ライトノベル、マンガなど電子書籍を読むならBOOK☆WALKER

　BXとは、行動経済学・心理学を起点として、人の心に寄り添った形に企業のコミュニケーションのあり方を変革（トランスフォーム）すること。本書は、「なぜ人が動かないか」を、本能のメカニズムの観点から分析し、社会課題が生じるメカニズムと、BXの市場規模や世界的なトレンドを説明。人を動かす心のツボの見極め方とそのツボをいかに押すかを解説し、「消費者のSDGs行動を促す」「従業員のウェルビーイングを促す」「投資家のESG投資を促す」「不健康行動を抑制する」「企業の再エネ利用を促すためにルール形成によって社会を変える」といった事例を交えて、経営課題を解決する新しい筋道を示す。企業経営の現場で活用可能な行動経済学の最新の知見を体系化し、BXを実践できるよう企業経営に使えるツールとしてまとめた待望の書。

　各国が金融緩和を実施し、世界的な株高が続いている。しかし、その足元は意外にもろい。株価が下落に転じるリスクは世界中にある。
　米国利上げショック、日本、中国、欧州、ロシア、中東、ブラジルのリスクを分析するとともに、世界の地政学リスク分析で定評のある米政治学者イアン・ブレマー、安倍晋三首相の金融・経済政策ブレーンを務める浜田宏一・米エール大学名誉教授の両人にもインタビューしました。
　本書は週刊エコノミスト２０１５年５月５・12日合併号で掲載された特集「世界株高の落とし穴」の記事を電子書籍にしたものです。

目次：
はじめに
世界株高の落とし穴
・米国利上げショック　早くても遅くても混乱招く
・低インフレとドル高が資産バブルを招く
・日本　日銀の物価目標修正が円高・株安の引き金に
・インタビュー　浜田宏一・内閣官房参与、米エール大学名誉教授
・有力エコノミストアンケート
　【米利上げ開始はいつ？】
　【円安・株高は続くのか】
・中国　風前の灯リコノミクス
　　　戦後70年談話で反日デモの危機
・インタビュー　イアン・ブレマー、ユーラシア・グループ社長
・欧州　たまるユーロ買いの“マグマ”
・ロシア　制裁延長とルーブル安
・中東　イラン制裁解除で浮上するサウジとの地域間対立
・原油・ガス　シェール生産地の４割が水不足
・ブラジル　汚職、国営石油破たんの危機
・シャープ解体リスク　液晶分社化でも険しい道のり

経済安全保障は経営をこう変える！　米中のみならず同盟各国も経済安全保障の規制を強化している。円滑にビジネスを進めていくためには、経済安全保障に対応した経営体制の構築が必要だ。本書は、経済安全保障に日本企業がどのように対応すべきかを、経営戦略、研究開発、組織風土文化、経営管理、財務管理、リスクマネジメント、ガバナンス、人事管理、サプライチェーン、情報システムという機能ごとに解説する初めての書。
　米国政府は、AIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討しています。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。政府は、企業に経済安全保障担当者設置を要望しています。
　米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、経済安全保障規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。この数年で日本企業が経営リスクとして位置づけなければならない案件が急増しているにもかかわらず、多くの人はまだ気がついていません。戦後70年以上にわたって軍事、安全保障から目を背けてきた経済界が、意識改革を迫られているのです。
　本書は、『エコノミック・ステイトクラフト　経済安全保障の戦い』（2020年刊）で、米国の安全保障規制を総合的に解説した著者による、新しい経営リスクの解説書。

●日本人が理解していないエコノミック・ステイトクラフトの時代

エコノミック・ステイトクラフトとは「経済をテコに地政学的国益を追究する手段」。貿易政策、投資政策、経済制裁、サイバー、経済援助、財政・金融政策、エネルギー政策の7分野で構成されます。日本ではあまり関心が寄せられてはいませんが、2019年8月に米国において国防権限法が大きく改定された問題意識には、中国が巧妙に展開しているエコノミック・ステイトクラフトへの危機感の高まりがあります。

米国はAIや自動運転技術などのハイテク技術の中国への流出を最小化し、中国の成長スピードを遅らせることこそが国家安全保障政策の要と位置付け、同盟国の企業の意識改革まで念頭に置いた制度設計を検討していることを明らかにしたのです。防衛産業に関係ないからといってのんびり構えてはいられない時代になったのです。

●日本企業のリスクシナリオも明示

経済環境が大きく変わることになったにもかかわらず、日本政府ならびに日本企業の危機感は弱いままです。米国ならびに米国の同盟国と円滑に経済関係を維持していくためには、国防権限法という規制の網に準じた経営体制を構築することが愁眉の急となっています。

筆者はルール形成戦略という切り口から企業経営、国家戦略にアドバイスを行ってきた研究者。米国当局への取材も丹念に行っており、経済学者も政治学者も押さえていない分野の権威。国防権限法のインパクトは日本ではきちんと理解されておらず、本書はその全貌と日本の戦略を明示した初の書籍となります

いまグローバル市場で成功している企業は「ルール」を武器にしている。欧米企業が「技術開発」「マーケティング」とならんで重視する「ルールメイキング戦略」とは何か？最新の事例とノウハウを紹介する。

　水素と蓄電池は、日本が世界リードできる数少ない産業だ。次世代技術に向けて新化する余地も大きい。
　このレポートでは、燃料電池車の日独キーマンであるトヨタ自動車とダイムラーの開発担当者に取材するとともに、車の次と期待される水素フォークリスト、水素蓄電の技術。アップルが狙う電気自動車参入のシナリオ。車載向けで２兆円に拡大する電池市場。成長が期待される関連72銘柄リストなど、水素と電池にまつわる成長と将来性を徹底分析しています。
　電池についても素朴な疑問Ｑ＆Ａもついてます。最近の電池の凄さ、知ってますか？
　本書は週刊エコノミスト２０１５年３月31日号で掲載された特集「水素と電池　世界はこれでリードだ！」の記事を電子書籍にしたものです。