『上念司(実用、新書)』の電子書籍一覧
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大転換期を迎えた世界の構造が丸わかり！
ロシアのウクライナ侵略、中国の台湾有事、
巧妙化するサイバー戦争、大インフレ時代の到来……
日本復興のシナリオがここに！
<<目次>>
■はじめに：安全と資産の防衛に必要な「地経学」とは？
■第１章：日本人はすでに戦争に巻き込まれている
■第２章：地政学とは何か？
■第３章：地政学の最先端を探る！
■第４章：権威主義大国・ロシアの情報戦とその未来
■第５章：「地政学＋経済学＝地経学」とは何か？
■第６章：日本経済を地経学で読み解く！ -
【営業】【会議】【プレゼン】【指示】話す前の準備が９割！
議論の達人が実践する“真の伝える技術”
・「雑談力」や「アイスブレイク」は無意味
・「動機付け」と「要約力」が絶対条件
■目次
人間は「インセンティブ」でしか動かない「雑談力」という幻想を信じるな！
■第一章 「大義名分」と「伝える努力」が人を動かす！
上司の話はつまらない
「大義名分」より大切なものは存在しない
優秀な経営者ほど、「動機付け」がうまい
伝わらない「大義名分」に存在価値はない
「伝える努力」は「作る努力」の１０倍必要
■第二章 部下が言うことを聞く理想の環境とは？
部下は経済的インセンティブを共有する仲間
上司の言う通り部下が動く理想的な環境とは？
日本の大企業にダメな上司が多い理由
部下の「やるべきこと」は最大でも３つに絞れ
ノウハウのない社長に経営者の資格なし
人間が同時にできることは３つまで
よい会議は、最初の１０分は報告に使う
部下が言葉を聞くようになる体制づくり
鼻つまみ者の部下でも動いてくれる
部下が動かない原因は、言葉か組織か見極めるのが肝心
■第三章 話を伝えるために必要な超基本テクニック
伝わるコミュニケーションの基本はシンプル
学級崩壊が起こるメカニズムとは？
悪者になってでも聞く姿勢を取らせよ
これが社内崩壊へのカウントダウンだ！
リモートでも話を聞かない人を無視するな
講演中でも必ず「アイコンタクト」は欠かさない
話す相手によって「セッティング」を調整すべし
話を伝えるための最終奥義「論理構成」
桃太郎を３秒に要約できるか？
いますぐできる話し方の４つのテクニック
■第四章 「議論で負けない思考力」の磨き方
論破王・ひろゆきさんに議論で勝利したと言われる理由は？
議論におけるエビデンスの重要性
汎用性のないエビデンスを攻めよ
論拠が間違っていたら論理は破綻
「どっちもどっち」の思考は絶対にＮＧ
「自分事」からも論理的思考力を深められる
自分の人生でもロジックを組み立ててみよう
なぜ、家族にはロジックが通用しないのか？
■第五章 言葉が通じない相手は「距離感」を見極めろ！
「言葉が通じない」人こそ、攻略すべき最重要人物
疑似家族にちやほやされたがる厄介な上司
言葉が通じない人とは「距離感」を大事に
相手のモードを見極めろ！
老人キラーは出世する
「情」モードの上司には「すごい！」の一択
上司のモードは会議のタイミングで判断
初対面の人には距離を詰めすぎないのが鉄則
「雑談ではなく、褒めまくる」を徹底せよ
要約力を駆使して、より気に入られよう
１を聞いて１０を知り、１０を知って１００しゃべり
「論破」も「要約返し」も根本は同じ
ほか -
日本人が囚われている貨幣の幻想を打ち砕く“経済の掟”をYouTubeチャンネル登録者数【40万人】／Twitterフォロワー数【25万人】の経済評論家が伝授！
◎政府と日銀の経済政策は間違いだらけ！
◎貨幣錯覚って何！？
◎平均賃金の幻とは？
◎「安いニッポン」と煽る馬鹿に騙されるな！
◎「内部留保」の法則がコロナショックで証明されてしまった
◎「フレーミング効果」と「プロスペクト理論」とは？
◎日銀が不要な量的緩和解除に踏み切ったワケ
◎中小企業に罰ゲームを科した政府
◎なぜ日本人はリスク回避が好きなのか？
◎「良いデフレ論」という悪魔のような経済論
◎40年続いたディスインフレの終焉……
◎団塊世代の引退による無責任野党の衰退！？ -
ポストコロナの経済サバイバル術！
YouTubeチャンネル登録者数：37万人、Twitterフォロワー数：24万人
“時代の本質を見抜く”経済評論家が伝授
資産を防衛せよ！
■金持ちは「資産」、貧乏人は「負債」を買う
■資産は問答無用で「３分割」にせよ！
■お金持ちになれない人は未来を見ていない……
■全滅する前に撤退することが肝
■「真の不確実性」は「リスク顕在化の連鎖」を引き起こす
■世界各国の政府はインフレを恐れなくなった!?
■ポストコロナでも米中冷戦は続く？
【目次】
新書版のための序章 金持ちには法則がある
第１章 悪魔祓い（カモ釣りを逃れるマインドセット）
第２章 万物流転、ピンチはチャンス
第３章 「３」、それは不思議な数字
第４章 １００年に一度の経済ショックは１０年に一度やって来る
第５章 噓つきメディアに騙されるな
新書版のための終章 ポストコロナの経済サバイバル
※本書は、『誰も教えてくれなかった 金持ちになるための濃ゆい理論』（2020年11月発行）を加筆・修正し、新書化したものです。 -
謀略戦、心理戦、SNSを使ったプロパガンダと情報戦――〈進化した戦争〉に備えよ!
「我々は常に知識をアップデートし、見えない領域で迫りくる脅威に対抗していかなければならない。私の耳元では軍靴の音どころか、大砲の爆音が鳴り響いている! 」(上念司)
序章 やつらは繋がっていた。そして我々は何も知らない。
・不条理劇が現実になる日
・ウイグル、チベット、南モンゴル、香港のリアル
・オーストラリアで実際に進行していた〝侵略〟
第1章 自由の敵は笑顔でやってくる
・一見正しい平和・人権のイデオロギー。その目的は?
・ソ連崩壊後はじめて明かされた工作活動
・左翼少年のあこがれた理想の国
・日本にも訪れていた革命前夜の危機
第2章 戦争でない戦争、戦場でない戦場
・殺戮から戦争へ～戦いのルールを決めたウェストファリア条約
・ホットウォーからコールドウォーへ、代理戦争から下請け戦争へ
・新しい戦争のかたち「超限戦」
第3章 戦争のドメイン(領域)
・新たな領域で繰り広げられる「進化した戦争」の姿
・ロシアによるクリミア併合は超限戦の成功例
・国民が死なない戦争と戦争の外注化
・クリミアの事例に学び台湾を狙う中国
第4章 武力使わない「乗っ取り戦争」の実態
・国家を乗っ取るまでの起承転結プロセス
・意図的に憲法解釈をゆがめる東大憲法学
・日本の学術界に浸透している影響力工作
・問題を提起し“解決させないこと”を目指す運動の闇
・日本人の民度が試される超限戦での戦い
終章 見えない侵略に備え、私たちにできること
・敗戦革命から国を救うのは経済成長と伝統の尊重
・知識をアップデートして見えない侵略に備えよ -
既得権の闇を暴いた2.8万部突破のロングセラー
新政権のとりくみを大幅加筆して文庫化!
菅総理の看板政策・携帯電話料金値下げは始まりにすぎない。
デジタル化と規制改革で、私たちの生活はどう変わるのか?
菅新政権の最重点課題、完全ガイド！ -
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Youtubeチャンネル登録者数32万人、Twitterフォロワー数24万人の闘う経済評論家がガチで伝授！
マイホーム、高級車、ブランド物……
「地位財」を貯め込んでも一生満たされることはない。
自分の欲望の本質を見極めろ！
【目次】
序章 人生の悩みの9割はお金で解決できる
第1章 悪魔祓い（カモ釣りを逃れるマインドセット）
第2章 万物流転、ピンチはチャンス
第3章 「3」、それは不思議な数字
第4章 100年に一度の経済ショックは10年に一度やって来る
第5章 嘘つきメディアに騙されるな！
終章 金持ちの最低条件
幸福な金持ちになるために世の中がピンチのときはむしろチャンス！
・金持ちは「資産」、貧乏人は「負債」を買う
・今儲かっているビジネスは永遠ではない
・副業で稼げるのはごく一部の選ばれし人
・掛け金の高い保険に加入したがるのは極めて愚か
・手持ちの資産は問答無用で「3分割」にする
・「まだ現金化できていないアイデア」を探す
・引退していいかどうか決める基準は「無収入生存年数」
・「やめるべきリスト」を作成して即実践
・「低空飛行」でもひたすら飛び続けろ
・「ナイトの不確実性」で勝負する
……etc -
累計32万部突破の人気シリーズはついに、バブル、震災に揺れた激動の時代『平成』へ突入！！
日銀の政策ミスが日本経済を繰り返し破壊した。
「平成」を正しく理解した者だけが令和時代を生き残れる！
今明かされる「失われた30年」の新事実！ -
「ダラダラ会議」や「サービス残業」など、企業が抱えている問題。「ひきこもり」や「待機児童」「空き家」など、日本の社会が抱えている問題。その多くが解決されず、今もなお放置され続けています。これら「日本が抱える問題」は、日本経済にいったいいくらの損失をもたらしているのか。なぜ、損失は日々垂れ流されたままなのか。経済評論家として活躍する上念司が、誰も書けなかった日本にはびこる「損失」に舌鋒鋭く切り込みます。多くの人が気づいていない、「本当のムダ」を見破るための一冊です!
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「銀行業界が抱える問題をすべて解決するための方法は、１つしかありません。それは、銀行業務から人を排除することです。これで銀行が抱えているあらゆる問題は解決し、弱点がすべて強みになるかもしれません」
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日本人は真実を知らなすぎる！ フェイクニュースと偏向に満ち溢れた情報のなかで、いま世界で起きている真実と、これから起こる激変を解説！ トランプ大統領はなぜいま米中貿易戦争に踏み切ったのか、最終的に中国はどうなっていくのか、米中・日中激突の可能性、アメリカ人から見た日本国憲法改正の意味などを論じながら、朝日新聞やＮＨＫ、各種業界団体など、国民を欺く亡国組織の実態を暴いていく。日米の激烈論客２人による怒りの激論！
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ニュースの裏にある日本経済の真実がわかる
新聞やテレビは、日本経済の本当の姿を日本国民に正しく伝えていないと主張する経済評論家の上念司氏が、マスコミの報道を取り上げ、その裏に隠された真実を解説する。
デタラメばかりの地上波テレビと新聞に代わり、私がニュースを解説しよう！
『虎ノ門ニュース』『ニュース女子』など、ネット配信のニュース番組で活躍中の経済評論家が、マスコミが報道している金融緩和政策や消費税増税問題、社会保障問題などのニュースを取り上げ、その裏に隠された日本経済の「真実」を一切タブーなしで次々と明らかにしていく！
（著者より）
官僚とマスコミが一番隠したいことは、じつは「日本の財政再建が終わっている」という衝撃の事実です。
マスコミがあれだけ喧伝してきた財政破綻キャンペーンは、すべてウソ。「日本は成長できない」とか、「少子高齢化で景気悪化」とか、繰り返し喧伝される“ショボい日本像”は全部デタラメです。
だから、私はそれに異を唱える意味でタイトルに敢えて「完全復活」とつけました。マスコミが喧伝する“ショボい日本像”に比べれば、今の日本の経済状態ですら「完全復活」になるからです。もちろん、日本の実力はこんなものではないし、本当の意味での「完全復活」はまだ先です。
しかし、そのためには2019年10月に予定されている消費税増税を阻止しなければなりません。せっかくの景気回復を台無しにしないために、増税原理主義者（財務省、ポチ学者、マスコミなど）との戦いがこれから始まります。
その戦いとは、ズバリ「情報戦」なのです。 -
・医療費、銀行、放送・通信、農業、国有地、ＮＨＫ、保育園...経済利権の本丸に切り込み、マスコミが絶対に報じない既得権の闇を白日の下にさらす。・国民は岩盤規制が自分たちの財布からお金を盗んでいることを知っている。岩盤規制の多くはすでに歴史的な役割を終え、単なる利権と化しており、その非効率ゆえに一般の消費者が大きな損失をこうむっている。
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東芝の不正経理、日産自動車の検査不備、神戸製鋼の検査データ改竄……なぜ今、バブル経済を牽引した日本の代表的企業に不祥事が続発しているのか、そして業績が低迷しているのか？ 実はその裏には、経団連企業が政権と一体化して既得権を死守していくなか、創造力を失っていった実態が隠されている。３９０兆円もの企業の内部留保は、いったい誰のためにあるのか？ この巨額マネーの向かう先を変えて再び高度成長を！
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教育、医療、年金、地方創生…
本当は怖いあの経済政策
政治家や官僚が隠蔽したい、国民生活にかかわる「不都合なデータ」
■いわゆる「国の借金」を背負ってはいけない
教育や医療がタダになる、「国の借金」がゼロになる、補助金で生活が豊かになる……
そういった政策を唱えている政治家に投票すれば、みなさんの将来不安はゼロになるだろう。
だが、それらは絵空事だ。往々にして財務省の意を酌んだ耳当たりのよい甘言にすぎない。
経済学的に思考すれば、回りまわって国民負担の増大という結果に終わる。
無料で、あるいは安価で何かを提供してくれるという話には、必ず小さな文字で但書がついている。
「知らなかった」「聞いてなかった」と後悔したときには手遅れなのだ。
賢明なる日本国民よ、この不都合な現実を直視せよ。 -
朝日新聞、電通、東芝……一流企業は、なぜ失敗したのか？ その原因は、「リスク回避」「自己保身」などを強く求める高学歴社員にあった！
東芝、朝日新聞、財務省……彼らの何が、組織をダメにしたのか？ 繰り返される組織の不祥事は、なぜ起こるのか？ そこには、一流大学卒業のエリート経営者にもかかわらず、コンプライアンスよりも自己保身を優先させ、世間のヒエラルキーに弱い「高学歴社員」の体質があった！ 彼らの行動原理は、一体どういうものなのか？ 組織を崩壊させないマネジメントとは？ 戦場のような現代のビジネス環境で生き残るために必読の一冊。あなたの会社にも必ずいる。こんな人物が「高学歴社員」だ！ ●（1）とにかく「リスク回避」を優先する ●（2）つねに「自己保身」を考える ●（3）「世間のヒエラルキー」ばかりを重視する ●（4）「格上」の人間にはおもねり、身内に甘い ●（5）「格下」の人間には極めて冷淡 『高学歴社員が組織を滅ぼす』を改題。 -
「中国ＧＤＰ４７兆円水増し」――２０１７年２月９日「産経新聞」の１面に見出しが躍った。１月には、遼寧省が２０１１年から１４年にかけて毎年、財政収入を２０％以上水増ししてきたことも判明した……中国ＧＤＰ「１１００兆円」の嘘を徹底的に暴く！ 大ベストセラー『財務省と大新聞が隠す本当は世界一の日本経済』に続く第２弾!!
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「大東亜戦争」とは何だったのか?“地政経済学”で「日米開戦」の謎を解く!日本は70年前も「資本主義」の強国だった!! 「金本位制」復帰による「世界恐慌」で瀕死の欧米、「共産革命」のソ連&中国……。「第一次世界大戦」から「大東亜戦争」「高度経済成長」まで、グローバル経済の荒波に立ち向かった日本の苦闘を“経済的視点”で描く。「経済」がわかれば、「戦争」がわかる!戦後70年睦月に贈る、著者渾身の書下ろし!!日本はなぜ「大東亜戦争」に突入したのか ■ 「軍部台頭」というファンタジー ■ 「昭和恐慌」の真因は“インフレ”ではなく“デフレ” ■ 「戦争をすると儲かる」は本当か? ■ 「金本位制」の致命的欠陥 ■ 金本位制絶対派 vs. 元祖・リフレ派 ■ 経済には「絶対に逆らえない掟」がある ■ 戦前にもあった「日本ダメ論」 ■ 経済政策の間違いが「大東亜戦争」を招いた、他 -
「日本のネットベースの国債は２００兆円以下」「国には借金はあるが金融資産が大半の６００兆円以上の資産を持つ」……なんでこんな常識を、新聞やテレビは伝えないのか？ 消費税増税や金融緩和では、財務省や日銀の思惑を忖度して「ヨイショ記事」ばかりを書いてきた。なぜ「官報複合体」は、かくも強固に結束しているのか？ そのカラクリを全て満天下に！
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アンブローズ・ビアスの名著『悪魔の辞典』をすがすがしいほどパクり、ブラックなユーモアと共に経済用語を解説。真実は毒舌の中にある。注目の経済評論家が「ウソをウソと見抜く」ための教養を徹底解説。アベノミクス、新自由主義、ケインズ政策、ピケティ……次々と現れる経済のキーワード。一見、耳触りがいいように感じられるこれらの言葉も、裏読みすると、この国を自分の思いどおりにコントロールしたい人々の意図が透けて見える。それを見抜くためのキーワードの読み方を完全網羅。
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日本の長期停滞の原因は日本経済に急ブレーキをかけてきた日本銀行にある。しかし現行の日銀法では、政策が明らかに失敗であっても日銀総裁は責任を取らなくていい。首相ですら日銀総裁をクビにはできない。そのうえ、総裁の年収は３４９２万円。まさに「貴族」という言葉に相応しい特権階級ではないか。日銀総裁を始めとする「日銀貴族」たちの“トンデモ発言”を吟味し、日本の未来にとって何が必要なのかを具体的に考える。【光文社新書】
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日本の長期停滞の原因――デフレ。経済は、モノとお金のバランスによって成り立つが、お金の供給を長いこと怠ると、そのバランスが崩れ、お金が極端に不足する。すると、人々はモノよりもお金を欲しがる“逆バブル”が発生する。これがデフレである。モノの値段が下がり続けると我々の生活はどうなるのか。日本が長期停滞から抜け出すには？ 勝間和代氏の共同事業パートナーである著者が、経済学の知見に基づき分かりやすく解説。【光文社新書】
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連合軍の手で一方的に「戦争責任者」を裁かれた敗戦日本。しかし、本当の敗戦責任者は誰だったのか？ 一刀両断にすべてを解き明かす。
「東京裁判史観」の過ちが言われて久しい。だが、日本人は自らの手で、あの戦争の真の「敗戦責任者」が誰か、自己総括してきただろうか？ 本書では、誰が本当の「日本の敗戦責任者」だったのかを、ポツダム宣言から満洲事変までを順次遡る「逆15年戦争」で検証していく。どこが「ポイント・オブ・ノーリターン」だったのか。何をどうすれば、敗戦に至らずに済んだのか。どの段階で、どのような決断が必要だったのか――。浮かび上がってくるのは、（1）対外関係よりも身内の事情を優先する（2）大局観がないので、一貫した戦略などあるはずがない（3）失敗しても真の責任者は決して処罰されない（4）下手に現場が優秀なので、どんな無茶苦茶な命令でもこなすが、さらに無茶苦茶な命令が出され、戦略は最終的に破綻する……という姿である。では、誰がそういう状況に日本を追いやったのか。当時の国際状況と国内状況を踏まえつつ、大胆な議論を展開。日本の「失敗の本質」を明らかにする。 -
「こんなこと、あるある」と笑って読むうちに、やがて背筋が寒くなる事例を数多く紹介。日本の組織が失敗に陥る根本原因を描き尽くす！
どうして「優秀」と呼ばれる社員、「高学歴」社員が、組織をダメにし、会社を潰してしまうのか？ 著者は、そのような組織を滅ぼす「高学歴社員」の特長を、次のように喝破する。何も考えず、ただひたすら「対昨年比」で無理な計画を要求するので、現場が疲弊の極みとなる。半人前の管理職を量産するだけの人事ローテーションで、利益を生み出せぬ「情報弱者」の経営陣ばかり育て上げる。成果主義の誤ったインセンティブ設計で、モラルダウンと不正ばかりが横行する。本来、日本の「現場」は優秀なのに、あまりに「脆弱なマネジメント」にブチ切れて、やがて反乱へと至る……。「あるある」と笑いつつ、やがて背筋が寒くなり、目からウロコが落ちて、そして最後に勇気が湧いてくる「最強の組織論」！ -
自民党はなぜ、滅びたほうがいいのか。野党はなぜ、国民いじめに走るのか。戦後史もひもときつつ一刀両断。政治のすべてがわかる一冊！
「いまの自民党なら民主党政権のほうがマシ!?」 「共産党は『ブラック企業』とそっくり!?」 「なぜ野党が『国民いじめ』に走るのか!?」 うんざりするような、この国の政治。しかし、いったい何が本当にダメなのか、その正体を、日本の政治史を明治時代からひもときつつ、すべて明らかにする一冊。もちろん、2014年12月の総選挙以降の直近の政治状況も、世間の通説とはまったく違った角度からズバズバ斬っていく。民主党政権のあまりの酷さにより、現在、日本の政治は「自民党一強VS野党多弱」の「（平成）25年体制」になっているが、しかし、だからといって自民党が立派な政党になったわけでもなければ、野党がしっかりしたわけでもない。この状況下で、いかに各政党が手前勝手な論理で動いているかを、両者が舌鋒鋭く暴いていくのは圧巻のひと言。さらに、現在の中東の状況から、政治にとって何が本当に大切なのかも論考していく。いま、本当は何が起きているのか。本書を読めば、政治のカラクリは丸ごとお見通し！ -
「ネットの神」と「勝間和代の最強ブレーン」がタッグを組んで、メディアに蔓延（はびこ）るウソを完全論破！
●震災復興には増税が必要
●「国の借金」は返さなければならない
●円高が続くのはいいことだ
●日銀の独立性を侵してはならない
●中国がなければ日本経済はもたない
●このままでは日本はギリシャになる
●税金泥棒の公務員は減らすべき
●公共事業は「悪」である
→全部ウソ！
■三橋貴明（みつはし・たかあき）
1994年、東京都立大学（現首都大学東京）経済学部を卒業。
外資系IT企業ノーテルをはじめ、NEC、日本IBMなどを経て、2008年に中小企業診断士として独立し、三橋貴明事務所を設立。
現在は、経済評論家、作家としても活躍中。
2007年、インターネット上の公開データの詳細な分析によって韓国経済の脆弱な実態を暴いたのが反響を呼び、それを書籍化した『本当はヤバイ！韓国経済』（彩図社）がベストセラーとなった。
2010年、第22回参議院議員通常選挙比例代表に自由民主党から立候補するも落選。
著書多数。
■上念 司（じょうねん・つかさ）
1969年、東京都生まれ。
中央大学法学部法律学科卒業。
在学中は1901年創立の弁論部・辞達学会に所属。
日本長期信用銀行、臨海セミナーを経て独立。
2007年、経済評論家・勝間和代と株式会社「監査と分析」を設立。取締役・共同事業パートナーに就任（現在は代表取締役）。
2010年、米国イェール大学経済学部の浜田宏一教授に師事し、薫陶を受ける。
現在、勝間和代のブレーンの一人として、主に金融政策、財政政策、外交防衛政策等のリサーチを行っている。 -
●ある日、この国は破産する
●日銀が金融緩和をすればハイパーインフレになる
●財政破綻となれば、金利は急上昇する
●デフレの原因は人口減少である
●官僚の判断には国民の知らない深い理由がある
●「平和憲法」の改正は戦争につながる
●ポツダム宣言の受諾で日本は無条件降伏した
●中国に土下座すれば日本は守れる
…全部ウソ！
ベストセラー『日本は破産しない！』で注目の勝間和代の最強ブレーンが、メディアにはびこるウソを完全論破！
これが「不安の正体」だ！
勝間和代氏推薦コメント
日本で流れているほとんどの話は、「権力者のポジション・トーク」だということが、この本を読めば明確になるはず！！
宮崎哲弥氏推薦コメント
「国民がダメなんじゃない。政治やメディアがダメにしているだけ」って超正論だろ！ -
『TVタックル』（テレビ朝日）、『たかじんのそこまで言って委員会』（ytv）で注目の勝間和代の最強ブレーンが、「御用経済学」のデタラメを完全論破！ 景気回復を掲げて「アベノミクス」を推進してきた安倍総理の、まさかの消費増税決断。じつは、安倍総理は国家中枢にはびこる「7つの経済理論」によってミスコントロールされていた。それら7つのトンデモ経済理論を、気鋭の経済評論家が一つひとつ完全論破。“彼ら”は敵か、味方か…経済ニュースの深層を見破れ！
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中国、韓国、ロシア、朝日新聞の「悪事」に渾身の説教と真実の刃をつきつけよう！ 読んで痛快、読後にためになる名物対談、遂に単行本化。
説教という名称はあくまで方便であって、実際には言論による戦争だと思ってください。「わからず屋」は力でねじ伏せないかぎり、コントロール不能なのです。日本を貶めるキャンペーンを行なっている反日国家や反日日本人は、まさにこの「わからず屋」の典型です。“説教ストロガノフ”は、敵が予想もしなかった論点や証拠を突きつけ、彼らの誤ったプロパガンダを根底から突き崩し、殲滅します。なぜ私や上念司は笑いを好むのか。本気で敵を叩きのめそうとしているからだ。『朝日新聞』に「お前は左翼だ」といっても効くはずがない。まして保守を自任する陣営から十年一日のような決まり文句をいわれても、効くはずがない。『朝日新聞』などは、右でも左でもなく、「下」なのだ。品性においても、知性においても「下」だと、はっきりいってやらねばならないのだ。これが本気の言論、相手の存在を抹殺する言論なのだ。 -
シャドーバンキングの維持は、もはや世界経済頼みの他力本願に
経済政策ですら権力闘争の道具にしてしまう、支那共産党内部の仁義なき戦いを見よ。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年1月号掲載記事を電子化したものです。 -
金融緩和とチャイナショックで迎える絶好の買い場
不動産投資の急減、日本企業の引き揚げ……、中国経済の崩壊はもう目の前に迫っている。中国の動向を展望するエコノミストと憲法史研究者の注目対談！※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年月6月号掲載記事を電子化したものです。 -
「嫌韓」「反中」を叫んでいるだけでは国を守れない!必要なのは「陸の圧力(ランドパワー)」の強化だ――。経済評論家ならではの視点から、中国の海洋覇権を牽制する「戦略的連携」を説く。序章 「諸国民の公正と信義に信頼し」たら国土は守れない第1章 敵を知り己を知れば百戦危うからず 第2章 ロシア――「対支那確証抑制」のパートナーエネルギー依存経済からの脱却を助けて関係深化第3章 インド――膨張支那に屈しない筋金入りの大国世界中のIT産業の「下請け」第4章 トルコ――連携は必然の中東の親日国 潜在的成長力に期待できる遠隔地の重要拠点第5章 ベトナム――支那の侵攻をはね返した強国支那の海洋進出に悩まされるのは日本と共通終章 支那の情報攻撃を見抜け
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。