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GWコイン大還元祭

『浅川芳裕(実用、新書)』の電子書籍一覧

1 ~5件目/全5件

  • シリーズ3冊
    1,3201,650(税込)
    著:
    佐藤優
    レーベル: ――
    出版社: 晶文社

    イギリスのEU離脱で揺れるヨーロッパ、泥沼化する中東情勢、「イスラム国」の脅威、世界に広がるテロ・難民問題、覇権国家の思惑、宗教・宗派間の対立……複雑に動く国際情勢を読み解くには、いま「地政学」の知見が欠かせない。各国インテリジェンスとのパイプを持ち、常に最新の情報を発信し続ける著者が、現代を生きるための基礎教養としての地政学をレクチャーする。世界を動かす「見えざる力の法則」の全貌を明らかにする、地政学テキストの決定版!
  • ◆中東のハーバード! ?といわれるエジプトの名門カイロ大学! ?

    ◆小池百合子が卒業していたことで注目を浴びた大学はあのサダム・フセインから、アラファト議長をはじめガリ国連事務総長、
    ノーベル文学賞受賞者からアルカイダ指導者まで多種多様な人材を輩出した特殊な大学であった。

    ◆かつてカイロ大学に通っていた著者が現在のキャンパスを丹念に調査し、その歴史までもひもとく入魂のノンフィクション!

    ◆中東の近現代史にきわめて重要な存在感を出す、カイロ大学はエジプトという政治大国における首都大学という位置づけだけでなく、
    特異な建学の精神、過激な学生運動から、もたらされる文化・伝統にあった! ?

    ◆学生生活からエジプト革命まで謎のベールが今明かされる

    ■“闘争”と“混乱”が生み出す世界最強のカイロ大学
    筆者がカイロ大学のオリエンテーションを受けたとき、担当者からいわれた最初の言葉は「混乱の世界へようこそ! 」です。
    実際、カイロ大学のキャンパスで実体験した混乱の根は想像以上に深いものでした。
    そんな混乱を経験済みのカイロ大学出身者の共通点は、乱世に強いことです。
    (中略)カイロ大学は世界に混乱をもたらす人物と平和を求める出身者が混在しているのが特徴です。
    どちらの側につくにしても、両者の間では死ぬか生きるかの思想闘争が繰り返されています。
    混乱と闘争という学風を持つカイロ大学が彼らの人生に、学びの園という領域を越えた影響を与えているというのが本書の主題です。(本文より)

    ◆本書の内容
    ■第1章 カイロ流交渉術の極意
    ■第2章 世界最強の大学―カイロ大学
    ■第3章 カイロ大学―混乱と闘争の源流
    ■第4章 カイロ大建学者思想の申し子たち
           ―――ターハ、バンナ、ナセル、クトゥブ
    ■第5章 カイロ大学―政治闘争と思想輸出の前線基地
    ■第6章 カイロ大学留学のススメ
    ■第7章 カイロ大学留学体験記
  • 長きにわたってトランプの言動を分析し続け、早期からトランプ大統領誕生を断言していた著者によるトランプ分析の最新刊。

    世界中を驚かせた、米大統領選挙でのトランプ候補の勝利。本書は、長きにわたってトランプの言動を分析し続け、早期からトランプ大統領誕生を断言していた著者による、 トランプ分析の最新刊。この「必然だった勝利」の秘密が明かされる。新たなトランプ像がここに。
  • 「東日本大震災で農業はどうなるか」「農業の損益分岐点はどこにある?」――素朴な疑問から掘り下げる、日本農業が生き残るための突破策。

    TPP(環太平洋戦略的経済連携協定)は、長年にわたり「政府の保護による衰退」を続けてきた日本の農業を覚醒させるきっかけとなった。「本書の執筆動機はきわめてシンプルです。経済学の考え方を使って、『農家の経営』ひいては『日本の農業』の今を正しく分析し、もっと“よくする”ための新たな議論を提起することです」(「まえがき」より)。しかし、既得権益にまみれる農林水産省の政策は、それとは反対に「どのようにして農家を“弱くする”か」に力を注いできたのだ。本書は気鋭のエコノミストと農業の最前線で取材するジャーナリストが、農業をめぐるタブーをことごとく論破する一冊。TPP危機説や「日本は土地がないから農業に適さない」「高齢化は深刻な問題」という説は全部ウソだということが、この本を読めば十分に理解できるはずだ。東日本の農家が放射能と風評被害に苦しむ今こそ、私たちが真正面から「産業としての農業」を考える時である。
  • 年生産額8兆円はアメリカに次ぐ先進国第2位!!食糧危機と農家弱者論は農水省によるでっち上げ!生産高――ネギ1位、キャベツ5位、コメ10位!7%の超優良農家が全農産物の60%を産出!!自給率が示す数字と一般的な感覚がかけ離れているのは、農水省が意図的に自給率を低く見せて、国民に食に対する危機感を抱かせようとしているからである。

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