『実用、ビジネス、週刊東洋経済臨増 DBシリーズ、半年以内』の電子書籍一覧
1 ~5件目/全5件
-
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版を電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名や収録情報での検索機能はございません。巻頭の五十音順索引ページまたは本社所在地索引から、各社の掲載ページを探してください。
●●主な掲載項目●●
会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,000社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。
日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容
海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的
会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月
主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツに社名等での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。
■進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2016年版では約2万9,000社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。
●●収録情報●●
【現地法人編】
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容
【支店・駐在員事務所編】
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月
【集計編】
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他 -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。
【ご注意ください!】
・本コンテンツは冊子版の約1000ページを電子化したものです。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。
・本コンテンツにコードや社名での検索機能はございません。目次・索引から掲載ページを探してご利用ください。
●●概要●●
■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。
■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。
●●収録情報●●
■本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
会社名
連結・持分法適用の区別
郵便番号
所在地
電話番号
代表者名
設立年月
資本金
持株比率
従業員数
決算期
売上高
純利益
配当有無
事業内容を掲載。
■親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 -
よい会社、大きな問題を起こしにくい会社を見つけるために必須の情報となったCSR(企業の社会的責任)の専門情報誌。
雇用・人材活用編とESG編の2冊に主要1400社の詳細情報を収録。
『週刊東洋経済』のCSR企業ランキングの使用データはこの2冊にすべて掲載。
5段階評価による格付けで、有力企業の取り組みがひとめでわかる!
「ESG編」は、社会貢献、CO2削減や生物多様性などの環境活動、コンプライアンス、内部通報などの情報を収録。環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)の幅広いESG分野に焦点を当てた情報で研究者やESG調査機関だけでなく会社の内部を知るために就職活動中の学生やゼミなどにも幅広く利用可能! -
日本の主要企業約1300社の「CSR(Corporate Social Responsibility = 企業の社会的責任)」関連情報を収録した『CSR企業総覧 2015年版』を、テーマ別に3分冊化しました!
「雇用・人材活用編」は、やりがいがあって長く働き続けられる会社を探したい新卒・中途の就職活動調査用に、大学や研究機関の研究データとして、公開データ以外の非財務情報をもっと見たい機関投資家・個人投資家など幅広い層にご利用いただけます。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。