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ヨーロッパも、アメリカも、中国も、総崩れだ。
グローバル化万歳論は大いなるまやかしだった。
欧州危機に端を発する国際金融の混乱は、まったく収束のメドは立っていない。ヨーロッパも、アメリカも、中国も総崩れで、グローバル化万歳論はおおいなるまやかしだった。この混乱はたんにいくつかの国の財政破綻で終わるものではなく、より大きな世界経済の大変動の始まりである。これまで世界各国の政治家・中央銀行・経済学者・マスコミが吹聴してきた４つの幻想が崩れ落ちようとしているからである。すなわち、
（１）借金踏み倒し経済は永続するという幻想、
（２）超大国・多国籍巨大企業は効率的だという幻想、
（３）経済のグローバル化は歓迎すべきだという幻想、
（４）エリート支配こそ理想の社会をつくるという幻想
が終わりととげるとともに、欧米先進国もアジア新興国も衰退に向かう。しかしこれらの４つの幻想にとらわれることなく、
（１）投資銀行も肥大化せず、
（２）どの業界も寡占は中途半端、
（３）グローバル化もさして進まず、
（４）超エリートが政治・経済を支配することもなかった
日本が、欧米先進諸国やアジア新興国の没落をよそに「屹立する」。一貫して「日本楽観論」を主張して読者を魅了し続けてきた人気アナリストが、欧州危機後の世界経済の行方を大胆に予言する１冊。

金の歴史から見える世界経済の真実

あなたが聞かされていた通説や定説は誤解と偏見のかたまりだった。

本書では、数多くの著書を持つ人気アナリストである増田悦佐氏が、経済が停滞する中での大震災という危機に見舞われた中で、金価格はこれからどうなるのかを、非常に説得的に分析します。
リーマン・ショックに端を発する金融危機以来、世界的なデフレ傾向が続く中で、金ブームが起きています。金投資を考えている、あるいはすでに金投資をしている個人投資家向けに、人気アナリストがこれからの金価格はどうなるのかを鋭く解説する本です。
金投資には、ギャンブル性が高いという印象を持つ人も多いが、これは、現実の金投資の世界とは正反対です。じつは金投資は、ほかのあらゆる金融商品に比べて長期的な価格変動（ボラティリティ）が小さい投資対象です。そして、ふつうはインフレに強い投資対象はデフレに弱く、デフレに強い投資対象はインフレに弱いのですが、金だけはインフレでもデフレでも良いパフォーマンスをします。
さらに大事なことですが、投資対象としての金には、「危機に強い」という特徴があります。さらに、おそらくは現代社会が抱えている最大の問題である、なぜ金融業界にはこれほど社会全体を混乱に陥れる事件が多いのかについての答えを明らかにします。それは、金融界のあちこちに住み着いている無限大という魔物の存在にあり、抜本的に解決するには、金本位制を再建することによりマネーサプライを有限の碇（いかり）につなぐほかはないということです。

「クルマに乗るということは、自分が属している階級の看板を鼻先にぶら下げて生きてゆくようなものだ」「小さくて軽くて燃費がいいクルマを選べるのは、知的エリートや中産階級以上の恵まれた境遇にある人たちだけなのだ」。エネルギー浪費、高公害、スペース浪費型の自動車文明の衰退をたどり、鉄道網を守りぬいた大衆社会・日本の希望をえがく。2010年名著の増補改訂版。

大手メディアが報じない新時代の行方。バイデン時代はトランプよりひどい！
ビジネスマン、投資家が知っておくべき真実とは？
史上最低な大統領を選んだアメリカとどう付き合っていくのか？
異様な株価上昇、止まらぬ超格差、露骨な金権政治、金融・情報通信利権集団に丸抱えされた国民。
ビル・ゲイツやジョージ・ソロスなどの露骨に権勢欲をむき出しにした旧来型の大富豪とはまったく違うタイプの権力者が、力をふるいはじめている。
見るからに権力亡者という風貌の旧世代と違って、彼らの外見は穏やかだ。だが、その穏やかな外見とは裏腹に、
彼らは大衆を議論によって説得すべき対象としてさえ見ていない。
食いものにすべきカモか、手足として使うべき人間としか見ていないのだ。
（「はじめに」より抜粋）
歴史上まれにみる異様な選挙で決まった新大統領。
アメリカを二分しただけでなく、すでに世界はトランプ後に向けて動きだしていた。
日本のメディアは見誤ったばかりか、結果の本質を見抜けていない。新大統領誕生で起きる世界変動、支配層たちの動きはどうなのか。
見誤らないためにビジネスマン、個人投資家が知っておくべきこととは？　
渾身の緊急出版！

株の大暴落はいずれくる。それへの備えは「金(ゴールド)」しかない。ゴールドだけが永遠の輝きを放つ。「金」を買うときの注意事項、金を買う資金がない人に役立つ情報が満載。資産形成の達人は必ず「金」を考える！ 株の大暴落は必ずやってくる。そのとき、もっとも頼りになるのが、「金」を現物で持つということです。

ビットコインによる仮想通貨バブルがはじけた。過剰な期待を持って投機的に動いた人たちが市場から一掃され堅実な成長を示していく。モノからコト、資本から労働へ、資源大国から資源小国への経済力転移が始まる。世界を飲み込む大底を乗り切れば、日本は必ず再生する。この大転換によって各国の一般大衆は国家、大企業、金融機関、大富豪に集中した権力から解放されて、人間の豊かな生活のほうが大事と思い知ることになる。

潮目が変わる2020年、宴の後の焼け野原で起こること◇インフレは起こらないこれだけの理由◇日本は財政破綻しない！◇製造業の時代が完全に終わる◇膨大な資源が余る
◇暴利を貪る金融業の終わりの始まり◇資本主義、株式市場は衰退していく

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1969年ロンドン初版の名著が、97年改訂版にもとづく増補改訳で甦る。ブルースの来歴のみならず、アメリカ社会の激動の近現代史をも描く。人種隔離の19世紀に生い立ち、平等への要求の盛り上がる20世紀を背景に紡がれる、黒人音楽の物語。500点超の貴重写真・図版収録。翻訳は文明評論家・増田悦佐（＝米口胡）氏、解説はPヴァイン・レコード創業者の日暮泰文氏と、こよなき布陣でおくる決定版。

本当の構図は「米中欧連合 VS 日本」だ!　少なくとも過去10年にわたり、アメリカは中国から借りたカネを使って、笑いが止まらないほどおいしい金融取引を続けてきた。その金の卵を産むニワトリ=中国に、アメリカが本気で貿易戦争を仕掛けるはずがない。トランプ貿易戦争の主戦場は自動車であり、主要敵国は実は日本だ!中国やEUとの交渉が片付いてから、トランプが公表する日本への要求は、いかなるものか?日本経済を狙うアメリカの真の狙いをここに明らかにする。

「マイナス金利」「異次元緩和」で日本経済は崩壊する!!通貨と金利を支配する利権集団、Fed、ECB、日銀は不要!!世界の金融政策の舵取りをしている「中央銀行」とは、いったいいかなる組織か?

波乱の幕開けとなった2016年。株の暴落とぬぐえぬ戦争の気配。世界中の国家が安易な金融政策から抜け出せず、コントロール不能な状態になった。中国バブルは崩壊し、アメリカはソフトランディングできない。米中経済同時崩壊を日本はいかにして迎え撃つのか。アベノミクスと金相場の密接な関係、国家ぐるみでの株価操作合戦の内幕、止まらぬ原油安の背景、今後の行方等を鋭く考察する。世界経済で唯一、日本だけが浮上する理由を増田流理論で解説。

◆官製相場、株高、格差拡大……歴史が物語る「資本主義のカラクリ」！

◆「経済史」をひもとくことで見えてくる日本経済の行く末、世界経済の向かうところ。
ケインズやマネタリストなど時代を先導したさまざまな経済思想から、最近のピケティ「21世紀の資本」まで、博覧強記の著者がひも解く！

◆ピケティ「21世紀の資本」が巷間話題となっているが、所得・資本格差の拡大は資本主義においてとくに目新しい課題ではない。
ではなぜこんなにも注目を浴びたのか？
それは、もともと日本が欧米型パワーエリートが住む社会とは別種の、資本格差も知的格差も世界一小さい国であり、つい最近までそうだったからだ。

◆20世紀の日本経済はどのように推移し、現代へと至ったか。バブル経済、規制緩和とグローバリズム、増税など、過去の事例を照らし合わせれば、21世紀の経済の流れはおのずからわかる！

・小泉改革とアベノミクスはまるきり違う
・地方創生会議は、経済効率が悪いからこそ企業が逃げていく場所に強引に人と資源を縛り付ける愚策
・たとえインフレ率を上回る実質成長率があったところで、それは4～5％という威勢のよい水準に戻ることは土台無理
・デフレを是とした着実な経済運営は可能だった……
など、目からウロコの着眼点で、アベノミクスのその先の日本経済がむかえる状況まで大胆に見通す！

鳴り物入りで始まり、開始当初はそのパフォーマンスに将来の好況到来を期待させたアベノミクスも、そろそろ、その正体をあらわしてきたようである。株価の上昇も、円安傾向も影をひそめ、さらにこの4月の消費税増税によって、国民には好況到来の気配さえ感じられなくなっている。日銀による「異次元緩和」はいったいどこへいったのか？　世の中は、相変わらず、デフレであり、急激な変化もありそうもない。これはどういうことなのかを、該博な知識と多くの歴史的事実やデータによって説き明かしたのが本書である。本書を読めば、どんな国においても、経済政策というものは無益であるか有害であるかのどちらかだということが、はっきりとわかる。経済エリートたちのから騒ぎに騙されないために、必読の一冊である。

東日本大震災にからんで欧米が仕掛けた謀略戦は、「日本は危険な国」とアピールすることで、不当にわが国の経済を貶めるものだった。チェルノブイリ原発事故と福島第一原発事故を同じように見る海外報道は、明らかに事実に反していた。著者は、福島原発の事故について記す。「最重要事項である緊急時の運転停止は、きちんと行われていたのだ。したがって、燃料棒の溶解という意味での『メルトダウン』という最悪の事態が起きたとしても、チェルノブイリ事故のように、運転中の原子炉が発電のために励起したエネルギーの送り出す大爆風をともなって放射能を大量かつ広範に散布するといった事態は、絶対に起きるはずがなかった」。だが、アメリカの政府高官と米軍関係者は、はじめから強硬に半径80キロ圏からの強制退避を主張しつづけた。これが日本に対する悪意でなくて何であろう。しかし欧米のキャンペーンもむなしく、日本経済はカムバックを始めたのである。

「巨大都市における平和で安全で快適な日常」という奇跡を体現する都市・東京。2020年の東京オリンピックは、日本文明の素晴らしさを世界にショーアップする絶好の機会だ――。舌鋒鋭い一流アナリストが提示する、まったく新しい都市経済論。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年11月号掲載記事を電子化したものです。

アメリカの金融業界は、1974年の個人退職年金法改正以来、約40年にわたる万年好況を謳歌してきました。それは、年金基金のおカネが株式市場に流入し続け、アメリカの株価は、実体経済から見ればはるかに高水準を維持し続けてきたからです。しかし、その結果として金融業界だけが肥え太り、一握りのカネ持ちだけに所得と資産が集中し、一般国民の生活は困窮していきました。　増田氏は、この40年にわたる株式市場のバブルは、今後２、３年のうちに大崩壊を起こし、アメリカ経済・社会は大打撃を受けるであろうと予測しています。　本書では、このバブルはどのようにふくらんでいったのか、そしてなぜ大崩壊すると言えるのか、その後の世界経済はどうなるのかを、経済問題だけでなく、社会問題、政治問題も含めて、徹底的に分析します。　いまアメリカでは、約40年にわたる万年好況のもたらした社会のひずみが、極限まで大きくなっています。教育、雇用、家族、医療、食生活、居住地……あらゆる分野で「持てる者」と「持たざる者」の格差は、これ以上ないほど広がっており、いったん貧困に陥ったら最後、逆転などまったくありえない社会になっています。増田氏は、これは決して持続可能ではなく、アメリカはいずれ、経済だけでなく、社会も崩壊するだろう（すでに崩壊している）と断言します。　なぜそう言えるのか。本書では、人気アナリストの増田氏が、事実とデータに基づいて、徹底的に分析します。【主な内容】第１章　経済金融化の分水嶺は１９７４年第２章　アメリカを衰亡に駆り立てる黙示録の四騎士たち第３章　第一の騎士は貧困の構造化　　　　――分断された労働市場の定着と家族の崩壊第４章　第二の騎士は利権の横行　　　　――あらゆる使命や職能ばかりか、罪と罰まで利権化している第５章　第三の騎士は自由の仮想現実化　　　　――肥満の蔓延とそれでも自己顕示に励む人々第６章　第四の騎士は持続不能となったクルマ社会第７章　かくて地上最強の軍事帝国は滅亡する

アベノミクスが押し進める「インフレ」というのは、
借金のし放題という一握りの恵まれた連中だけがますます儲けて、
ふつうの庶民にはちっとも恩恵がおよばない経済状態である。
インフレで、物価は上がっても給料は上がらないし、
消費税増税、円安、TPP参加……で、庶民の暮らしはますます苦しくなる。
オリンピック景気だってほんの一時的なもの。
さらに、
インフレは戦争と親和性が高く、
デフレは平和と親和性が高い。

こんな時代だから、
不動産を買ってはいけない！　投資はやめよ！
カネを使わないことが庶民にとっての唯一の防衛策だ！
そして、
経済成長や幸せな国づくりのためにも、日本はデフレに戻るべきだ！

●インフレというのは、一握りの恵まれた連中だけがますます儲けて、
　ふつうの庶民には恩恵がおよばない経済状態のことだ。
●マンションなどを「いま買ったほうがお得」とセールスされたら、疑ったほうがいい。
●これまで株や投資信託を体験したことがない人が不慣れな金融商品に手を出すと危ない。
●オリンピック開催国は開催前の景気は過熱するが、その後は必ず成長率の減速に見舞われる。
●ＴＰＰ参加とは、アメリカ、オーストラリアなどの農業大国が日本を自分たちの市場に囲い込む話だ。
……だから、自分の暮らしは自分で守らなくてはならない！

インフレターゲットと円安をお手本にする日本の経済学者は一体、何を考えているのか。自国通貨安とインフレ体質がしみついたイギリスを例にとると、ポンド安で購買力が下がった結果、製造業の対GDPシェアは世界109位まで下がってしまった（2009年）。つまり「円安で輸出企業が儲かる」というのは虚構である。失業率が26％を超えたスペイン（2013年）を見ても、マネーサプライの増加で連邦政府と巨大企業、金融機関だけが潤う「大衆殺し」のアメリカを見ても、日本の模範にならないことは明らかだ。それでも「日本経済をアメリカやヨーロッパのようにしたい」と本気で考える経済学者は「国民をいじめるほど景気が良くなるというサディスト経済学」の信奉者だ、と著者は記す。同様に「おとぎ話経済学」のケインズ政策、「SF経済学」のマネタリズム等々、経済学を断罪。返す刀でこれらの説を妄信する政治家を斬る。ニセ経済学の正体を暴露する書。

「本書の内容は『全編、これ内政干渉』といえる、きわどいものだ。中国の現政権は、あきらかに人類がこれまでの歴史で積み重ねてきた、どこに生まれようと人間であれば普遍的に持っているはずの権利を踏みにじって、人類史そのものを何世紀か押し戻そうとするような政治を続けている。
その象徴が、中国独特の戸籍制度だ。この制度については、農村から都市への人口流入を防ぐ制度だと思いこんでいる人が多いようだ。だが、まったく違う。中国の全国民の身分を、生まれによって固定化させる制度なのだ。こんな制度がいつまでも続いていること自体が、中国がいかに横暴で身勝手な権力者によって支配されているかを示している。
ここまで歪んだ政治制度は、どんなに強固に構築されているようでも、どこかでほころびが生じたら、あっという間に崩壊するだろう。そして、この政権崩壊は、中国の労働者、農民にとって画期的な境遇の改善につながるはずだ。」──「おわりに」より

世界中見渡しても、こんなに優雅な文明を維持しながら、戦争や殺戮より平和な経済競争が優位を占める近代市民社会が成立するまで生き延びた国民は、ほかにはいない。ところが、これだけ幸福な星のもとに生まれた日本人が、自分たちはどんなに幸せな歴史を生きてきたのかということをほとんど知らない。皮肉なことに、おそらく世界中の知識人の中で日本の知識人がいちばん、ヨーロッパ文明こそ善（よ）き文明であり、義（ただ）しき文明であるというデマ宣伝を信じこまされ、ヨーロッパの文物に対する抜きがたい劣等感にさいなまれている。おそらく、一度もヨーロッパ諸国の植民地にされたことがなく、ヨーロッパ文明の中からいいものだけを自分たちの意志で選択的に取り入れてきたからこそのヨーロッパ崇拝なのだろう。だが、もうそろそろ真相に気がつくべき時期だ（本書「はじめに」からの引用）。呪われたヨーロッパの歴史をひもとき、「幸せな日本史」を描く。

ニューヨークは、誰もが知っているように大都会である。だが、この街と日本の東京を比べると、明らかな違いがある。それは、東京は、まだまだ都市として成長できる余地が山ほどあるが、ニューヨークには最早それが無いという厳然たる事実である。なぜ、このような違いが生じるのか？　それは、ニューヨークにはもう昼間人口でさえも増加させるスペースがなくなってしまっているからである。ニューヨーカーは、そのほとんどが、毎朝、クルマで出勤する。その渋滞たるや、当然すごいものとなっているが、それになれきってしまっている彼らにとっては、改善しようという発想は全くないようだ。また、それだけのクルマを置いておく駐車スペースももう限界だ。そんなことが、ニューヨークという都市の成長可能性を奪ってしまっている。つまり、原因は、「クルマ」だ。本書ではこのような、アメリカに存在する、「クルマ社会」の様々な弊害を明らかにする。

超高齢化で生涯現役社会を実現、リサイクル都市を築いて優れた省エネ生活を送り、そして、庶民は文化に豪奢な贅沢をし、人間として豊かな暮らしを楽しむ。江戸時代の日本人は、私たち、いや、世界の今後のモデルです。明治維新後歪められた「良さ」「豊かさ」を人気の経済評論家が、その独自の視点で徹底分析。歴史家とはちがった観点からたどり着いた江戸社会の実像は、極めて合理的で豊穣な世界。やっぱり、日本人は偉かった！