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なぜ繰り返すのか、メガバンクの失敗に学ぶ

みずほ銀行で2021年2月からの12カ月間に11回ものシステム障害が発生した。
2002年、2011年と大規模システム障害を起こし、それを反省して2019年までに勘定系システムを全面刷新したみずほ銀行だったが、トラブルは繰り返された。

システム障害はなぜ起きたのか。みずほ銀行ではなぜシステム障害が繰り返されるのか。
情報システムは人が開発・運用するものでトラブルは避けられないのだから、情報システムを利用する組織には、システム障害が起きても顧客や業務に影響を与えないで済ませられるレジリエンシー(復元性)が必要だ。

情報システムの専門誌「日経コンピュータ」が執筆する本書は、みずほ銀行の失敗を教訓に、組織のレジリエンシーを高めるための方策を探る。

20年かけて政府が積み上げたIT戦略やITインフラが、新型コロナ対策で役に立たなかった。まさにデジタル敗戦だーー。菅義偉首相肝煎りで「デジタル庁」創設に挑む平井卓也デジタル改革相は、こう反省の弁を述べた。

事実、マイナンバーカードは緊急の現金給付事業で力を発揮できなかった。陽性者の情報を登録するシステムは病院や保健所から「使いにくい」と不満が噴出した。国の構造から制度、人材までデジタルシフトを怠ってきたツケが回った格好だ。

行政のDX（デジタル変革）に挑む日本は、この敗戦から何を学ぶべきか。年金システムから特許庁システム、マイナンバー関連システムまで、20年にわたる電子政府／システム調達改革の歴史から、失敗の教訓を読み解く。

　みずほフィナンシャルグループ（FG）が2011年から進めてきた「勘定系システム」の刷新・統合プロジェクトが2019年7月、ついに完了した。
　富士通、日立製作所、日本IBM、NTTデータを筆頭に1000社ものシステムインテグレーターが参加したものの、2度にわたって開発完了が延期になったことから、なかなか完成しないスペイン・バルセロナの教会にちなんで「IT業界のサグラダファミリア」とまで呼ばれた史上最大級のITプロジェクトだ。みずほ
FGは完了までに8年もの年月と、35万人月、4000億円台半ばをつぎ込んだ。
　1980年代に稼働した「第3次オンラインシステム」の全面刷新は、第一勧業銀行、富士銀行、日本興業銀行の3行が統合したみずほFGにとって、2000年の発足以来の悲願だった。
　しかしシステム刷新は何度も挫折し、2002年と2011年には大規模なシステム障害を引き起こした。80年代の非効率的な事務フローが残ったままになるなど、勘定系システムの老朽化は経営の足かせになっていた。
　なぜみずほ銀行のシステム刷新は、これほどまでに長引いたのか。そして今回はどうやって完了に導いたのか。みずほ銀行がこれから目指す金融デジタル化戦略を、みずほFGにおける19年の苦闘の歴史を追いかけ続けた日経コンピュータが解き明かす。
　多くの日本企業が直面する情報システムの老朽化問題、「2025年の崖」を乗り越えるヒントがここにある。

SE(システムエンジニア）にとって最も大事なことは「しっかりしたSE」になることである。しっかりしてこそ、顧客に喜ばれ、ビジネスに貢献し、そして自分自身の力を伸ばし続けることができる。本書は「しっかりしたSE」になるための考え方とそれを実践する具体策を「50の鉄則」としてまとめたものだ。考え方の鉄則は「任務はビジネスの達成と顧客満足度の向上」「目指すはビジネス常識を持つIT専門家」「迷った時の判断基準、顧客が51、会社が49」といったように、明快だがなかなか難しいものが少なくない。この考え方通りに行動する。

本書籍は
●まるわかり！RPA（2017年11月16日　初版第1版発行）
●決定版　実践！RPA（2018年9月14日　初版第1版発行）
を１冊にまとめた合本版です。

『まるわかり！RPA』―業務自動化で生産性UP！基礎から導入の勘所まで
　働き方改革が産業界を挙げた一大テーマとなるなか、人間のPC操作をソフトウエアで自動する新しい技術「RPA」が脚光を浴びています。データの入力や転記、チェックといった定型作業を、人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなすのがRPA。将来的には人工知能（AI）との連携も進むとみられ、日本産業界にとって労働生産性向上の切り札になる可能性を秘めています。
　本書はRPAの基本的な仕組みから事例に基づく導入のポイント、主要IT企業の製品やサービスまで、ITを使った働き方改革の悩み所を解説します。

『決定版　実践！RPA』―先進事例から製品選択、落とし穴の回避までこれ1冊！
　働き方改革が日本企業の一大テーマになるなか、即効薬と期待されているのが、PCを使った定型作業を人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなす「RPA」です。日本で本格的に普及し始めておよそ2年。金融機関に始まり製造業やサービス業、そして大企業から中小企業へと導入企業は着実に拡大しています。
　本書はRPA導入を検討している人はもちろん、導入の最中や活用を始めてさらに効果を引き出したい人まで、RPAを働き方改革に役立てたいビジネスパーソンが抱く疑問に答える、実践的な情報を提供します。大企業や中小企業の導入事例、そこから導き出した導入の勘所やつまずきやすい落とし穴を掲載。AIやOCRとの連携、第一線の有識者が語る活用策や将来動向も紹介します。

AIは「開発フェーズ」へ　SEの知りたい情報が満載

　人工知能（AI）は「何に利用できるか」を検討するフェーズは過ぎ、「いかにしてシステム化するか」を競うフェーズに移りつつあります。こうなるとSEの出番です。しかし、AIシステムの開発は、従来のシステム開発とは異なる面があり、しっかりとした準備が欠かせません。本書にはAI開発に関する基本から最新動向まで、掲載しています。

主な内容
第1章　ゼロから学ぶ人工知能の作り方
第2章　グルメサイトRettyのAI舞台裏
第3章　ここまで来たAI記者の実力
第4章　カンタンAIつくってみよう
第5章　業務パッケージでもAI
第6章　AI注目ニュース
第7章　AIの課題～記者の眼
第8章　今さら聞けない人工知能開発

AIビジネス待ったなし！
「セカンドステージ」の情報を満載

　人工知能（AI）テクノロジーをビジネスに取り入れる企業が急速に増えています。もはや「様子見」という状態ではなくなりました。本書では、「AIビジネスはセカンドステージに突入した」と捉え、第2ステージの情報を中心に掲載しています。

　まずは「AI開発のガイドライン」に関する情報。日本では総務省がガイドラインを発表したことで議論が沸騰しています。倫理面に配慮しつつ、技術を進展させるルール作りが始まりました。いくら優れた技術であっても、「標準」でなければ受け入れられないもの。ガイドラインは標準化を見据えた動きであり、国内はもとより世界の市場を見越した動きです。

　次は「国内のAI事例」に関する情報。多くの日本企業がAIを活用してビジネスを拡大させようとしています。ライバルの動きは要チェック。

　最後は「AIを活用した先行プロダクト」の情報。「チャットボット」や「AIスピーカー」などは既に実用化されており、ビジネス競争は熾烈な状態です。

　本書では、こうした「AIセカンドステージ」の情報を詳しく解説しています。

　働き方改革が日本企業の一大テーマになるなか、即効薬と期待されているのが「RPA（ロボティック・プロセス・オートメーション）」です。データの入力や転記、チェックなど、PCを使った定型作業を人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなすのがRPA。日本で本格的に普及し始めておよそ2年。金融機関に始まり製造業やサービス業、そして大企業から中小企業へと導入企業は着実に拡大しています。

　本書はRPA導入を検討している人はもちろん、導入の最中や活用を始めてさらに効果を引き出したい人まで、RPAを働き方改革に役立てたいビジネスパーソンが抱く疑問に答える実践的な情報を提供します。大企業や中小企業の導入事例、そこから導き出した導入の勘所やつまずきやすい落とし穴を掲載。AI（人工知能）やOCR（光学的文字認識）との連携、第一線の有識者が語る活用策や将来動向も紹介します。

　残業時間の罰則突き上限規制などを定める働き方改革関連法の施行が2019年4月に迫るなか、企業は従業員1人ひとりの生産性向上にこれまで以上に取り組む必要があります。本書をぜひお役立てください。

　個人のプライバシー保護強化を主眼とするEU（欧州連合）の新たな法律「GDPR（一般データ保護規則）」が日本に上陸します。影響範囲は広く、EUなどの顧客に商品やサービスを提供する日本企業にも適用されます。

　GDPRに対応せず、個人データの漏洩などが起きた際の対応を誤れば多額の制裁金が科される恐れがあります。2018年5月25日に施行されるにもかかわらず、多くの企業は準備が整わず、GDPRに対する理解も進んでいないのが実情です。

　本ムックはGDPRの基本から「忘れられる権利」「データポータビリティー」といった主要概念、対応の進め方までを具体的に分かりやすく解説しています。GDPRとは何かを知りたいビジネスパーソンから対応プロジェクトに関わる実務担当者まで、この1冊で必要な知識をすべて学べます。

第1部　GDPRを理解する

●あなたの仕事にもGDPRが関係する
●欧州個人データ保護法制の系譜
●超サマリー：GDPRの大枠を理解する　ほか

第2部　実践！ GDPR対応

●経営陣のコミットメントとプロジェクト体制の構築
●超サマリー：GDPR対応の実務を理解する
●最低限、これだけはやっておこう　ほか

世の中のあらゆるモノがインターネットでつながるIoT（Internet of Things）。IT、自動車、家電、エネルギーなどあらゆる業界を巻き込みつつあるメガトレンドを、多彩な技術系媒体を持つ日経BP社ならではの取材力で詳解。事例、技術要素（センサー、通信、ハードウエア、分析基盤）、基盤サービスなどの最新動向がこの一冊でわかります。

働き方改革の切り札 「RPA」の基礎から実践まで

　働き方改革が産業界を挙げた一大テーマとなる中、人間のPC操作をソフトウエアで自動化する新しい技術「RPA」が脚光を浴びています。データの入力や転記、チェックといった定型作業を、人間の数倍から数十倍のスピードで正確にこなすのがRPA。将来的には人工知能（AI）との連携も進むとみられ、日本産業界にとって労働生産性向上の切り札になる可能性を秘めています。本書はRPAの基本的な仕組みから事例に基づく導入のポイント、主要IT企業の製品やサービスまで、ITを使った働き方改革の悩み所を解説します。


主な内容

第1章　RPA基礎編
第2章　事例編（大和ハウス工業、日本生命保険、アルヒなど）
第3章　動向編（PC雑務の自動化「RPA」にNRIなど参入、RPAに大手から新興まで参入相次ぐ、など）
第4章　インタビュー編（日本RPA協会　代表理事、ユーアイパス　CEO　長谷川 康一氏
第5章　解説編
第6章　ツール編
第7章　働き方改革IT編

2020年東京オリンピック・パラリンピックの商用サービス開始を目指して開発が加速する「5G」（第5世代移動通信システム）について、基本から標準化や実証実験、周波数まで詳しく解説します。2017年に相次いで実用化が進んだIoT向け通信技術「LPWA」（Low Power Wide Area）について、技術や最新事例などを紹介します。

第1章■5Gの最新動向10分で完全理解、爆速5G　
第2章■LPWAの最新動向
第3章■5G/LPWAのテクノロジー
第4章■LPWAの最新事例
第5章■インタビュー

サイバー攻撃が深刻化しています。特に2017年はランサムウエア「WannaCry」を使った世界的な攻撃や「Struts2」の脆弱性を狙った攻撃が発生し、多くの日本企業が被害を受けました。今やセキュリティ担当者だけでなく、組織の意思決定者や一般利用者もセキュリティの知識は必須になりました。
　本書はサイバー攻撃の現状を踏まえたうえで、いかに組織が攻撃者に対抗するかを主眼として、IT記者が執筆編集した記事をまとめました。第1章と第2章では攻撃被害を詳しく追ったニュースをまとめました。どう報じられているのかを知ることは攻撃に遭った場合のリスク管理に役立つでしょう。第3章では世界で猛威を振るうランサムウエアの歴史と仕組みをひも解きながら、企業がどう対抗するかを丁寧に解説しつつ、攻撃の温床となる「ダークWeb」の実態にも迫ります。第4章では標的型攻撃への最新の対抗策をまとめました。攻撃者の出方を予測し、先んじて防御する具体的な方策や、被害を極少化するために攻撃を“無害化”すえる手法などを学べます。第5章は組織のサイバー防御の要となる組織「CSIRT（シーサート）」の構築と運用の実態を解説。金融、製造、流通など14社の事例には、自社でのCSIRT設置のヒントが満載です。第6章は今後の産業基盤となるIoTのセキュリティのニュースと解説を収録。
　「サイバーセキュリティは経営課題」というのが政府の公式見解です。一方で何をどこまでやればいいかは各社にゆだねられているのが現状です。過剰過ぎず、かつ矮小過ぎないセキュリティの現実解を見通すため、本書を是非ご活用ください。

パブリッククラウド活用を成功に導くノウハウを一冊に収録。サービス選定から性能検証、セキュリティ確保まで、現場が直面する課題への解決策を解説しました。AWSやMicrosoft Azure、GoogleやSalesforceといった4大クラウドの使いこなし方を詳解。豊富なユーザー事例と合わせて、実践的なテクニックを修得できます。
【目次】
［3］第1章　クラウド活用の最前線
［31］第2章　クラウド活用の実践ノウハウ
［61］第3章　ユーザー事例に学ぶ
［129］第4章　4大クラウドサービスの概要
［215］第5章　クラウドを支えるIT

訪日外国人向けビジネスにおけるIT（情報技術）活用の意義や最新動向をまとめました。企業や自治体、組織でインバウンド事業に携わる方、これから携わりたい方を想定しています。
　まずデータを通じて見えてくる訪日外国人のリアルな実態を紹介。ITを活用したインバウンド事業の事例と最新のサービスを紹介します。
　三越伊勢丹ホールディングス、参天製薬、JR九州といったインバウンド関連事業に力を入れる企業のトップが登場し、それぞれの戦略を語ってもらいます。訪日客の宿泊問題で注目を集める民泊サービス最大手の米エアビーアンドビー、タクシー配車のウーバー・テクノロジーズ日本法人の戦略も紹介します。
　訪日外国人の困りごとの上位である「無線インターネット環境」にも焦点を当てます。環境整備に向けた通信政策の動向や、訪日客にも使いやすく安全な公衆無線LAN環境を構築するポイントを解説しました。
　インバウンド向けの最新ITソリューションも徹底解説。言葉の壁を越える翻訳システムからスマートフォンを使った支払い、ネット環境、そして海外向けネット通販である「越境EC」などを紹介します。資料としてもお使いいただけるよう、訪日客数の推移や消費額といった各種のデータをそろえました。デジタル時代の「おもてなし」に必携の一冊です。

データ活用の潮流を捉えたうえで、クラウドDBを選択肢に加えて充実を見せる製品・サービスの最新動向を一冊にまとめました。19の製品・サービス解説の中で、「IBM DB2」「Microsoft SQL Server」「Oracle Database」「SAP HANA」については、各ベンダーの担当者が活用ノウハウを執筆。オープンソースソフトウエアでは、「PostgreSQL」「MySQL」に加え、「Cassandra」や「MongoDB」といったNoSQLも取り上げました。クラウド上のDBについては、RDBMSとDWH（データウエアハウス）、NoSQLの三つに分けて主要サービスを徹底解説。AWS（アマゾン・ウェブ・サービス）の「Amazon Redshift」やグーグルの「Google BigQuery」など、クラウド上で生まれた注目サービスの使いどころや、活用ノウハウなども網羅しました。

「ビッグデータ分析基盤の作り方」から「基盤向けの製品・サービス」や「大容量データを保管する仕組み」までを一挙に解説。日経BP社IT系メディアに掲載したビッグデータ関連の好評記事に、Hadoopディストリビューションや各種クラウドサービスといった基盤技術を解説する書き下ろし記事を加えて構成しました。
ビッグデータ関連技術・製品の最新情報、活用方法、分析・保管するために必要な知識が、この1冊でまとめて習得できます。「ビッグデータを処理する情報システム」の構築機運が高まる今、ビッグデータ関連製品・技術の動向を押さえるのに好適です。

金融の世界をテクノロジーの力を借りて革新するムーブメント「FinTech」。
米国発の革命の余波がついに日本の押し寄せる中、海外事情から日本の動き、これまでの歴史、支えている最新技術、そして課題まで網羅した決定本。この一冊を読めば、FinTechのすべてを理解できる。
＜目次＞
Chapter1■世界が揺れている
Chapter2■キーマンが明かす革命の行方
Chapter3■壁を壊した先行者たち
Chapter4■ビットコインは死んでいない
Chapter5■ウォーミングアップする金融機関
Chapter6■FinTech時代の法制度を考える

クラウドのことがすべてわかる～基本から最新情報まで
クラウドを活用し、システムを構築・運用するために必要な知識を一冊にまとめました。
アマゾンやグーグル、セールスフォースやマイクロソフトなど
主要クラウドサービスの最新動向を詳しく解説。プライベートクラウドの構築技法も網羅しました。
OpenStackやCloudStack、Cloud Foundryといったクラウドを支える技術解説も充実。
入門者向けの基礎知識から、システム構築で使いこなすための実践ノウハウまでをわかりやすく解説しました。

あらゆるものにセンサーを取り付け、無線通信やインターネットで情報をやり取りする「IoT」や「モノのインターネット」。この技術や考え方を取り入れ、業務やビジネスを変革しようとする企業の動きが活発になってきました。
しかし実際にIoTを取り入れたいと考えても、「何をどうすればよいのか」「どんな技術が必要なのか」などと悩むことになります。
本書では、日本航空（JAL）や綜合警備保障（ALSOK）、東急建設、三菱東京UFJ銀行など大手企業の取り組みや、漁業や農業など多様な分野でIoTがどのように活用されているかを、豊富な事例で紹介します。
また、IoTを活用するのに必要な技術やキーワードも、分かりやすく解説します。
200の事例と解説から、自社の業務やビジネスをIoTで変えるためのヒントが見つかるはずです。

IT総合情報誌「日経コンピュータ」で、2010年から2011年にかけて連載された東京海上日動システムズ社長、横塚氏の人気コラムを書籍化。
本書では、SE一筋40年の、横塚社長が、21世紀のＳＥに求められる条件について、自身の経験や現場の声を元に考えていきます。「プロデュース思考」、「カスタマーエクスペリエンス」、「チャレンジ力」「組織の壊し方」など、これからのSEのあるべき姿や、SEという仕事の面白さに気づくためのメッセージが満載です。
「ありがとう」といわれるSEになろう。これが本書の目指すSE像です。システムの利用者から、「ありがとう」といわれること。これほどSEとしてうれしい瞬間はないのではないでしょうか。
多くの利用者から「ありがとう」といってもらう。そのために、SEは何をどうしていくべきなのかを横塚社長と一緒に考えていきましょう。
【目次】
　はじめに
【第１章　プロデュース思考で臨もう】
　チームで考えると知恵がわく
　会社に勢いを付ける情報化投資を　ほか
【第２章　新しいことにチャレンジしよう】
　クラウドの魅力を考える
　「要求開発」をやってみた　ほか
【第３章　縦割り組織を壊そう】
　縦割り組織の壊し方　ほか
【第４章　国を変えよう、社会を変えよう】
　地球規模で「シェア」しよう　ほか
【第５章　楽しく働き、楽しく生きよう】
　ワークライフバランスの本質　ほか
おわりに

仮想化技術の入門から使いこなしまで、1冊ですべてわかる！今や、ITインフラの根幹を担う仮想化の技術・製品・サービスの最新動向を知っておくことは、すべてのITエンジニアにとって欠かせません。
　本書は、仮想化技術の知識、仮想化環境の構築・運用法、関連製品・サービスの最新情報を、分かりやすく網羅しています。仮想化技術を活用するための最新ノウハウを、この1冊で得られます。
　クライアント仮想化ではヴイエムウェア、シトリックス・システムズ、マイクロソフト。サーバー仮想化ではVMware vSphere、Microsoft Hyper-V、Citrix XenServer、Red Hat Enterprise Virtualization、日立製作所Virtage。ストレージ仮想化ではEMC、日立製作所の技術を解説。

マイクロソフトのクライアント向けOSがWindows 10に切り替わった。これまでのWindowsとは異なり、今後はメジャーバージョンアップせずに、新機能もアップデートとして追加されるようになる。
本書では、長く使われるであろうWindows 10について、主にビジネスユーザーの視点で基礎知識や活用ノウハウをまとめた。
クライアントOSとしての使いこなしを中心に、トラブル解決、作業効率を上げるTIPSのほか、業務環境向け機能も解説する。

業務でモバイル機器を活用するときの基本から解説
モバイル機器やサービスの導入事例を多数収録
使いやすいモバイルアプリの開発ノウハウを紹介
スマートフォンに代表されるモバイル端末の出荷台数が伸び続けています。
企業活動のあらゆるシーンで、モバイル対応はもはや不可欠です。
最近は時間や場所に縛られずに働く「ワークスタイル変革」が改めて注目を浴びており、
そこでもモバイル端末の活用が鍵になっています。
本書では業務の効率化やマーケティング支援などでの、
モバイル機器やサービスの活用について「最新動向」「活用を支える技術」「事例」
「業務アプリ開発のポイント」の4本の柱でまとめました。
自社の業務システムのモバイル化を進めたいユーザー企業のIT部門、
マーケティング活動にモバイル端末を活用したい事業部門、
ITベンダーでモバイル関連ソリューションを手掛けるエンジニア、全ての方に必ず役に立つ1冊です。

SDNの応用動向や企業事例、技術解説を網羅。ネットワーク仮想化のNFVの最新トピックスも紹介。これ一冊で、クラウドやモバイルの進化を支えるSDNとNFVの実力と可能性を図れます。
応用動向として、新たなプレーヤーとなる通信事業者の戦略や一般企業の導入事例、ベンダーの最新ソリューションを解説。新概念のハイブリッドSDNやオープンソースプロジェクトから生まれた革新的なソフトウエア技術も詳解。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「プロフェッショナルCIOの決断」（2015年1月8日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
「CIO不要論が一部の経営者から浮上しているが、間違った見解だ」と記者は主張しています。
今や世界の優良企業の経営トップの関心事はデジタル戦略の強化で、
ビッグデータやモバイルの利活用に成長の活路を求めています。
「ITを武器に経営を強化できるかどうかは、CIOの能力に左右される」と記者は続けています。
本書では実績のあるCIOを取材し、彼らは何を考え、どんな行動を取っているのかを明らかにしています。
ヤンマー、LIXIL、日清食品、東急ハンズ、ブリヂストン、ANA、三菱商事、良品計画、
大和ハウス工業といった名だたる企業のCIOが登場するのは圧巻です。
ビジネスリーダーはもとより、ITエンジニアにもオススメできる１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「現場を変えたモバイルファースト」（2014年11月27日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
スマートフォンやタブレット端末などの企業利用は進み、
記者は「スマートデバイスが業務変革を起こしている」と主張しています。
単なる携帯電話の代替にとどまらず、業務を現場で完結できるレベル１、
現場とオフィスのリアルタイムコミュニケーションが可能になるレベル２、
そして、ビジネスモデルを変えるレベル３の３段階があると言います。
一番の読みどころは、各レベルの具体的な事例を詳細に解説したパートです。
資生堂、リクルートライフスタイル、JR東日本、ゲイト、千葉産業などが登場します。
IT技術者だけでなく、業務改革を進めたいビジネスパーソンにオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「オルタナティブSI」（2015年2月5日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
「これまでのSI（システムインテグレ―ション）の伝統的ビジネスモデルは、
ユーザー企業とITベンダーの間に不信や対立の芽を生み、双方が不幸になる欠陥を抱えていた」と
記者は主張しています。こうした旧弊を脱して、新たなSIを実現しようとする取り組みが始まっています。
本書では新たなSIモデルとして、「納品のないSI」「定額パッケージSI」「自動生成SI」
「クラウドインフラSI」「コミュニティSI」といった手法を紹介しています。
実際に取り組んでいる現場の工夫をまとめており、そこが一番の読みどころです。
システムインテグレ―タに勤めるエンジニアの方々に読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「命を救うIT」（2014年10月30日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
従業員を事故や病気で失うリスクは、極めて大きな経営課題です。
この課題解決を主導するのにふさわしい部署は、「実はシステム部門である」と記者は主張しています。
社員の健康データを集めつつ、どのようにしてプライバシーを守ればいいのか。
社員の行動を変えるにはどうすればいいのか。
いくつもの難問がありますので、先進事例が参考になります。
記者は先進６社（フジクラ、日立製作所、リコー、西濃運輸、ロート製薬、ローソン）を
徹底取材し、その勘所をまとめています。ここが本書の読みどころです。
ITエンジニアにぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「Webサイト非常事態宣言」（2015年1月22日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
「従来の対策では防げないリスト型攻撃によって、
企業のWebサイトが非常事態に陥っている」と記者は主張しています。
リスト型攻撃によって、Webサイトに脆弱性がなくても不正にログインされる恐れがあります。
利用者がパスワードを使い回していることが最大の原因ではありますが、
パスワード認証を利用している以上、攻撃は避けようがありません。
ではどうすればいいのでしょうか。
対策を立てるには、リスト型攻撃の正体を知っておく必要があります。
その解説が本書の読みどころの一つです。
また、企業が進める現実的な解決策は、「早期検知」だそうです。
その仕組みはどのようなものなのか、わかりすく説明しています。
セキュリティ担当者にぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「戦略アプリはPaaSで作る」（2014年11月13日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
クラウド上でのアプリケーション開発と言えば、これまでは主に「IaaS」を使っていました。
しかしここに来て、「戦略アプリはPaaSを使うケースが多い」と記者は報じています。
戦略アプリとは、ビジネス上戦略的な役割を担うアプリケーションで、
短期間での開発が求められるものです。
ビッグデータ分析やモバイル向けアプリの開発が該当します。
短期間で開発するには、ミドルウエアなどがそろっているPaaSが向いているというわけです。
戦略アプリ開発にPaaSを導入した９社の事例を丹念に取材し、
どのような成果を得ているのかをまとめています。ここが一番の読みどころです。
アプリケーション開発に携わるエンジニアにぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「デスクもオフィスも要らない」（2014年12月25日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
PCや固定電話、デスクはもう無くても構わない──。
記者は、「従来にない全く新しいワークスタイル変革が進んでいる」と主張しています。
狙いは、「社員の生産性向上だけでなく、事業継続性の確保や、
育児・介護に伴う社員の離職回避など、企業の競争力を維持することだ」と記者は続けます。
キーワードは「フリーアドレス」と「テレワーク」の二つ。
モバイル機器や通信インフラの進化で、以前より格段に実効性が高まっています。
ワークスタイル変革に取り組み、最新ITを駆使して課題を乗り越えた事例を多数紹介しており、
そこが一番の読みどころです。
フリーアドレスでは、コニカミノルタ、カネカ、CBRFの現場を、
テレワークでは、伊藤忠商事、ファイザー、Sansanの取り組みを紹介しています。
ITエンジニアだけでなく、一般のビジネスパーソンにも読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「情報システムのリアル」（2014年10月16日号）の
　Part6～Part8と自由意見をスマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
ITベンダーやユーザー企業のシステム部門で働く3069人の
アンケート調査（2014年8月に実施）に基づいて、
IT業界で働く人々の処遇、キャリア、展望などを数字で浮かび上がらせたのが本書です。
「平均年収」
「平均残業時間」
「仕事に満足しているかどうか」
「仕事にやりがいを感じているかどうか」
「CIOになりたいかどうか」
「勤務先の人手が足りているかどうか」
「女性社員の登用が進んでいるかどうか」
「取得して良かった資格」
「仕事のイメージ」
「ITサービス産業の今後の成長性をどう思っているか」
などがわかりました。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「データが磨く日本品質」（2015年2月19日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
パリのソムリエも絶賛する日本酒「獺祭（だっさい）」をご存じでしょうか。
高品質の大吟醸酒として国内外で人気が高いのですが、その酒蔵に杜氏の姿はありません。
ITを駆使してつくっているのです。
記者は、「日本のものづくりは、データの活用でもっと進化させることができる」と主張します。
製造業とサービス業に注目し、日本品質がいかにしてITでつくられているのか。
その最前線を追ったのが本書です。
旭酒造、マツダ、住友林業、ANA、ヤマトホールディングス、セコムといった
企業の取り組みを紹介しています。そこが本書の読みどころです。
ＩＴ技術者だけでなく、ビジネスパーソンにオススメの１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「ゾンビOSSが危ない」（2014年12月11日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
既に死んでいるにもかかわらず町中を徘はい徊かいし、
人間に危害を加えようとする怪物「ゾンビ」――。
記者は、「ソフトウエアとしての寿命が尽きた“ゾンビOSS”が
世界中の情報システムを危機に陥れている」と主張しています。
分かりやすい例は、Javaアプリケーションフレームワーク「Struts 1」の
セキュリティ脆弱性、暗号ソフト「OpenSSL」の脆弱性「Heartbleed」です。
これらのOSSを利用している情報システムは大きなリスクを抱え込むことになりました。
「なぜこんな事態になったのか」「ではどうしたらよいのか」を独自の分析でまとめたのが本書です。
ゾンビ化を避けるには、「OSS側の開発事情を知ることが大切」だと記者は論じ、
OSSを５つに分類して、それぞれのリスクを解説しています。ここが一番の読みどころです。
パート３では「ゾンビ化を避ける心得」として４つ紹介しています。
それは、OSSを利用するすべてのエンジニアが知っておくべき内容だと思います。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「個人データはもう怖くない」（2014年6月26日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。

個人情報保護法の改正で、企業を中心にビッグデータを活用した新事業や
新サービスの開拓に乗り出せるという期待が高まっています。
その検討の過程で定義されたのが、「個人特定性低減データ」という考え方です。
記者はこの考え方に注目し、詳しく報じています。

プライバシーを保護しつつ個人データを活用するために、
記者はデータ種類ごとに盲点や活用のポイントを整理しました。
ここが一番の読みどころです。
取り上げているデータは、識別子、Web行動履歴、購買履歴、位置情報、
顔認証データ、遺伝子／健康情報の6種類です。

個人データを扱うITエンジニアだけでなく、個人データでビジネスを進める
ビジネスパーソンに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「スマート決済革命」（2014年5月29日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
記者は、次々と登場する決済サービスに注目しています。
これまでの決済サービスは「手数料が高い」「入金が遅い」というのが常識でしたが、
ITを駆使することで使い勝手の良い決済サービスが生まれ、「大変革」が起きていると主張しています。
記者が特に注目しているのが、ビットコインに代表される仮想通貨です。
「消費者保護などの点でリスクを抱えていますが、手数料無料や即時決済という特徴は、
決済の理想形として他の決済サービスにも変革を促している」と論じています。
どんな決済サービスがあり、リスクに対してどんな技術が開発されているのか。
その詳細な解説が、本書の読みどころです。
決済はあらゆるビジネスの根幹で、顧客の拡大や事業の営業利益率を左右します。
ITエンジニアだけでなく、すべてのビジネスパーソンに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「驚愕の量子コンピュータ」（2014年4月17日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
「量子コンピュータ」をご存じでしょうか。夢のコンピュータと考えられていた超高速マシンです。
実はこの量子コンピュータが実現したのです。
ただ、これまで考えられてきた方式とは異なるもので、「量子アニーリング」という方式を採用しています。
カナダのコンピュータメーカーが「D-Wave」として開発し、グーグルやNASAに既に納められています。
記者は、D-Waveにかかわる研究者・技術者を丹念に取材し、
「どんなハードウエアか」「実体は何か」「どういう経緯で生まれたか」などをまとめています。
ここが読みどころです。
実は量子コンピュータには多くの日本人が関わっており、
日本発技術として大いに期待したい分野と言えましょう。
日本人研究者から直接聞いた話は説得力があり、D-Waveをしのぐ新方式の開発も進んでいるそうです。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「崖っぷちのIT部門」（2014年1月23日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
記者は、アンケート調査結果を基に、「IT部門を“破壊”し、新たな組織を創るべき」と提言しています。
本書の読みどころは、アンケート調査結果から見えてくる、IT部門と利用部門の意識の違いです。
「利用部門から見た、IT部門の評価と業務姿勢」
「利用部門から見た、IT部門の柔軟性と経営戦略の理解についての関係」
「IT部門がなくなった場合、ITベンダーによる代替は可能かどうか」などについて、分析しています。
「IT部門はこのままでは経営が真に望むIT戦略の担い手にはなり得ない」と主張し、
「今こそIT部門のあり方を抜本的に再考すべき」と提案。
IT組織の変革に挑んでいる先進企業の取り組みをレポートしています。
IT部門に所属するエンジニアはもちろん、ベンダーのエンジニアも読んでおくべき1冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「「想定」が企業を滅ぼす」（2014年2月20日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
東日本大震災を機に改めて注目を集めた「BCP（事業継続計画）」。
BCPを策定するにはどの程度の被害になるかを「想定」するのですが、
東日本大震災後、その想定被害レベルが高くなっており、
記者はそこに大きなリスクがあると警鐘を鳴らしています。
被害レベルが高すぎて、「避難放棄を招いている」というのです。
では、どうすればいいのでしょうか。
記者は、「原因事象」ではなく「結果事象」にそなえるべきと訴え、
被災地と南海トラフから学べることをまとめています。
また、BCPに取り組む最新事例を詳細に報じています。ここが読みどころです。
その事例から見えてきたことは、「備えを過信しない」「大事なのは人」「BCPをビジネスに生かせ」
という三つの心得です。
すべてのITエンジニアに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「悪弊を断つ」（2014年2月6日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
記者の問題意識は、日本のIT業界にはびこる「多重下請けや法令無視といった慣行」に向けられています。
冒頭で生々しいシステム開発現場の実情を報じ、読者に現実を突き付けます。
とはいえ感情論で議論を展開するのではなく、歴史をひも解きつつ冷静に「日本のIT企業」を分析しています。
日本のIT企業は利益率が低く、システムインテグレーションでは元請けを頂点とする
多重下請けのピラミッド構造が常態化していると解説。そのモデルが限界に達していると論じています。
こうした「悪弊」を断つためにどうすればいいのか。
記者は、新たなビジネスに乗り出した気鋭のIT企業を紹介し、そこから４つの法則を導き出しています。
IT企業のエンジニアにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「アジャイル放棄に未来なし」（2014年5月15日号）を
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　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
最近はバックエンドシステムの開発ではなく、
ビジネスと直結した“儲ける”ためのシステム開発が増えていると言われています。
記者は、そうしたシステム開発では「アジャイルの考え方が欠かせない」と主張。
従来手法がダメだと言っているわけではなく、従来手法とアジャイル手法の良いところ取りをした
「エンタープライズアジャイル」が最適解だと論じています。
本書の読みどころは、事例を基にエンタープライズアジャイルの勘所を５箇条としてまとめた箇所です。
プロジェクト計画、優先順位付け、ドキュメント作成、契約、全社展開の
それぞれで「勘所」を明確にしています。
アジャイル開発にチャレンジしたいエンジニアにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「機械学習革命」（2014年1月9日号）を
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　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
記者は、米グーグル、米アップル、米フェイスブックといった先進IT企業が注目する「機械学習」に注目し、
社会や企業にどんな変化をもたらすかを探りました。
機械学習の本質を、「知性を実現するアルゴリズムを
人間の行動パターンから自動生成することにある」と説明しています。
９つの事例を詳細に報じています。ここが読みどころです。
具体的には、人間に匹敵する知覚を実現したパターン認識の例、人間の試行錯誤を排除する未来予測の例、
不審な行動を把握する異常検知の例などを取り上げています。
「学習するコンピュータの台頭で人間の仕事が奪われるケースは間違いなく増える」と主張する一方で、
変化を好機に変えるヒントをまとめ、「機械学習をうまく使いこなせば、あらゆる企業にとって、
新ビジネスや異業種参入が容易になる」と締めくくっています。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「IT助っ人が壁を壊す」（2014年3月20日号）を
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記者は、世界中から有能な人材を獲得している企業に注目しています。
楽天はデータサイエンティストに韓国人を採用し、
マネックス証券はCTO（最高技術責任者）にオランダ人を据えています。
彼女ら/彼らの活躍ぶりが読みどころです。
記者は、「日本で採用された海外人材は、海外拠点との橋渡し役だけでなく、
現状を打ち破る推進役としての役割も発揮し始めている」と報じています。
では、どうすれば、優秀な海外人材を獲得できるのでしょうか。
その例として、2社の工夫を紹介しています。
ソフトバンクグループは社外からの新卒採用を強化し、海外名門大に乗り出しています。
日立製作所は世界30万人の人材DBシステムを構築し、次世代リーダーの発掘に努めています。
IT組織のリーダーにはぜひ読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「派遣法改正ショック」（2014年4月3日号）を
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労働者派遣法が改正されます。
この法律はIT業界に深く関わり、記者は「改正による影響を甘く見てはいけない」と警鐘を鳴らしています。
なぜなら、「特定労働者派遣」や「専門26業務」といった、
IT業界のビジネス慣習を支えてきた制度の廃止が見込まれるからです。
これにより、開発要員の調達に支障をきたしたり、
ベテラン派遣技術者の交代を余儀なくされたりする恐れがあると言うのです。
記者は、IT業界に与える影響を、典型的な４つのケースでシミュレーションしています。
ここが読みどころです。
ユーザー企業、ITベンダー、派遣事業者、いずれにも関係する問題で、
押さえるべきポイントを分かりやすく解説しています。
IT業界のすべてのエンジニアに読んでほしい１冊です。

※本書は、日経コンピュータ誌の特集記事「そこにベンチャーあり」（2014年5月1日号）を
　スマートフォンでも読みやすく再構成した電子書籍です。
　専門記者によるレポートが手ごろな価格で手に入ります。
記者は、大企業の新たな戦略に注目しています。それはベンチャー企業との提携です。
大企業はこれまで自前主義を採ることが多かったのですが、
自前主義では変化のスピードに追い付けなくなっていると気付き、
新たな成長分野ではITベンチャーと組むケースが増えていると言います。
例えば、クレディーセゾンはコイニーやカンムと、ベネッセはクイッパーやマナボと、
Ｚ会はベストティーチャーと組んでいます。その詳細が、本書の読みどころです。
「連携の肝はインタフェースだ」と、記者は主張しています。
具体的には、大企業とベンチャーをつなぐ人や組織のことです。
どうすればうまくいくのでしょうか。
読者がそのヒントをつかめるように、新ビジネスや新分野を開拓している先進事例を紹介しています。
大企業やベンチャー企業だけでなく、中堅・中小企業の社員にも、ぜひ読んでほしい１冊です。

日本を変える！ニッポンから変える！
世界を見据えて果敢に挑戦する日本発のスタートアップ企業トップ30人
そのビジョンと熱き思いを伝える1冊
「夢は大きく、声を上げろ！」　――　藤田晋　サイバーエージェント社長
「起業はもはや特別な冒険ではない」――　田原総一朗　ジャーナリスト
「スタートアップはシリコンバレーの専売特許ではない」
　閉塞した現状に飽き足らず、FinTechに代表される最先端ビジネスの創造やビジネスインフラの革新、
新市場の開拓、次世代技術の開発などに挑む日本発のスタートアップ企業のトップ30人に肉薄。
そのビジョンと熱き思いを余すところなく伝える。
「日経コンピュータ」誌の人気連載「スタートアップ魂」に新規書き下ろしを加え再構成。
巻頭特別企画として、藤田晋・サイバーエージェント社長のロングインタビューも掲載。
＜本書に登場するスタートアップたち＞
【マネー＆経済を動かす】
マネーフォワード／freee／コインパス／ウェブペイ／カンム
【ビジネスの仕組みをスマートに変革】
Sansan／スタンドファーム／スタディスト／サイダス／サイカ／
クラウドキャスト
【新市場を創造する】
ウォンテッドリー／八面六臂／ラクスル／オープンロジ／
カラフル・ボード／フリークアウト
【暮らしを、もっと便利で豊かに】
nana music／AsMama／FiNC／JX通信社／クラスドゥ／Peatix／
Soundforge／ショーケースギグ
【未来を担うものづくり】
ロボ・ガレージ／ビーサイズ／フォーブ／
プルート／PEZYコンピューティング

ITリーダーに対する経営層の期待は、年を追うごとに大きくなるばかりです。単なるシステムの企画・運用やベンダーとの契約交渉だけでなく、社内の利害調整や各事業部門の成長戦略に関わることまで期待されるのですから、タフな交渉力、企画力といったビジネススキルも期待されているといってよいでしょう。
　しかしITリーダーをへこます出来事はたくさんあります。システム障害の発生で社内外のユーザーから苦情を受けたり、システム仕様決めの利害調整で紛糾したりすることもあるでしょう。それだけに、落ち込んでしまったときの対処術も会得する必要があります。
　そこで、若手・中堅人材、および人材育成に関わるマネジャー層向けに、「ITリーダーの育成やモチベーションの維持・向上に役立つ」と好評だった日経コンピュータ・日経SYSTEMSの好評記事を1冊にまとめました。

銀行ATM停止、座席予約不能、株の誤発注――原因とメカニズムを徹底解説！
24時間利用できて当たり前、正常稼働して当然。社会インフラとして便利な世の中を支えている企業や官公庁の情報システムが、ひとたびダウンすると大きなトラブルを生みます。多くの情報システムのトラブル事例を追ってきた日経コンピュータ誌の記者が、過去10年間に発生したダウン事例を冷静な視点で分析。システムを正常稼働させる技術とダウンの原因を、多くの実例を交えながら体系だって解説します。
特徴1：「ダウン」という切り口から見る信頼性のしくみ
情報システムは、例外的な状況も想定して正常に動くためにさまざまな技術を取り入れ、運用ルールにもとづいて利用しています。しかしそうした技術や工夫を施し、テストを繰り返しても、システム・ダウンは起きています。本書では、まず、正常稼働のための
基本的技術や運用方法を説明し、続いて、そうした技術があるにもかかわらず、実際に起きたダウン事例を取り上げて、現実にどの部分にダウンの要因が潜んでいたかを見ていきます。
特徴2：システム・ダウンの原因を4つに分類し解説！
システム・ダウンの原因はさまざまで、複数の要因が絡んでいることもありますが、突きつめると1つの原因にたどり着きます。本書では、「ソフトウエアの不具合」「性能・容量不足」「設定・操作ミス」「不慮の事故」の4つに分類し、根本原因がどういう不具合を次々に引き起こしダウンにつながっていたか、複雑に絡みあう原因をひも解いてきます。

NAS／SANストレージからフラッシュストレージまでの幅広いストレージに関する製品・技術に関する最新情報をこの1冊で得られます。注目を集めているSDS（ソフトウエア定義ストレージ）とフラッシュストレージについては、主要ベンダーの製品・技術ごとに詳細に解説。また、ストレージを活用してクラウドや仮想化基盤を構築する知識も身につきます。

スマートフォンの「次」に来る、最先端機器の動向が全て分かる!
スマートフォンの“次”の最有力候補として注目を浴びている、「身に付けるコンピュータ」のウエアラブルデバイス。
2014年はウエアラブル元年と呼ばれ、腕時計型やリストバンド型、メガネ型など様々なデバイスが登場しました。
この動きは2015年にさらに加速。アップルが満を持して「Apple Watch」を投入、ファッションやスポーツの業界からも新しいトレンドが生まれます。
本書は「動向」「製品」「開発」の3つのテーマで最新動向やこれまでの歩みを深掘りしました。
2015年1月に開催された世界最大級の家電見本市「2015 International CES」の詳細レポートも収録。
ウエアラブルデバイスの今とこれからを知りたい方に必携の一冊です。

エンタープライズ分野での新しい開発手法を1冊にまとめました。
　エンタープライズ分野とネット系企業の開発は、それぞれ独自に“進化”し、採用する技術や開発手法が大きく異なっていました。エンタープライズ分野のシステム開発では、堅牢で安定性の高いシステムを求める傾向にあります。
　一方、ネット系企業のシステム開発では、次々と新サービスをシステム上に実装し、事業環境の要請に合わせて即座にシステムを変更することが求められます。アジャイル開発を採用し、開発と運用作業を一体的に行うDevOpsも実施し始めました。
　両者はしばらく異なる“進化”を続けていましたが、ここに来てエンタープライズ分野の開発に、ネット系企業のそれが必要とされ始めています。そうした、「ネット系企業で採用していた技術や開発手法をエンタープライズ分野に応用する動き」を一冊にまとめ、解説したのが本書です。
【目次】
第1章 動き出したエンタープライズアジャイル
アジャイル放棄に未来なし
SAFe解説
DAD解説
第2章 実用アジャイル
アジャイル開発 実践の勘所
第3章 イミュータブルインフラストラクチャー
ITインフラは使い捨てへ
Docker解説 「コンテナ」単位でシステム構成を“固める”
Twelve-Factor Appをエンタープライズに生かす
第4章 DevOps
さあ、運用を変えよう
第5章 AWS最大活用
はじめてのAWS、“つまずきポイント”はココだ！
第6章 OSS最大活用
ITを牽引するオープンソース活用法

2011年3月、みずほ銀行は東日本大震災の直後に振り込み遅延やATM停止といったシステム障害を連発、収束までに10日間を要しました。みずほ銀行が大規模なシステム障害を発生させたのは、9年前の2002年に続き、2度目となります。失敗が繰り返される根本的な原因は、経営陣のIT軽視、ITへの理解不足です。残念ながら、多くの企業の経営トップは、情報システムの価値やリスク、現場の苦労を分かっていません。システム障害が繰り返される、という悪循環を断ち切るために、日経コンピュータは本書を緊急出版しました。システム障害を身近な問題として考えていただくためのきっかけとして、ぜひお読みください。

プライバシーの議論を分かりやすく書いた1冊！
　ベネッセ個人情報漏洩事件、Suica乗降履歴販売騒動、大阪駅ビル実証実験騒動、ポイント規約変更騒動…。個人のプライバシー情報の扱いをめぐり国内で様々な摩擦が生じ、社会問題になっています。
　そもそも「プライバシー権」とは「私事をみだりに第三者におかされない法的権利」（大辞林　第三版）と定義していますが、この定義だけでは捉え切れそうにありません。なぜ我々は、「自分に関わるデータを勝手に使われるのは、気持ち悪い」と感じるのでしょうか。
　本書は、ITに詳しい人に限らず、この問題に関心を持つあらゆる消費者、企業の担当者、政策決定者を対象に、難しいプライバシーの議論を分かりやすく読み解くことを目指しました。
【目次】
第1章 なぜ「プライバシー」は保護されるのか
法改正に大きな影響を与えた二つの〝事件〟
プライバシーをめぐる日本の歴史
誰もボールを持たなかった日本
第2章 日本のプライバシー事件から保護ルールを読み解く
ベネッセ個人情報漏洩事件と「氏名・住所データ」
Suica 乗降履歴販売騒動と「移動履歴」
Tポイント規約変更騒動と「購買履歴」
ほか
第3章 完全施行から10年ぶりの改正の個人情報保護法とは
変わる個人データ保護の世界潮流
「個人情報保護委員会」が誕生
規制緩和の目玉となる「匿名加工情報」
規制強化でルールを明確化
第4章 「データ立国」になるには
「保護と活用のバランス」から「保護と活用の相互強化」へ
企業は法改正に向けて何を見直すべきか
プライバシー保護と企業競争、日本に残された課題

2011年のスーパーコンピューター
TOP500ランキングで2期連続世界一を
獲得した「京」をはしめとする、
8つのプロジェクトに誇りと信念を持って「挑む」、
富士通のリーダーたちの物語。

「2015年問題」と呼ばれるITエンジニア不足が深刻化しそうだ。国や大手金融機関による大規模プロジェクトに多くのITエンジニアが投入され、「ITエンジニアを確保できない」企業が増えることが確実視されている。
IT人材不足は、今そこにある危機である。どれほど深刻で、いかなる手を打っておくべきなのかを早期に押さえておくことこそが、今後のシステムリスクの軽減に役立つ。
本書は、IT人材不足への対策を実行している企業事例や、新たな外部リソースの確保に有効なオフショア開発、クラウドソーシングの動向などを掲載。また、2014年秋の国会で成立する見込みの労働者派遣法改正案が、IT業界に与える影響についても詳しく解説する。
ITベンダーやユーザー企業のシステム関連部署のマネジャー層はもちろん、今後の新しい働き方に関心を持つITエンジニアにとっても必読の一冊である。

セキュリティ関連の重要な最新動向をサッと読み、
エンジニアが知っておくべきトレンドをパッとつかむ
2015年もサイバー攻撃や情報漏洩などが相次いでいる。
最新情報はネットニュースが早いが、数が多いため見逃してしまうこともある。
見逃したニュースをネット上で探すのは、簡単ではない。
本書は紙の一覧性を生かしたデザインを採用、最近の重要な記事を見逃さない。
さらに、業界キーパーソンやオピニオンリーダーのコラムなどを満載。
ITエンジニアにとって、短時間で快適に情報を得ることができる重要な情報源。
目次
【TREND】 専門誌記者によるニューストレンド解説
【特集1】 ボットネットを潰せ　サイバー犯罪者と防御側の果てしなき戦い
【INTERVIEW】 業界キーパーソンのインタビュー
【OPINION】 業界キーパーソンのコラム
【EDITORS-EYE】 専門誌記者のセキュリティコラム
【特集2】 狙われるWebサイト、改ざんの脅威から守る
【EXPERIENCE】 専門誌記者による体験記
【NEWS-ARCHIVE】 セキュリティ関連ニュースのアーカイブ