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2015年1月、厚生労働省は認知症の人の数は700万人を超えるとの推計を発表した。あと10年で、65歳以上の5人に1人は認知症になるとの計算だ。いつまでも健康でありたいとと誰もが願い、認知症予防に躍起になりがちだが、認知症を避けて通ることはできない状況まできている。これからは、認知症と共に生きることを前提に考える必要があるのではないか。

本書は、毎日新聞生活報道部の記者たちが2014年1月から1年間、続けてきた連載「認知症新時代」を中心に、その後の認知症を巡る当事者や国の動きに関する記事などをまとめたものである。認知症になっても安心して生きていける社会にするために何が必要か、私たちはどうしたらいいのか。それを考えるには、まず当事者である認知症のご本人の声を聞くのが一番ではないのか──そんな思いで記者たちは取材を始めた。

「認知症になると何も分からなくなる」。一般には、まだそうした偏見が根強く残っている。しかし、実際には、認知症になったからといって、いきなり何もかも分からなくなるのではない。むしろ、今までできていたことができなくなっていく自分自身に苦しみ、間違いを指摘したり、無視したりする周囲の反応に傷ついているのである。取材に応じてくださった当事者の方々は皆、先々への不安を抱えつつも、生きがいを持ち、周囲の人々や地域とのつながりを大切にしながら、自分らしく生きていこうと奮闘している。考えてみれば、それは人として当たり前の行動ではないだろうか。

認知症の人たちの生の声が手に取るように分かるだけでなく、本人の思いに基づく医療や介護、町づくりのあり方を考えるきっかけとなる良書。