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悲観論が横溢するのは、正しい情報を手にしていないためである。冷静かつ客観的に現状を見れば、日本は世界でも稀な恵まれた国である。
日本には、技術と人、そして経済がある。それらを単に足し算・引き算するのは前世紀の考え方であり、かけ算で考えていかなければ未来は作れない。
日本には幸いなことに課題が山積している。課題とは解決すればするだけ、高質の経験値と価値が創出される。高齢社会も低炭素社会も、先に解決した者が勝ちならば、早く課題に直面し、かつ能力を発揮した方が得に決まっている。
元東京大学総長がわかりやすく説く、未来を見据えたプラチナ社会実現の方法。

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メイカーズによって、ものづくりの民主化が広がるとはいえ、標準化によって支えられた既存の社会がすべて置き換わるわけではない。学者や経営者、メイカーズといった幅広い取材によって、製造業が今後どのように変化し、それにつれて社会や働き方にどのような変化がもたらされるかを明らかにする。

地球温暖化や資源枯渇、少子高齢化、格差問題など現代社会が抱える課題は多岐にわたる。
しかし、今ここで正しい方向に舵を切れば、私たちは明るい未来を実現できる。
元東大総長の小宮山宏が、単なる理想論ではなく、科学技術をベースに2050年のビジョンを描く。

“グーグル”の逆説から見えてきた、未来をつくる企業のかたち。
政府や市民セクターが解決できない社会課題に対して、期待される企業のはたらき。
あなたの会社はいま、何を求められているだろうか！？

日本企業のあいだでも企業の社会的貢献(CSR)は浸透しているが、
その成果は報告書などで紹介されるものの、
多くがマーケティングやリクルーティング、福利厚生の一環にとどまっているのが実情である。

「自らが社会課題をどう設定するかという視点に立たない限り
日本の会社のCSR活動は“実行することに意義がある”というレベルから
脱却できないだろう（小宮山宏）」

「大企業のリソースとCSR的な発想を持った人が結びつくと、
大きなパワー、社会を変える力を発揮できます。
CSR部門にいなくてもCSRは可能です。（岩井克人）」

他社との差別化、自社のイノベーションにつながる「攻めのCSR」につなげるにはどうしたらよいのか。
東京財団「CSR研究プロジェクト」企業調査から得られた知見をもとに、
戦略的にCSRに取り組むことで本業におけるイノベーションにつなげている
「社会を変えていく会社」のあり方を考える。

≪CSRベストプラクティス掲載≫
損保ジャパン、伊藤忠商事、武田薬品工業、キリン、電通、曙ブレーキ工業


【目次より抜粋】
◆第１部　なぜいま、会社の出番なのか
◆第２部　社会を変える会社はどこにいるのか
◇対話型　損保ジャパン
広く社会に「課題」を聞き　保険の持つ「相互扶助」の原点をCSRにいかす
◇ボトムアップ型　伊藤忠商事
何に困っているかまず耳を傾ける　現場主義から生まれるCSR
◇グローバル型　武田薬品工業
最先端の対話に自ら飛び込み「社会課題」を特定　世界標準のCSRを浸透させる
◇戦略型　キリン
ブランド戦略と一体化　「社会課題」の解決が企業価値を高める
◇ラボ型　電通
みんなの思いを集めて「社会課題」を解決する　本業につなげる制度がダイバーシティを実現
◇継続型　曙ブレーキ工業
とにかく続けることで「社会課題」を強みに変える　BtoB企業におけるCSR
◆第３部　会社の存在意義とはなにか