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リーマン破綻による恐慌突入を各国が協調しての財政支出により回避した世界経済であるが、その結果「金融バブル」がさらに膨れ上がり、今度は国債バブル崩壊＝ソブリン・ショックが世界経済を「奈落」へと突き落とそうとしている。財政危機と大増税の連鎖、通貨切り下げ競争や自国保護を優先する各国がブロック化を推し進める結果、輸出に頼る日本経済の景気急落は避けられない。さらに米国経済の停滞は続き、結果ドル急落・円高騰は進み、１ドル＝５０円時代の到来も覚悟しなければならない。大調整期に突入した世界経済の枠組みを解説するとともに、大波乱必至の２０１１年日本経済を大胆予測する。
※本書は２０１０年１１月に東洋経済新報社より刊行された『２０１１年日本経済』を電子書籍化したものです。

欧州大崩落で第二次世界恐慌の幕が開く 先進国の富が消失する危機が迫っている！

欧州発世界財政危機が、先進国の富を奪いつくす。欧州大崩落で２０１２年は株、債券、企業業績……あらゆるものが総崩れとなる。日本も「ギリシャ化」の危機から逃れられないのか？
目前に迫る１ドル５０円の時代の日本経済は、製品輸出によって黒字を稼ぐことはもはやできない。しかし「成熟債権大国」として資本輸出により新たな富を築く道をたどることができれば、日本は世界でもっとも希望がある国になる可能性を持つことになる。
崩落寸前の日本経済を「ゆとりある立ち居振る舞いで、グローバルジャングルの居心地のよさの守り手を務める」姿へと変貌させる道筋を描きだす。

19世紀後半以降、世界史上で初めて成立した通貨体制は、ポンドを決済通貨とする金本位制であった。しかし第一次世界大戦後、ポンドはドルとの熾烈な為替戦争に敗れ、その座を譲る。そして、第二次世界大戦後のIMF体制の成立と共に、ドルは世界経済を支える基軸通貨となる。1971年のニクソン・ショックをもって、パックス・アメリカーナの時代は実質的に終わる。しかし拡大至上主義にとらわれたアメリカはその後もドルを撒き散らし、国内の貯蓄率はますます低下、対外債務は拡大の一途をたどる。ドルの暴落により世界大恐慌に陥るという悪夢は、もはやいつ起こってもおかしくないと著者は論ずる。本書では、大胆にして鋭い予測で定評のある著者が、通貨興亡100年の歴史を克明に分析。ユーロとドルの可能性、そして世界経済の新たな枠組みを展望する。

●次なるバブル創出に失敗した中国の命運は？●安倍バブル崩壊で大失速する日本経済●米国利上げでマネーバブルは大崩壊へ波乱必至の２０１６年を大胆予測する！現在、世界に生じているリスクについては、経済的な問題に限っても以下のようなものが挙げられる。・米国の利上げ問題・中国経済の減速・日本の財政問題・統合欧州をめぐる混乱・各国の金融緩和策から生じた世界的な資産バブルの問題その他、政治、安全保障上のリスクを含めれば、いま世界には実に多くのリスクが同時多発的に生じていることになる。たしかに高度な情報処理技術やＩＴ技術の進歩で、我々のリスク管理の能力は高まっている。だとしても、いまやこれらリスクの大きさは限界にまで拡大し、人類史上、未知の領域に突入していることは間違いないだろう。限界ぎりぎりまで風船が膨らんで、少し何かが触れただけでも一瞬にして破裂してしまう、そんなイメージではないだろうか。世界のどこで、いつ、何をきっかけとして、その巨大リスクが破裂しても不思議ではない。我々はそのような時代を生きているという認識を持つ必要があるだろう。（「はじめに」より抜粋）

安倍バブル崩壊へ――。円安、大増税、所得減‥‥戦後最悪の「危機の連鎖」が日本を襲う。予想される景気失速、株価急落、大量失業。まさに正念場を迎えた日本経済を徹底予測する。いまの日本経済は、人間で言えば「息が止まりそうな」状況だ。消費や企業の設備投資、住宅投資、そして輸出と、まさに総崩れと言ってよい。あとは公共投資くらいだが、これも我が国の危機的な財政状況から、そう多くは望めない。日本経済には、経済を成長させるエンジンが一つもなくなってしまったのだ。このような状況で、消費税を１０パーセントにしたら、先のリーマン・ショック以上の危機に陥る可能性が大きい。今回は、成長エンジンがみな奪われてしまっているわけで、一時的なショックで済む保証はどこにもない。それどころか、一気に「負のスパイラル」が生じ、大不況へと突入する懸念が強いのだ。（本文より）【主な内容】序　章　第一次世界大戦前と酷似している現代の世界第１章　成長のエンジンをすべて失った日本経済第２章　アベノミクスの「成長戦略」に見える危険な本質第３章　金融バブルにすがるしかない米国経済第４章　デフレ突入の瀬戸際に追い詰められた欧州経済第５章　大疾走が終わる時：新興の勢い萎える新興勢

米国の緩和縮小、中国バブル崩壊、欧州債務危機の再燃で、世界を支配してきた強欲資本主義が遂に崩れ落ちる。
日本は円高、国債危機、株価急落の悪夢に備えよ。未曾有の経済危機が迫りくる２０１４年を大胆予測する。

リーマンショックから５年――。新たな経済危機を引き起こす火種は消えておらず、グローバル経済と国民国家の相克という力学が働く以上、それがいつまた地球規模で燃え広がり“第二次世界恐慌”を招かないとも限らない。先進諸国の危機的な財政状況を踏まえれば、国家総破綻に陥りかねない根本的なリスクはむしろ極大化しつつあると考えるべきだろう。（中略）
現在、世界的な金融大緩和の中で、マネーの膨張は過去最大の規模にまで拡大しているのは間違いない。したがって、ひとたび、それが制御不能となった場合の衝撃ははかり知れないくらい巨大なものとなる。世界のどこかでひとたび問題が起これば、予想を上回る速度や深度で、危機が伝播・拡散してしまうのがグローバル時代の宿命だからだ。
日・米・欧、そして新興国も含めて、世界のほとんどの国々が経済的な問題を抱えている。どこが次の危機の火種になっても不思議ではない。たしかなことは、次に起こる危機は、過去最大級の衝撃をわれわれに及ぼすことになるという点だ。そうしたグローバル時代の宿命ともいえる“新型恐慌”の恐ろしさから、もはや世界中の誰もが逃げ出すことはできないのである。（本文より）

世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した
ユーロの次に来る危機とは何か？
ＥＵ崩壊、円高襲来、新興国失速……。グローバル経済が国家を破壊し、財政恐慌、中央銀行恐慌が起こるリスクが高まっている。ユーロ圏崩壊が世界経済を失速させ、世界は恐慌後の長期停滞時代へと突入した。日本経済は、このまま改革をしなければ「失われた３０年」に突入し、国家破綻が待っている。波乱必至の日本経済と世界経済を徹底予測するとともに、鎖国ではない「自由・無差別・互恵」の精神の必要を示すとともに、「シェア＝分かち合い」をキーワードにして、「国境なき時代」を生き抜くための、日本の技術集積と強みを行かす「里山資本主義」の発想を提案する。