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『小野圭司、1円~、0~10冊(実用、新書)』の電子書籍一覧

1 ~4件目/全4件

  • 【読み始めたら止まらない!誰も知らない「戦争経済史」】

    植民地経営から戦費調達、敗戦後の「清算」まで――
    満洲、台湾、朝鮮、樺太、本土を、バンカーたちは決死の覚悟で駆けめぐっていた!

    驚きのエピソード満載!
    お金から「戦争のからくり」を解き明かす。

    国破れてバランスシートあり……
    銀行員たちの血と汗と涙の奮闘記!

    「本書では戦時銀行体制の中でも少し視点を変えて、「舞台裏」に焦点を当てる。
    この「舞台裏」は多岐にわたる。地理的な場合もあれば、制度的、さらには業務的な周辺部分もある。具体的には植民地や占領地での銀行業、硬貨の造幣や紙幣の印刷、また現金の確保や輸送、銀行店舗の閉鎖・避難などだ。道草として、戦後の占領軍経費負担にも目を向けてみたい。
    銀行員たちは勝利を信じて軍を支え、敵に追われながら軍の金庫番も務め上げた。そして終戦を迎えると、戦争で途方もなく膨らんだ有形・無形の負債の清算を余儀なくされる。彼らは敗北が明らかになっても、「信用維持」という銀行業に携わる者としての矜持を手放さなかった。さすがのアインチヒも、そこまでは思いもよらなかったであろう。
    あちらこちらに散在する断片的な物語を繋ぎ合わせると、戦時に「国力の水増し」を担った銀行体制の新しい輪郭が浮かび上がる。この姿を辿りながら八〇年前の戦争、そして戦後を振り返ってみることにする」――「まえがき――国力水増しの舞台裏」より

    【目次】
    序章 風雲高まる
    第一章 戦時の外地銀行――昭和一九年まで
    第二章 本土決戦と金融機関――昭和二〇年七月まで
    第三章 長い夏が始まる――昭和二〇年八月
    第四章 日本の一番長い日――昭和二〇年八月一五日
    第五章 戦争の後始末
    終章 諸行無常と万古不易
  • ◆防衛産業を知らずして、地政学を理解することはできない――
    ◇軍事×経済のデータ・ファクトから、各国の動向、対立の構造が見えてくる!

    今、装備品の生産を担う「防衛産業」が大きな岐路に立っている。

    世界に目を向けると、ロシアのウクライナ侵攻によって、
    装備品・弾薬供給の脆弱性が露わになるなど、そのあり方の再考を迫られている。
    日本でも、政府の防衛予算増額による「防衛特需」に対し、
    これを好機と見る各企業の参入の動向が、さかんに報道されるようになった。

    さらに、無人機や人工知能(AI)の登場で、担い手が重工業からソフトウェア産業へ、
    領域もサイバー空間や宇宙へ広がるなど、「技術戦」の様相も呈している。
    これらの変化により、従来とは異なる国家間の連携と対立も生じるはずだ。

    本書では、そんな今注目を集める防衛産業の現状、そして未来について、
    防衛研究所主任研究官である著者が、データ・ファクトを基に語り尽くす。

    本書を読めば、世界の防衛関連企業の貴重な情報を得られるのはもちろん、
    世界情勢・地政学への理解もより深まること、間違いなし!
    これからの世界各国の動向、対立の構造が見えてくるヒントが満載の1冊。
  • 【古代ローマから太平洋戦争、湾岸戦争まで、戦争にはどんなコストが発生し、やりくりしたのか。戦争の準備と結末を数字から読み解く。エピソード満載の戦争経済学】
    家康が恐れた豊臣家の財力、戦艦三笠の値段はいずも型護衛艦37隻分相当、戦時課税の起源は古代メソポタミア、軍が銀行になったテンプル騎士団、ドイツが第一次世界大戦の賠償金を支払い終わったのは2010年――。戦争と経済の関係を理解すれば歴史がもっと面白くなる。様々なエピソードをベースに、古代ローマ、戦国時代から太平洋戦争、ウクライナ侵攻までの古今東西の戦争を経済面から読み解く。
  •  出兵をすると経費が発生する、それゆえ議会の承認を得なくてはならない。戦争には輸送費、弾薬費諸々のコストが発生するため事前の見積もりが欠かせない、その上その費用をどのように調達するかは国家にとって難問です。また対策は、戦費調達という財政面に止まりません。国内資金の吸い上げ、償還を効率的に進めるインフレ政策など金融政策も対になります。第1次世界大戦時のクレマンソー仏首相が述べたように「戦争は将軍だけに任せておくにはあまりに重大な事業」であり、戦争はマクロ経済学の視点から分析されるべき対象なのです。
     このように戦争と経済は切っても切れない関係であるにも関わらず、日本では正面から分析されては来ませんでした。戦前は統制経済論で終始し、戦後は実証分析を牛耳ったマルクス経済学者が戦争をネガティブな存在とし、経済問題としてとらえることは論外だったのです。同様に戦史研究はアカデミックな世界では戦後長らく等閑視される一方、戦史研究家は経済への関心が必ずしも強くなく、戦争と経済という枠組みでの研究成果はわずかに松方財政、金解禁、高橋財政などの政治史アプローチのものがあるだけでした。
     本書は、戊辰戦争、西南戦争から太平洋戦争までの日本が直面した戦争をマクロ経済面から分析する初の書。本書のアプローチは(1)日本の明治・大正・昭和(戦前)を通した戦時経済政策の主軸をインフレ政策にあると捉える、(2)戦争を数字で把握する(戦費、国力(GDP、財政・金融)、動員兵力)、(3)数字で国際比較を行う(明治・大正期の国力の国際比較)というもの。「経済政策と戦争」という問題設定で日本が経験したすべての戦争を分析します。

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