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『一般社団法人日本能率協会(実用)』の電子書籍一覧

1 ~8件目/全8件

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    「働き方改革」が注目を浴び、多くの企業で残業時間の見直し、業務の効率化やシステム化が進む。
    その一方で、「間接費改革」は後回しになっており、ビジネスマン1人につき、経費精算に生涯で52日も費やしている実情――。
    ビジネスの根幹である、経営管理基盤をコントロールすることこそ、企業のパフォーマンスを上げヴィジョンを描く近道だ。
    未来のビジネスを切り開くための最重要ファクターに焦点を当てる。

    IT・クラウドサービスへの日本企業の取り組みが遅れていることへ警告をならす1冊。

    巻頭特別対談では、高村正彦(自由民主党 副総裁 衆議院議員)と三村真宗(株式会社コンカー 代表取締役社長)が、電子帳簿保存法(e-文書法)改正の舞台裏を語る。

    CHAPTER1では、テクノロジーの進化で起きるシンギュラリティの先へ――。人間とコンピュータが融合する未来の新しい働き方を探る。

    CHAPTER2では、企業の生産性向上と間接費管理、調達部門の連携など、日本企業が着手しきれずにいる間接費改革について具体的なコスト戦略を解説する。

    CHAPTER3では、グローバル企業をはじめ、間接費改革をITで実現する大手企業の実例を紹介。業務改革を推進したトップリーダーたちが、プロジェクトの課題と成功要因を深堀りし分析する。

    CHAPTER4では、間接費改革がおよぼす日本企業の変革を説く。
  • マンション植栽管理に伴うコミュニティ形成の成果

    ■先行き不透明なVUCAの時代に、組織・個人と「社会」とのつながりを強化するためには何をするべきか?

    個人は成長しているか?
    組織は活性化しているか?
    組織の社会性は向上しているか?

    これらを組織内で自問自答しながら、向上させていくための好事例として
    日本能率協会が行うKAIKA Awardsの受賞・選出事例を中心に
    経営問題第108委員会と共同で、活動を分析・解説しました。

    自社の施策検討のために他社事例を調べ、ベンチマークすることは重要ですが、
    他社の施策をそのまま導入してもうまくいくとは限りません。
    とくに、組織や風土に関わる課題は、短期間の施策で解決することは非常に困難です。

    各社の事例・施策を深く分析、一般化・普遍化し、
    どのような歴史・背景や風土があって、施策が機能したのかを理解したうえで、
    自社にあてはめるためにはどういったカスタマイズが必要なのかを考え抜き、
    自社オリジナルの施策として「インストール」していく必要があるでしょう。

    是非、本書でご紹介する事例を参考に、
    自社での施策展開、あるいは組織のベンチマークスキル向上のためにご活用ください。

    <収録ケーススタディ>
    都市緑化分野の大手である東邦レオの「グリーンクリエーター」が行うマンション植栽管理に伴うコミュニティ形成の成果と、クリエイティブグリーン事業が与えた会社と社員への影響について分析しました。

    (本文より)
    ""従来の植栽管理費予算のなかで維持管理はもちろん、改善のための予算捻出やコミュニティ支援のためのイベント開催が可能となり、そして理事会などの運営支援も受けられるようになったことも、顧客にとってはプラスである。
    それまでは近隣の住民と知り合いもいなかった状態から、各種イベントをきっかけに新しい人間関係を構築できる状態に変化した。コミュニティ形成による新たな人的ネットワークの形成である。しかも、景観がよく人間関係も良好なマンションは、誰もが移り住みたいと感じる場所となる。
    需要が増えるということは価格の上昇につながる。すなわち、マンションの資産価値ないし取引価値をもたらすのである。""
  • 第一線で活躍を続けるリーダー18人の
    インタビューを通じて見えてきた共通点は、
    「人一倍強い危機意識」と「社会をよりよくしたい」という思いだった――。


    日本能率協会が独自のネットワークを活かし、日本を代表する経営者たちにインタビューを敢行。トップに求められるマネジメントの手法やガバナンスのあり方について、彼らの経験談をもとに解き明かす。

    ・「大きな方向性を示し、誰もわからないこと、決められないことを決めるのがトップの役割」(出口治明・立命館アジア太平洋大学(APU)学長 )
    ・「トップの座にいるのは、せいぜい8年がベスト」(松本晃・ライザップグループ取締役構造改革担当)
    ・「経営の神髄は、人間尊重にあり」(酒巻久・キヤノン電子代表取締役社長)
    ・「小が大のなかで生きるために『ジャンルトップ戦略』をとる」(松崎正年・コニカミノルタ取締役会議長)

    登場する経営者はほかに、石黒成直氏(TDK代表取締役社長)、川名浩一氏(日揮副会長)、下代博氏(ダイフク代表取締役社長)、高橋広行氏(JTB代表取締役社長)、知識賢治氏(日本交通代表取締役社長)、塚越寛氏(伊那食品工業会長)、デービット・アトキンソン氏(小西美術工藝社代表取締役社長)、挽野元氏(アイロボットジャパン代表執行役員社長)、藤原洋氏(ブロードバンドタワー代表取締役会長兼社長CEO)など計18名。経営者やマネジメント層をはじめとして、幅広いビジネスパーソンにとって示唆となる一冊。
  • 「シリコンバレー」の実態を紐解くことで「働き方」を改めて考える

    ■現地からの最新レポートで、シリコンバレー流マネジメント・働き方を学ぶ!

    本レポートでは、シリコンバレーにネットワークを持つIshin USA, Inc.協力のもと、シリコンバレーという環境・集う人の特色、その採用・育成の実態や、ビジネスのスピードを紹介した、シリコンバレーの「働き方」の実態を理解するための1冊です。

    日本国内でも「働き方」シフトが重要テーマとして取りあげられるなか、問われているのが仕事の意味や価値です。
    働く時間や場所に自由度が増えることが、これまでにないアイデアや行動をもたらすかもしれない。
    業務効率化の結果、空いた時間をつかってどんな価値を生むか。
    そうした議論が社内に起こることが、組織にとっての「働き方」を見直すことへつながるのではないでしょうか。

    アメリカ国内でも異色の環境と言われるシリコンバレーには、世界中から人が集まるゆえに多様な集団が形成され、その意識は常にグローバルへと向いています。
    背景も歴史も異なる日本企業が、仮にその施策や手法を真似たとしてもうまくいくものではありませんが、「世界をリードする気概で働く」「多様な」集団の意識・仕組みを理解することで、「働き方」はもとより、そもそも自社は何を目指して何を変えていくかを改めて問い直すヒントにしていただければ、と企画しました。

    <収録トピック>
    ・雇用環境の違い
    ・キャリア観の違い
    ・採用/面談
    ・解雇事情
    ・報酬/評価制度
    ・意思決定
    ・オフィス環境
    ・リモートワーク
    ・コミュニケーション
    ・多様性あるメンバーのマネジメント
    ・ビジョン/ミッションを伝える
    ・現地進出している日本企業への評価


    <KAIKAブックス>
    あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは何か?
    「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」3つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」に基づく活動・プロジェクト成果を、「KAIKAブックス」シリーズではご紹介します。

    【目次】

    シリコンバレー・レポート
    第1章 シリコンバレーのキャリア観・人事
    第2章 「働き方」を変革するITツール
    第3章 グローバルスタートアップのマネジメント
    第4章 シリコンバレーの日本企業
  • 多様化する時代の中で、個人も組織も社会も幸せであるための、次世代型経営論

    ""多様化する時代の中で、個人も組織も社会も幸せであるための、次世代型経営論""
    75年にわたり、多くの企業・団体のマネジメントを支援してきた日本能率協会が「今の時代に必要な経営モデル」を解説。
    あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは?
    本書では、「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」3つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」をご紹介します。
    自社の事業性だけを考えていても、企業の持続的な成長は難しい。
    組織としての企業、働く従業員をいかに成長させるか。
    さらにそこに社会的な意義と関係性をどう構築するか。
    持続的に企業を成長させていくための現代版「三方良し」とでも呼べる考え方と実践方法を企業事例を交えて詳しく解説します。
    経営者の方はもちろん、部門長を務める方、現場でチームを動かすリーダーの方にお薦めしたい明日から使える経営実践書です。
    (収録企業事例:三越伊勢丹/日本レーザー/リバネス/JTBグループ/VSN/富士ゼロックス/アイエスエフネットグループ/リベラル/日産自動車/竹中工務店/千代田設備)
    <「はじめに」より>
    私たちは、年齢や性別、国籍やハンディキャップのあるなしに関係なく、全ての人が自分の持っている多様な力を活き活きと発揮し、開花させることが求められる時代にいます。そんな中、「KAIKA」は、組織にとっても社会にとっても極めて重要であるという揺るぎない認識に立っています。組織が、人々の能力が、社会全体が開花し、同時に開化する(進歩する)ような場を提供しないと社会を変革することはできません。
  • 竹中工務店独自の研修施設、体験型研修センター「想」に学ぶ「人材育成の仕組み」

    ■先行き不透明なVUCAの時代に、組織・個人と「社会」とのつながりを強化するためには何をするべきか?
    個人は成長しているか?
    組織は活性化しているか?
    組織の社会性は向上しているか?
    これらを各企業内で自問自答しながら、向上させていくための好事例として
    日本能率協会が行うKAIKA Awardsの事例を中心に
    経営問題第108委員会と共同で、企業活動を分析・解説しました。
    自社の施策検討のために他社事例を調べ、ベンチマークすることは重要ですが、
    他社の施策をそのまま導入してもうまくいくとは限りません。
    とくに、組織や風土に関わる課題は、短期間の施策で解決することは非常に困難です。
    各社の事例・施策を深く分析、一般化・普遍化し、
    どのような背景や風土のうえで、施策がいかに機能したのかを理解したうえで、
    自社の背景や風土にあてはめるためにはどういったカスタマイズが必要なのかを考え抜き、
    自社の経営に「インストール」していく必要があるでしょう。
    是非、本書でご紹介する事例を参考に、
    自社での展開、あるいは組織のベンチマークスキル向上のためにご活用ください。
    <収録ケーススタディ>
    建設大手である竹中工務店が、
    「人材」が大きな課題として挙げられる建設業界において取り組んだ、
    体系的な人材育成の仕組みとその成果について分析しました。
    (本文より)
    ""よくありがちな座学型のOff-JTではなく、体験型のOff-JTを指向しており、ものづくりの「型」を若手の建築技術者に学ばせることにとりわけ主眼がおかれる。""
    ""竹中は「道」における「守・破・離」の考え方を研修に応用し、各段階において技術者が身につけるべき基本事項を設定している。""
    <KAIKAブックス>
    あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは何か?
    「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」3つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」に基づく活動・プロジェクト成果を、
    「KAIKAブックス」シリーズではご紹介します。
  • JTBグループの取り組みを「企業の人材育成ケーススタディ」として解説。

    ■先行き不透明なVUCAの時代に、組織・個人と「社会」とのつながりを強化するためには何をするべきか?
    個人は成長しているか?
    組織は活性化しているか?
    組織の社会性は向上しているか?
    これらを各企業内で自問自答しながら、向上させていくための好事例として
    日本能率協会が行うKAIKA Awardsの事例を中心に経営問題第108委員会と共同で、企業活動を分析・解説しました。
    自社の施策検討のために他社事例を調べ、ベンチマークすることは重要ですが、他社の施策をそのまま導入してもうまくいくとは限りません。
    とくに、組織や風土に関わる課題は、短期間の施策で解決することは非常に困難です。
    各社の事例・施策を深く分析、一般化・普遍化し、どのような背景や風土のうえで、施策がいかに機能したのかを理解したうえで、
    自社の背景や風土にあてはめるためにはどういったカスタマイズが必要なのかを考え抜き、自社の経営に「インストール」していく必要があるでしょう。
    是非、本書でご紹介する事例を参考に、自社での展開、あるいは組織のベンチマークスキル向上のためにご活用ください。
    <収録ケーススタディ>
    旅行業大手JTBグループが、地域・顧客を巻き込み、取り組んでいるプロジェクト「JTB地球いきいきプロジェクト」の背景・取り組み体制・成果・社外評価・その人材育成としての面について解説しました。
    (本文より)
    ""本活動をきっかけにさまざまな社会とのつながりが生まれている。顧客と社員が一緒に活動することによる顧客とのつながりだけでなく、プログラムを開発するにあたってNPO法人などの地域の関係者、行政関係者などと新たな関係が生まれている。このつながりをきっかけに、JTBグループに対する親近感や信頼感、ファンづくりに成功している。""
    <KAIKAブックス>
    あらゆる多様性が広がる現代社会において、企業活動に求められる考え方とは何か?
    「個の成長」「組織の活性化」「組織の社会性」3つを同時に実現する経営モデル「KAIKA」に基づく活動・プロジェクト成果を、「KAIKAブックス」シリーズではご紹介します。
  • 「次世代」組織のあり方!

    変化する社会や市場に対応できる“次世代”組織のあり方! 社会やビジネス環境が多様化するなかで、組織活動の持続的な発展のためには、これから企業はどのような考え方に立てばいいのか。人間の本質や社会との関わりを起点にして改めて企業や組織の活動を捉え直すと、つねに変化する社会との関わり、組織内外とのつながりについて意識を高く保つ必要性と、それらを促進するマネジメント・組織づくりの重要性が浮かび上がってくる。その社会とつながる意識が高い次世代組織モデル――「開放型組織」をつくり上げるための考え方と要点を、具体的な事例や事象をとおして説き明かしていく。そして、それは著者(一般社団法人日本能率協会)が提唱している「個の成長、組織の活性化、組織の社会性」を同時に実現していくプロセス=「KAIKA」でもある。

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