら以下に掲げる技術は、2024年現在日本が独占・保有しているからである。
それらを挙げれば、「光量子コンピュータ技術、完全自動翻訳技術、アンモニア発電技術、液体水素燃料の各種エンジン適用技術、巨大宇宙船帰還技術、極超音速旅客機技術、巨大潜水貨物船技術、各種ロボット技術、レーザー技術」等々である。以上挙げた技術は、日本が世界より一歩または二歩、先行しているのである。（「はじめに」より）


【著者プロフィール】
杉山徹宗（すぎやま・かつみ）
慶応義塾大学法学部卒、ウイスコンシン大学院修士課程修了、カリフォルニア州立大学非常勤講師、明海大学教授を経て名誉教授。
（財）ディフェンスリサーチセンター研究委員を経て専務理事、自衛隊幹部学校・部外講師。青山学院大学非常勤講師、幸福の科学大学客員教授等を歴任。専門は国際関係論、安全保障論、法学博士。
主な著書に、『中国4000年の真実』『中国の最終目的』（いずれも祥伝社）、『目からウロコの勝者の戦略』『騙しの交渉術』『なぜ朝鮮民族は日本が嫌いなのか』（いずれも潮書房光人新社）、『稲作民外交と遊牧民外交』（講談社）、『大国の外交戦略史』『英米の興亡と日本の戦略』（いずれも鷹書房弓プレス）、『ソビエト軍事症候群』（原書房）、『歯科医院の英会話に強くなる本』（クインテッセンス出版）など多数。

海上保安庁という組織の実態は正直なところ、あまり世間に知られていないと思います。
確かに『海猿』『DCU』などの漫画、映画、ドラマ等の人気作品の影響で知名度が上がり、海難救助の仕事をしている組織だということは理解してもらえていると思います。
また、いわゆる尖閣問題をめぐる新聞・テレビの報道等で領海警備の仕事をしている組織だということも多くの国民に知ってもらえていると思います。
しかし、海上保安庁が、実際にどれくらいの予算で、どれくらいの人員がいて、どれくらいの守備範囲の仕事をしているのか、有事の際にはどのような対応をするのか、といった運用の実態についてはほとんど知られていません。
特に最後に挙げた「有事の際にはどのような対応をするのか」については、さまざまな“誤解”をもとにした議論が散見されます。
しかも、安全保障に関心の高い人たちほどそうした“誤解”をしている傾向があるように思われます。
日本は島国です。
ご存じの通り、日本は、尖閣諸島における中国の領海侵入の問題や、韓国との竹島をめぐる問題、ロシアとの北方領土問題など、さまざまな問題を抱えています。我が国を取り巻く安全保障環境は年々厳しいものとなっており、日本の周辺海域は常に紛争の火種を抱えているといっても過言ではありません。
その最前線で対応しているのが海上保安庁です。
海上保安庁が“誤解”されたままでは、日本の安全保障をめぐる議論そのものが誤った方向に進んでしまうおそれがあります。
当然のことながら、それは日本の国益を考えた場合プラスになりません。
海上保安庁にまつわるさまざまな誤解を解いた上で、組織運営の実態を知ってもらい、地に足の着いた国家安全保障の議論をしてもらいたい――それが本書を執筆した大きな動機のひとつです。（はじめにより）


【目次】
第一章　国民みんなに知ってほしい海保の実態
海保の非軍事性を明確に規定する庁法25条は不要？／庁法25条があるのはソ連の陰謀？／有事の際に「軍事目標」にならないために　他

第二章　海保を軍事機関にするべきか
領海警備を非軍事機関が担っているのは日本だけ？／東南アジアに多い海上保安庁モデルのコーストガード／法執行機関の「緩衝機能」は、いまや世界の共通認識　他

第三章　海保と自衛隊の連携・協力
海上保安庁の軍事機関化は“効率的”ではない／海保と海自で船舶燃料が異なるのは致命傷？／護衛艦を巡視船に転用しないと海警に対抗できない？／連携で重要なのは相手の「階級」よりも「役職」　他

第四章　海上保安分野で世界をリードする海保
「自由で開かれたインド太平洋」を具現化してきた海保／一省庁が全世界から組織のトップを集めて国際会議を開催／アジア諸国との“友情”を深めてきたキャパシティ・ビルディング　他

第五章　海保は“絶対”に負けられない
海上保安庁の“敗北”は紛争につながる／中国は「与しやすい相手」には強気に出る／海上保安庁に米軍がアプローチ／海警船を実力行使で尖閣から追い払うとどうなる？　他