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これまでのIT化の動きは、主に大企業を中心に展開されてきましたが、今回のDXは中小零細企業にとっても重要な取り組みとなります。デジタルテクノロジーの進化により、これまでのように数億円規模の投資が必要な話ではなく、中小零細企業でも小規模ながら効果的な取り組みを行うことで、大きな成果を上げることが可能となっています。しかしその一方で、「DXの必要性はわかってはいるけど、何から始めればよいのかわからない」とか、「とりあえず勧められたものに手を付けてみたけれども成果が感じられない」などといった、デジタル難民化した企業も増え続けています。しかし逆にいえば、「よくある課題」さえ克服できれば、2桁成長も高い確率で狙えます。そこで本書では、DXに取り組んで実際に成果を上げている中堅・中小零細企業の具体例を交えながら、経営者目線でDXの進め方とポイントをわかりやすく解説しました。（「おわりに」より）

「事務スタッフ」だけで、年間60億円稼ぐ――。一見不可能のような偉業を成し遂げているのが、船井総研グループ唯一の「売上ゼロ部門」だった船井総研コーポレートリレーションズ（現・船井総研デジタル）だ。元々船井総研の間接部門だった同社。ある時、突如分社化が決定し、間接部門だけで稼ぐ組織への大転換を求められることになる。設立当初の従業員は、その8割弱がパートや契約社員など、いわゆる非正規雇用の女性スタッフ。間接部門としての仕事だけでは、売上も利益も生まれず、毎年のように赤字が膨らんでいくばかり。崖っぷちからの大逆転が始まった。いかにして、事務スタッフだけで年間60億円稼ぐ組織へと成長できたのか。当時、経営者として現場の最前線で陣頭指揮を執っていた著者が、実際に起きた出来事を振り返りながら、総務・財務・経理・採用・人事・労務……等の間接部門をプロフィットセンターに変える方法を徹底解説する。

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大好評ロングセラーの全面リニューアル!
取締役が企業経営において果たすべき役割や求められるスキルを具体的に解説したことで好評だった『取締役の心得』が4年ぶりに全面リニューアルした[新版]として登場。

相次ぐ不祥事が象徴するように企業の社会的責任は重大化している。その一方で、「働き方改革」が示す生産性向上と社員のワーク・ライフ・バランスの両立、さらに市場の成熟化による新規事業進出の必要性など、企業経営を取り巻く環境は激変している。
このような中、経営トップを支える取締役の役割と責任もますます大きくなっている。

今回の新版は時流の変化に合わせて、本文を全面リニューアルしたほか、2018年6月のコーポレートガバナンス・コード改定など、取締役をめぐる法的規制についても新たに盛り込んだ。

現在取締役を務めている人はもちろん、経営トップや将来取締役をめざす人も必読である。