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一九二三年、東京は関東大震災により未曾有の被害を被った。しかし元禄・安政地震の記録をひもとくと、関東大震災の被害が地震規模に対して著しく大きかったことがわかる。被害を拡大させた要因は何か。江戸という町の発展と震災後の帝都復興をたどれば、見えてくるのは都市計画の果たす役割の大きさだ。科学技術が進んだことが、新たな問題を生んではいないか。現在の東京が抱えるさまざまな問題を指摘し、都市の在り方を考える。

「３０年以内に７０％の確率で、マグニチュード７クラスの首都直下地震が襲う」と言われています。また、都心南部直下でM7.3の地震になると、１都３県の面積の約３割が震度６弱以上になってしまいます。その結果として、最悪のシナリオでは２万３０００人が亡くなり、６１万棟が全壊・焼失してしまう可能性があるのです。ちなみに関東大震災での死者・行方不明者は、１０万５３８５人と言われています。この企画では、首都直下地震のメカニズム、脅威、軽減対策、そしていかに生き残るかを解説します。目前に迫る大災害に５人のエキスパートが、各々の専門の立場から警鐘を鳴らします。国債暴落の可能性など、経済学的な見地からのアプローチも行っています。その5人の顔ぶれを紹介します。・平田直氏（東京大学地震研究所教授・一般社団法人防災教育普及会会長）　地震研究の第一人者。・武村雅之氏（名古屋大学減災連携研究センター客員教授）　防災のエキスパート。・鍵屋一氏（跡見大学女子大学教授）危機管理に関する専門家。・有吉章氏（国際大学国際学関係研究科特任教授・一般社団法人ジャパン・リスク・フォーラム代表理事）国際金融のスペシャリスト。・齊藤誠氏（名古屋大学経済学研究科教授）マクロ経済理論、ファイナンス理論、金融理論のプロ。この企画は、一橋大学の同窓会である「一般社団法人如水会」が開催したファーラムをまとめたものです。

地震の"揺れ"は、さまざまな要素が絡み合う複雑な現象だが、近年、急速に解明されつつある。震源断層とは何か。地震波はどのように発生・伝播するのか。海溝型地震と内陸型地震、それぞれの予測はどう違うのか。そして、これらの研究成果は防災にどう役立てられてきたのか。本書では、最新の研究成果とそこに至る歴史をひもとき、地震を理解するための基礎知識と、予測や耐震設計など地震対策の現状について平易に解説する。