『週刊東洋経済臨増 DBシリーズ(実用)』の電子書籍一覧
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●●主な掲載項目●●
会社別にみた海外現地法人
出資比率20%以上の海外現地法人を2社以上持つ日本企業を業種別に収録。それぞれの日本企業ごとに海外現地法人(約32,000社)を掲載。
※現法を1社持つ日本企業は巻末に本社連絡先を掲載。
日本側出資企業の最新情報
上場区分/社名/英文社名/所在地/電話番号/代表者名/設立年月/資本金/売上高・連結売上高・海外売上比率/従業員数/事業内容
海外現地法人の基本データ
日本側出資企業名・出資比率/現地法人名(原則として英文、中国・台湾は漢字で記載)/代表者名/所在地/電話番号/進出年月/資本金/従業員数(日本側派遣者数)/売上高/収支状況/事業内容/投資目的
会社別にみた海外支店・駐在員事務所
支店・駐在員事務所名/代表者名/所在地/電話番号/従業員数(日本側派遣者数)/開設年月
主要集計表
1.進出国・年次別の海外進出件数
2.地域・国別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
3.現法業種別にみた日本企業の本社所在県別出資件数
4.業種別にみた投資目的
5.地域・国別にみた投資目的
6.日本企業の現地法人数ランキング(製造業) -
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●●概要●●
■この1冊で、日本企業の海外戦略、現地法人、支店・駐在員事務所の全貌が明らかになります。刻々と変化する海外進出企業のデータを、毎年追跡調査・収録しているわが国随一のデータベースです。
■進出国別に日本企業が出資している海外現地法人(2016年版では約2万9,000社)を収録。中国など注目の国・地域に展開する日系現地法人の把握・分析に最適。海外投資戦略の全容を探るために、またマーケティング調査などに幅広くご活用下さい。
●●収録情報●●
【現地法人編】
日本側出資企業名及び出資比率
現地法人名(原則として英文,中国・台湾は漢字で記載)
代表者名
所在地
電話番号
進出年月
資本金
従業員数(日本側派遣者数)
売上高
収支状況
事業内容
【支店・駐在員事務所編】
日本企業名
支店・駐在員事務所名
代表者名
所在地
電話番号
従業員数(日本側派遣者数)
開設年月
【集計編】
進出国別・年次別現地法人数
業種別・年次別現地法人数
進出国別現地法人従業員数
新規進出した現地法人一覧
撤退・被合併の現地法人一覧…他 -
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●●概要●●
■グループ会社の再編・再構築がかつてないスピードで進んでいます。子会社の設立・取得・合併、持株会社設立や会社分割による経営と事業の分離など、グループ運営のあり方が大きく変化しています。傘下関係会社各社の状況は、連結決算数値だけでは捉えきれません。
本誌は独自のアンケート調査や取材に基づいて関係会社各社の住所など基礎データを親会社ごとに網羅。様々な用途にご活用いただけます。
■本誌は上場および有力な未上場企業と国内関係会社(連結対象・持分法適用会社他)、全31,719社の最新データを収録。
●●収録情報●●
■本編
グループ親会社ごとに基礎データを掲載
会社名
連結・持分法適用の区別
郵便番号
所在地
電話番号
代表者名
設立年月
資本金
持株比率
従業員数
決算期
売上高
純利益
配当有無
事業内容を掲載。
■親会社索引、関係会社索引
索引は親会社、子会社いずれからでも検索することができます。
関係会社索引では複数社から出資がある場合にも対応しています。 -
よい会社、大きな問題を起こしにくい会社を見つけるために必須の情報となったCSR(企業の社会的責任)の専門情報誌。
雇用・人材活用編とESG編の2冊に主要1400社の詳細情報を収録。
『週刊東洋経済』のCSR企業ランキングの使用データはこの2冊にすべて掲載。
5段階評価による格付けで、有力企業の取り組みがひとめでわかる!
「ESG編」は、社会貢献、CO2削減や生物多様性などの環境活動、コンプライアンス、内部通報などの情報を収録。環境(E)・社会(S)・ガバナンス(G)の幅広いESG分野に焦点を当てた情報で研究者やESG調査機関だけでなく会社の内部を知るために就職活動中の学生やゼミなどにも幅広く利用可能! -
日本の主要企業約1300社の「CSR(Corporate Social Responsibility = 企業の社会的責任)」関連情報を収録した『CSR企業総覧 2015年版』を、テーマ別に3分冊化しました!
「雇用・人材活用編」は、やりがいがあって長く働き続けられる会社を探したい新卒・中途の就職活動調査用に、大学や研究機関の研究データとして、公開データ以外の非財務情報をもっと見たい機関投資家・個人投資家など幅広い層にご利用いただけます。 -
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●●概要●●
・いまや人口減少で地方自治体の存続自体が危ぶまれています。経済再生や雇用の確保、社会福祉など、生き残りのためのさまざまな方策が真剣に模索され始めています。人を呼び込むための環境づくり、安心して暮らせるためのまちづくりのほか、成長力や利便性、財政健全度など、地方自治体の“成績”に対する注目度も高まってきています。
・1971年の創刊以来、自治体(都道府県、市区町村)別の経済・社会データを幅広く収録。豊富なデータを収録した地域統計集の決定版として、多くの読者に支持されています。
・2016年9月20日までの市町村合併に対応。 -
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●●概要●●
■全国のどのまちに、どのような大型店があるか――。
店舗展開の実態や業界勢力図の把握、出店計画や流通戦略、地域・都市の経済分析、まちづくり・都市再開発の企画・立案に欠かせない大規模小売店の最新情報を掲載。
■百貨店・スーパーから専門店、ホームセンター、ショッピングセンターまで、全国・全市区町村のあらゆる業態の大型店(店舗面積1000平方メートル超)を収録した、わが国最大規模のデータベース。
■2016年7月時点で営業中の21,108店舗のほか、新規出店予定355案件や変更(増床)予定店舗の情報も収録。立地法下の“新鋭店”がリードする業界・商圏の再編動向をフォロー。
●●収録情報●●
■新設・増床予定店を含む全国の大型店21,463店の最新情報
集計情報 [都道府県・市区町村別店舗数、店舗面積、店舗面積ランキング]
基礎情報 [店舗名、郵便番号・住所・TEL、設置者]
開店情報 [店舗面積、変更(増床)予定(年月・面積)、新設届出年月、開店予定年月、撤退予定年月]
営業情報 [業態、小売業者数、主要取扱販売品、開店・閉店時刻]
核店舗情報 [核店舗の企業名・店舗面積]
立地情報 [店舗の立地、駐車場・駐輪場収容台数、最寄駅・近接幹線道路]
■最近の動向がわかる各種集計表
1.都道府県別の店舗数、店舗面積
2.開店年次別店舗数(既存店、都道府県別)
3.店舗面積規模別店舗数(既存店、都道府県別)
4.業態別店舗数(既存店、都道府県別)
5.立地形態別店舗数(既存店、都道府県別)
6.開店年次・店舗面積規模別の店舗数(既存店、全国計)
7.開店年次・業態別の店舗数(既存店、全国計)
8.開店年次・立地形態別の店舗数(既存店、全国計)
9.市町村別の店舗数・店舗面積(既存店、新設予定店) -
※この商品はタブレットなど大きいディスプレイを備えた端末で読むことに適しています。また、文字だけを拡大することや、文字列のハイライト、検索、辞書の参照、引用などの機能が使用できません。【ご注意ください!】・本コンテンツは冊子版の約1800ページを電子化した大型電子雑誌です。ご利用いただく環境によっては、ダウンロードに時間がかかったり、一部ページの濃淡が明瞭でない場合がございますが、あらかじめご了承ください。・本コンテンツに都道府県・市区名を含む収録情報の検索機能はございません。目次から掲載ページをお探しください。●●2015年版の特徴●●・豊富な社会・経済データと独自調査による多彩な地域情報で全国813市区を各2ページで多面的に紹介。統計データもさらに充実。・15年6月22日までの市町村合併に完全対応。●●目次●●★巻頭特集地方創生・人口減少対策 今後の人口動向と地方版総合戦略★巻頭特集2全都市ランキング ●住みよさランキング ●財政健全度ランキング ●成長力・民力度ランキング★813市区の最新情報<主な収録項目>役所所在地発足年月日市長(氏名、生年月日、就任月、就任回数、党派、任期、経歴、学歴)議会(議長名、議員数、任期)由来、特徴交通、主要事業所、特産品、観光、イベント著名出身者まちづくり(総合計画の策定状況、将来都市像、主要プロジェクト)職員採用(応募者数、採用者数)子育て支援・母子健康策(認可保育所の保育料、施設数、定員数、待機児童数、小児医療費助成制度の内容)ふるさと納税公共料金(水道料金、下水道料金、介護保険料)高齢者支援策(特別養護老人ホーム・高齢者向けグループホームの施設数、総定員数)国民健康保険料の内容生活保護(申請件数、被保護世帯数、被保護実人員数)女性の活躍(議会女性議員比率、職員女性管理職比率)面積、人口、平均年齢、出生率、有配偶率、世帯数地方税収額、歳出決算総額、財政力指数、自主財源比率、交付税依存度事業所数、従業者数、上場企業本社数、製造品出荷額、卸売業年間販売額、小売業年間販売額、大型店店舗数労働力人口、完全失業率昼夜間人口比率、納税者1人当たり所得、持家世帯比率、住宅地地価、乗用車保有台数、介護老人施設定員数、公共下水道普及率、火災出火件数、交通事故発生件数、刑法犯認知件数
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●●概要●●
政府の対日投資促進政策下で導入が図られた外資。だが日本市場で撤退を余儀なくされる外資と成功する外資との違いはどこにあるか。業界再編・M&A・企業再生の主役、外資系企業3,158社の最新動向を一挙掲載。
●●収録情報●●
■主要1,160社の詳細データ
資本金5,000万円以上かつ外資比率49%以上の外資系企業を主体に、編集部が主要企業と判断した外資系企業、有力外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。
社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/株主/外資比率/事業所/事業内容/仕入先・販売先/ブランド/取引銀行/輸入・輸出比率/従業員数/採用状況/大卒初任給/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/役員/業績/特色と近況/親企業の概況
■その他有力外資1,998社の主要データ
主要企業以外で、外資比率20%以上の企業、外資系企業の日本支社、外資系金融機関の日本支店などを収録。
社名(英文社名)/住所/TEL/URL/設立年月/資本金/従業員数/事業内容/代表者役職・氏名(外国人はアルファベット表記)/株主/外資比率/親企業の国籍
■索引
日本語社名
業種別
親企業の国籍別
英文社名
海外の親企業
本社所在地
■分析
最新データで見る外資系企業動向
■集計
業種別社数
業種別資本金規模
業種別従業員規模
業種別設立状況
業種別外資比率
業種別親企業の国籍
■ランキング
資本金
従業員数
売上高
採用人数
新規設立・主な撤退企業一覧
本社所在地の都道府県別分布マップ
最近の主な社名変更一覧
海外親企業のURL一覧 -
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CSR・ESGをデータから知るために欠かせないデータ集。
『CSR企業総覧(雇用・人材活用編)2017年版』『CSR企業総覧(ESG編)2017年版』掲載の1408社のあらゆる情報をランキングと業種別集計表で詳細に紹介。業種別集計表で全体像を把握して、個別ランキングを見れば優れた会社がよくわかる。
CSR・ESGの専門家だけでなく、就職活動やゼミなど幅広く利用可能!
●●●主な内容●●●
1.CSR・ESG最新レポート
<総解説>2017-18 CSR/ESG重要テーマ30
企業の持続可能性判断のためのESG情報とは何か
統合報告の進化がCSRを大きく変える
SDGsの取り組みが企業を強くする
在宅勤務が働き方を変えていく
LGBTから考えるダイバーシティ経営
欧州のCSRはどこに向かうのか
ガラパゴス化が進む日本のCSR
[匿名座談会] CSR推進の成功のカギは…
CSR年表
2.CSR評価ランキング・集計データ(主なデータ)
総合ランキング・格付け:全30ランキング・格付け
CSR企業ランキング2017年版上位800社
過去10年間(2007~2016年版)のCSR企業ランキング上位100社
部門別上位300社・業種別上位20社
金融機関CSR企業ランキング2017年版上位50社
中堅CSR企業ランキング2017年版上位300社
CSR・財務格付け2017年版
ESG企業ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社
中堅ESG企業ランキング2017年版上位250社
女性が働きやすい会社ランキング2017年版上位500社・業種別上位20社
新・企業力ランキング2017年版上位1000社・業種別上位20社…ほか
個別ランキング:全63ランキング
有給休暇取得率ランキング上位600社
低残業時間ランキング上位200社
大卒30歳平均賃金ランキング上位400社
女性管理職比率ランキング上位200社
女性社員の方が勤続年数が長い会社ランキング上位100社
障害者雇用率ランキング上位600社
社会貢献支出額ランキング上位400社
内部通報件数ランキング上位200社
メンタルヘルスに伴う休職者数ランキング上位200社
温室効果ガス排出量ランキング上位200社
炭素利益率(ROC)ランキング上位200社
生物多様性保全支出額ランキング上位250社…ほか
業種別集計表(制度・方針・体制等):全120集計表
CSR活動のマテリアリティ設定
CSR担当部署の有無
CSVの取り組み
NPO・NGOとの連携
従業員のインセンティブを高めるための諸制度
退職した社員の再雇用制度
LGBTへの対応への基本方針
内部通報・告発窓口の設置状況(社内・社外)
社会貢献担当部署の設置状況
気候変動対応の取り組み…ほか
業種別集計表(数値項目):全109集計表
価格カルテルによる摘発件数
贈賄による摘発件数
新卒・中途採用占有率
新卒入社者の3年後定着率(男女計・男性・女性)
役職登用状況(男女別管理職・部長・役員・執行役員)
障害者雇用者数・雇用率
大卒30歳平均賃金
月平均残業時間
有給休暇取得率
社会貢献活動支出額…ほか -
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●●概要●●
投資家必携!全上場銘柄の長期株価推移。類書のない“株価年鑑”、銘柄の習性が一目でわかる10年間チャートでじっくりとご研究下さい。
■上場銘柄をカバー、REIT・ETFも充実
(1)東(含むマザーズ)・名(含むセントレックス)の2市場、
(2)地方取引所(含むアンビシャス、Q-Board)および
(3)JASDAQの上場全銘柄に加えて、
(4)その他証券(ETF・REIT等)、
(5)2015年中に上場廃止した銘柄も収録。
併せて上場全社について公開上場来(JASDAQ市場から上場した会社は公開来)の年足を収録しています。
●●収録情報●●
■4市場銘柄編
2015年12月31日現在での東京、名古屋、札幌、福岡のいずれかの市場(除く新興市場)に上場している銘柄、計2576社について、
上場以来の年足株価(高値・安値)
最近3年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)と出来高
最近10年間の月足チャートと出来高
上場以来の年足高値・安値とその年月
上場年月と株価採録市場名・履歴、信用銘柄・貸借銘柄の区分
資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数
最近10年間の1株当たり利益・配当・純資産(原則連結ベース)
■新興市場銘柄・その他銘柄・2015年上場廃止銘柄編
新興市場上場銘柄(マザーズ、JASDAQ、セントレックス、アンビシャス、Q-Board)1036社、その他銘柄205銘柄、2015年上場廃止74銘柄については、
最近4年間の年足株価(高値・安値)
最近1年間の月足株価4本値(始値・高値・安値・終値)
最近4年間の月足チャート
上場年月と株価採録市場名
上場以来の年足高値・安値とその年月
最近4年間の1株当たり利益
最近の資本・発行株式数の異動情報、増資内容・割当率、最近の発行済株式数
(2015年上場廃止銘柄は廃止時点までの情報を掲載)
■2016年版の巻末特集
2015年時価総額 東証1部トップ300
2015年時価総額 新興市場トップ100
■資料
東証総合株価指数(TOPIX)の業種別推移
日経平均株価(225種)の月別最高・最低の長期推移/日経平均株価(225種)の採用銘柄・変更履歴 -
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●●概要●●
・上場している一般事業会社と銀行あわせて3,502社(証券・保険を除く)の有価証券報告書から、掲記されている主要財務項目の実数値および編集部が算出した分析値を4期分掲載しています。上場企業の“財務力”を一枚のカルテのようにまとめた、財務分析、企業間比較に必携の一冊です。
・貸借対照表、損益計算書、キャッシュフロー計算書の主要項目や、設備投資額や研究開発費といった有価証券報告書の注記に記載されている項目、さらには「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」「生産性」の5つ視点から分析指標を掲載しています。また「成長性」「収益性」「効率性」「安全性」については、同業種内で比較した評価(格付け)を算出しています。
・巻末には、東洋経済業種分類に基づく12項目の業種別ランキング(TOP15)を一挙掲載。業種別の特徴と業界の状況が一目瞭然です。さらに、IFRS(国際会計基準)適用会社一覧/適用予定会社、全事業会社の設備投資/研究開発費ランキングも掲載しました。
・キャンペーンの内容や期間は予告なく変更する場合があります。
・コインUP表示がある場合、ご購入時に付与されるキャンペーン分のコインは期間限定コインです。詳しくはこちら
・決済時に商品の合計税抜金額に対して課税するため、作品詳細ページの表示価格と差が生じる場合がございます。