『実用、DIAMOND ハーバード・ビジネス・レビュー論文、1円~、2018年11月3日以前』の電子書籍一覧
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長年CEOの後継者育成に関する助言を行ってきた筆者たちは、取締役会が考える理想的なCEOの資質と、実際に大きな成果を生むそれとの間に存在するズレに気づいた。そこで「CEOゲノム・プロジェクト」を立ち上げ、CEO2000人を含む経営幹部1万7000人の一人ひとりの評価、経歴、業績、行動パターンが詳しく収録されたデータベースを構築し、10年以上にわたって高業績CEOが備える資質について分析を行い、高業績CEOに共通する4つの行動・態度を特定した。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
アマゾンやグーグル、アップルなど、デジタルパワーを活かした少数の企業が、ネットワークを押さえ、そこから上がる富を一人占めしている。こうしたネットワークのハブを押さえた企業に価値や権力、データが集中する状況では、社会や経済が不安定になるのは避けられず、これを問題視する声も上がり始めた。こうしたハブ・エコノミーの興隆のメカニズムを探るとともに、旧来型のビジネスである自動車業界を例に取り、今後の変化やハブ・エコノミーに対抗する方法などを考察する。ハブ・エコノミーの進化は止められない。しかし健全な経済社会の維持のために、何をすべきなのだろうか。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
カプコンが誇る大ヒットゲーム『モンスターハンター』シリーズは、2004年の発売以降、10年以上にわたり世代を超えて愛され続けている。最新作『モンスターハンター:ワールド』は世界出荷本数800万本を記録した(2018年4月16日時点。ダウンロード版を含む)。同作の完成までには構想から3年半もの歳月を要し、制作に直接関わった人の数だけでも延べ数百人、制作費はハリウッド映画に匹敵する金額である。本書では、長年『モンスターハンター』シリーズに携わり、現在はプロデューサーとしてこのタイトルを牽引する辻本良三氏が、開発スタッフ一人ひとりに創造性を発揮させながら、大規模チームで一つの作品をつくり上げるのに必要な5つのポイントを明かす。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
アウトドアブランドのスノーピークは、2014年に東証マザーズ、2015年には東証1部上場を果たすなど順調な成長を続けている。事業規模の拡大のみならず、本社にキャンプ場を併設したり、特徴的なオフィス環境を用意したりするなど、社員の働き方の充実にも力を入れて注目を浴びる企業である。だが、山井太氏が代表取締役社長に就任した当時、長時間労働が常態化しながらも、業績はいっこうに上がらない過酷な労働環境であった。同社はいかにして、その状況を脱し、成長企業へと変貌を遂げたのか。そこには、自分たちはユーザーの幸せをつくるという信念、そして、そのためには社員自身が幸せに働かなければならないという哲学がある。本書では、変革を先導した山井氏みずからが、その要諦を明かす。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年9月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
優れたリーダーは、戦略と文化の力を最大限に活用することで、大胆な変革を成功に導いてきた。ただ現実には、社風という名の文化を武器に変えるどころか、その影響力とダイナミクスを理解していないがゆえに、足をすくわれるケースがほとんどだ。変革を実現する組織文化を構築するにはまず、自社の社風に対する理解を深めることが不可欠である。本書では、そのために知っておくべき8つの文化特性を明らかにしたうえで、社風をマネジメントするための方法が示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
変化を続ける市場に対応するために、企業はしばしば組織再編を迫られる。組織再編には、組織を一新する再構築(リストラクチャリング)と、微調整に留める再構成(リコンフィギュレーション)がある。どちらもイノベーションを推進し、業績の向上を目指す点では同じだが、成功するかどうかは状況によりけりである。筆者らは、これら2つの方法についてさまざまな事例をもとに、定性的かつ定量的な研究を続けてきた。組織の一新か、修正か、適切な方法を選び、効果を最大にするためのフレームワークを提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
企業変革の4分の3が失敗に終わるといわれている。その理由として、実行方法が問題とされることが多い。だが、筆者らの分析によると、そもそも何を変えるべきかを誤ってとらえているのも大きな要因だという。環境変化がより激しさを増すいま、企業が成長を実現するためには、自社の変革を繰り返すことが不可欠である。本書では、多様なケーススタディをもとに、真に効果的なチェンジマネジメントを実現するうえで必要な3つのステップが示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年5月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
組織文化は企業に深く根を下ろしていて、容易には変更できない。したがって、経営者が企業を変革しようとする際は、往々にして、組織文化には手をつけず、戦略を転換することによって、それを実行しようとする。しかし、筆者らが提言する5つの原則に則れば、組織文化を触媒として企業を変革することができる。本書は、組織文化と戦略転換を両軸とする、企業変革の核心を突いた名著である。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2012年12月号)』に掲載された記事を編集し、同誌2018年5月号に再掲載されたものを電子書籍化したものです。 -
企業が持続的な成長を遂げるためには、過去の成功体験に囚われることなく、経営環境の変化に対応し続けなければならない。サイバーエージェントは、創業から20年にも満たない短期間で、3度にわたる大胆な事業転換を実行してきた。同社代表取締役社長を務める藤田晋氏は、自社の転換点をどう見極め、いかに実践したのか。目先の黒字を追求し一時の安心を得るのではなく、たとえ大きな痛みを伴っても、覚悟を持って将来につながる投資を続ける。さまざまな失敗を乗り越える中でたどり着いた、藤田氏の経営哲学が語られる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
今日、経営環境は目覚ましいスピードで変化しており、企業が持続的成長を遂げるためには、過去の成功体験を否定し続けることが、より重要となっている。だが、多くの企業がうまくいかない現状に目をつぶって捨てられずにいたり、何とかなるかもしれないという甘い期待で様子見したりしてしまう。こうした事態を回避し、真に自社の将来を賭ける重要な意思決定を下すために、経営者は何をすべきなのか。長年にわたり、この経営課題と向き合い続ける、慶應義塾大学大学院の清水勝彦教授は、「戦略的柔軟性」を高めることが必要だと説く。本書では、組織の戦略転換を阻む壁の存在を明らかにしたうえで、戦略的柔軟性を向上させるための6つの提言が示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
組織のさまざまな課題に対処するにはチームが有効だが、複雑化する問題解決に各メンバーの専門知識が求められることが多いため、メンバーが複数のチームに所属することは珍しくない。筆者らは、こうした複数チームへの所属をマルチチーミングと呼ぶが、これには組織の経営資源をフル活用し、知識移転に役立つという利点がある一方、あるチームに火急の問題が発生すると、別のチームが立ち行かなくなったり、メンバーが疲弊したり、経営資源の奪い合いになったりすることもしばしばだ。本書ではマルチチーミングの問題点を解決し、利点を最大限に引き出す方法を論じる。複数チームを戦略的に管理することは手間も暇もかかるが、組織に真のメリットをもたらすためには必要なことである。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
かつて取締役会は、堅実かつ慎重な意見の代弁者として、経営陣にリスクの低減を求めてきた。しかしいまでは、競争優位の獲得のため、現状を打破するイノベーションを求めるようになっている。イノベーションの推進という課題が、コーポレートガバナンスを大きく変えようとしているのだ。しかし、こうした新しい関係性に馴染めない取締役も多い。筆者らは大手企業の取締役に調査し、イノベーションの統治という取締役会の新たな課題と改善点を分析した。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ポケモンGO、フィットビット、ゴープロなど 近年、登場するやいなや破竹の勢いで市場を席巻する「ビッグバン型破壊者」が登場している。しかしその多くは、従来市場を独占してきた商品と比べると、成功期間が短い傾向にある。このような企業は、落ち込む収益を回復する手立てを持たないばかりか、終わりかけの商品にリソースを注ぎ込み、急激に終幕へと向かってしまう。本書では、大成功を収めたスタートアップ企業が危機を迎える瞬間に焦点を当て、既存の企業の参考にもなる、危機が発生する理由とその回避方法について論じていく。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
小売業界は企業の栄枯盛衰が激しい。既存企業とは異なるサービスやビジネスモデルで消費者ニーズをつかむことに成功した小売企業は、順調に成長を続けるが、いずれ壁にぶつかる。その際、企業は何をすべきか。巨大小売企業37社の財務データを分析した結果、売上げが鈍化した後に生じる利益率の差は、戦略転換の有無に起因することがわかった。本書では、いつ、どのように戦略を変えるべきかを判断する指標を示し、低成長でも利益を高める生産性向上策を提案する。その示唆は他業界にも通じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
かつて有効だった戦略に固執してしまう現象を「エスカレーション・オブ・コミットメント」(関与の拡大)と呼ぶ。企業の失敗原因はいくつもありうるが、業界リーダーの消滅に関する学術的な事例研究ではたいがいの場合、エスカレーション・オブ・コミットメントが大きな原因とされている。特定の戦略に固執するようになると、そこから抜け出すことが難しくなるが、その罠に陥る可能性を減らす対策はある。意思決定のルールを決めることだ。心理学や社会学などの学問的研究に依拠した、有効な組織ルールを紹介しよう。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年4月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
アラン G. ラフリーとロジャー L. マーティンの論文「顧客の『選択』を『習慣』に変える」を受けて、経営戦略を長年研究してきた気鋭の学者が、対論を提示する。まず、技術革新や新しいビジネスモデルが普及すると、習慣は急激に変化する、と指摘する。そのうえで、顧客の習慣を維持させようとすることと、市場へのアプローチを刷新する施策をバランスさせることを提案する。※本書は「顧客の『選択』を『習慣』に変える」の内容を基に構成されています。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
企業は顧客を逃がさないために、多くの時間と資金を費やして、いままで誰も見たことがないような商品、かつてないほど魅力的な商品で顧客を喜ばせようと努力している。ところが最近の行動研究の成果によれば、顧客の側は、企業の積極的な変革を好むのではなく、自分に馴染みがあって、簡単に買えるものを求めていることがわかってきた。となれば、企業が競争優位を持続させるためには、顧客に「選択」させるだけではなく、「習慣」をつくる必要性がある。本書では、自社の製品やサービスを、顧客がいつも本能的に快適さを感じて選択してしまうような、「累積的優位」の重要性について論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ほとんどの人には、特別な理由がないにもかかわらず、習慣的に買い続けている商品やサービスがあるのではないか。それらはなぜ、選ばれ続けるのか。実際のところ、その真の理由は本人でもわからない。ましてや、企業がアンケートやインタビューを行うことで、それを把握するのはほぼ不可能である。しかし、顧客の行動原理を理解することで、自社の商品・サービスが選ばれ続けるヒントを得ることはできる。本書では、実験心理学・認知科学・脳神経科学の専門家であり、早稲田大学教授を務める渡邊克巳氏によって、習慣的な購買行動を生むメカニズムが解き明かされる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
テクノロジー企業として100年以上の歴史を持つ稀有な存在のIBM。その経営の舵を6年前に継承したジニー・ロメッティは、さらに長期成長を目指して、事業を大転換している。新たなビジネスモデルに合わない伝統事業を売却する一方、クラウドベースのソリューション事業に注力し、AI(人工知能)プラットフォーム「ワトソン」等の先端技術に多額投資。筆頭株主ウォーレン・バフェットによる保有株の大量売却にもめげず、変革をやり遂げようとする胸の内を聞いた。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
プロフェッショナルサービス・ファームなど知識労働を提供する企業が、最先端を走り続け、顧客に適切なソリューションをもたらすためには、それぞれの分野の専門家が自分の領域に全力を傾ける一方で、分野や業務の垣根を超えてその知識を統合しなければならない。しかし、これまで優れた専門能力を持つスターを中心に進めてきた組織では、協働的な文化を育むのが難しい。本書では、がん研究所という非常に専門性の高い研究者たちの組織で、協働的な文化に変えていったケースを紹介し、これをビジネスの世界に活かす方法を提案する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
小売市場はアマゾン・ドットコムの急成長で激変している。同社の発祥の地である米国では既存の流通企業が次々と窮地に追いやられている。そこで注目されるのが、最大手ウォルマート・ストアーズがいかにこの攻勢に立ち向かうか、リアル店舗や従業員をどう処していくのかなどである。本インタビューでは、同社生え抜きトップが戦略建て直しと組織変革の苦悩を吐露するとともに、全世界の小売関係者にとって参考になる戦略的施策を提示している。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
現在、コラボレーションやナレッジ共有を促進するために、社内SNSのツールを導入する企業が増えている。たしかにこうしたツールは大きな効果があるが、使用に当たって非公式なコミュニケーションを制限してしまったり、SNSに誘導されて誤ったデータに注目してしまったり、という罠にはまるおそれもある。本書ではこれらの問題点を指摘したのちに、社内SNSが組織にとって最大の恩恵をもたらすための指針を示す。SNSの導入はそれほどの投資もいらず、それ自体はプライベートでも浸透しているために簡単なことに思えるかもしれないが、実際は非常に複雑で注意を要するものなのだ。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ビジュアル・コミュニケーション──具体的にはデータの可視化は今日、マネジャーにとって必須のスキルである。その方法でしか理解できない仕事が多くなっているからだ。この変化を推進しているのが、圧倒的なスピードとボリュームで収集されるデータである。意思決定はデータ依存度を深め、視覚化などの抽象化プロセスなしには理解できなくなっている。このコミュニケーションの優劣は、その目的とデータの質の組み合わせに応じて適切な方法を取れるようになることにかかっている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
多くの企業が自社の問題解決能力にはそれなりに自信を持っている。それに対して、解くべき問題を見極めること、すなわち問題診断は苦手としている。だが、創造的な答えを導くには、そもそも何が解決すべき問題なのかを理解することが不可欠である。本書では、そのために「リフレーミング」という手法が提示される。問いの設定を誤ったまま漫然と行動することを避け、自社にとっての問題を正しく定義するうえで有効な、7つのコツが示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
私たちは、販売数量が増えれば、売上高が増えるというように線形(リニア)な関係で物事をとらえがちである。しかし、世の中は必ずしもそうした関係だけで成り立っているわけではない。たとえば、お金や時間など経営資源を投じても、一定規模を超えると効果が鈍化するというように、「非線形な現象」は至るところで見られる。このため線形な関係だと思い込んでいると、無駄が生じたり、重要な意思決定を間違えたりしてしまう可能性がある。本書では、私たちが陥りがちな線形バイアス、よく見られる非線形のパターン、バイアスを回避するための4ステップについて解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
未来を予測することが非常に困難な時代に生きる私たちは、個人も組織も、みずから未来をつくっていくしかない。誰もがゼロから新たな価値を創造する場面に直面しうる中で役に立つのが、「問いかけ」によるアプローチである。本書では、クリエイティブなアイデアにつながる「最初の問いかけ」の設定から、アイデアを発展させる「問いかけの変化」のプロセスまで、IDEO Tokyoの野々村健一氏が実践例を交えながら論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
現在の延長線上に未来はないといわれて久しいが、政府も企業もいまだに、リニア(線形)思考から脱け出せていない。いま求められているのは、複雑な物事を安易な方法で単純化して、わかった気持ちになることではない。現実世界の複雑性を受け入れながら、真に向き合うべき課題を見抜いたうえで、創造的な解決策を導くことである。本書では、建築の世界に身を置いたのち、マッキンゼー・アンド・カンパニーの東京支社長を務め、現在は東京大学で社会人プログラムを運営し、「社会システム・デザイン」の訓練を行う横山禎徳氏が、課題設定の要諦を論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
経営者が短期主義に陥ってしまう要因はさまざまである。低成長、アクティビスト(物言う投資家)の存在、政情不安──数え上げたらきりがない。その一方で、努めて長期的な視野を持ち続け、何年にもわたって優れた業績を収めているCEOもいる。2016年版のランキングに名前を連ねたのは、そうした一流のCEOたちだ。なお、このランキングの指標には2015年から、環境・社会・ガバナンスという3つの視点を取り入れたが、2016年はさらにそれを改善し、ランキングの精度を高めている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
フェイスブック、ツイッター、LINEなどソーシャルメディアを活用したマーケティングに多額の予算を投じる企業が増えている。はたして、投資効果は十分にあるのか。ソーシャルメディアで「いいね!」をくれた人はその後の購買行動が変わっているか。その友だちに波及効果を及ぼしているか。1万8000人以上を対象に行った筆者たちの調査研究では、ソーシャルメディアで支持表明しただけではあまり効果はないが、適切な施策と組み合わせれば異なる成果になりうるという。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
世界有数の大企業では、新任CEOの30%が社外から招聘されているという調査がある。これは社内の人材不足が原因ではなく、多くの組織が将来のリーダーをどう育成すればよいのか理解していないために、リーダー候補が思うような活躍ができないせいだと筆者らは指摘する。社内でリーダーを育てるためにはどうすればいいのか。本書では、各人の潜在能力と現在のコンピテンシー水準を見極め、潜在能力から見た成長余地を把握して必要な経験や支援を与えるという、科学的な人材育成方法を提案し、その方法を解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年2月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
リーダーがかける叱咤激励の言葉一つで、みんなのやる気に火がつき、よりよい成果を引き出したりできる。ただし、そのやり方は個々人が手探りで、自分のスタイルを確立していくしかないとされてきた。これに対して筆者は、スポーツ心理から軍事史などまで幅広い分野の調査研究から導き出された、モチベーション・ランゲージ・セオリーを活用すれば、もっと効果的にメッセージが伝えられるようになると言う。特に重要なのが「方向性」「共感」「意味付け」という3要素である。本書では、実際のスピーチの分析事例も紹介しながら、相手や状況を踏まえて、この3要素をどのような配分で組み合わせればいいかについて解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
インターネットやIoT(モノのインターネット)、さらには人工知能などの技術は、企業の戦略に大きな影響を及ぼしている。本書はHBR1980年7-8月号に発表されたものだが、ちょうど技術上の問題は戦略上の意思決定の中で議論すべき、という考えが広まった頃であった。本書では、それ以前の、技術をめぐる問題について経営戦略、経済学、組織、製造などの視点から論じたさまざまな文献をひも解き、その答えを探っている。技術とは「企業が自社の創造力を財やサービスへと具現化して成功をつかむための、計画と生産に関する精緻な体系」であることはいまも変わらない。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(1980年12月号)に掲載された翻訳を見直し、『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に再掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ドローンはもともと、軍事利用を念頭に開発された武器である。それがいまや、誰でもどこでも買える玩具として流通したり、ビジネスの道具としても積極的に活用され始めたりしている。ドローンが最も力を発揮するのは、「モノの配達」ではなく「データの取得」である。そして、ドローンの自動運転技術が確立され、地球の完全なるデータ化が実現するという革命が起きた時、そこには巨大な市場が生まれる。『ワイアード』誌の元編集長であり、ドローン製造企業のCEOを務めるクリス・アンダーソンは、そう主張する。本書では、日々進化を遂げる「ドローン・エコノミー」が、ビジネスにいかなる変化をもたらすかが示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
戦略論の大家であるマイケル E. ポーターはこれまでも、技術と戦略についてさまざまに論じてきた。3年前のIoT(モノのインターネット)と戦略をめぐる論文も話題を集めたが、今回AR(Augmented Reality:拡張現実)に焦点を当てる。デジタルのデータやイメージを物理世界に重ね合わせるこの技術群は、デジタルとリアルの世界の隔たりを縮め、いまだ開拓されていない人間の能力を引き出す。本書ではARの本質、進化するその関連技術と応用形態、ARが極めて重要である理由を解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。※ARはペーパーホワイト端末非対応です。 -
「人工知能」(AI)という言葉が生まれたのは1955年。以来、本来の実力を超えて、現実離れした期待と見通しを世間に生み出してきた。そのため「AIは飛躍的な進歩を遂げる」という考えが広まる一方で、強い懐疑論も生まれた。しかし、近年のAIは「知覚」と「認知」という2つの分野で大きな進歩を遂げた。本書では、AIが現在すでに実現していることと、その発展がどれほど急速かを確認したうえで、AIが秘める本当の可能性とそれが実務に与える影響、そして導入の障壁について論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
B2Bの場合、顧客こそが支配的な立場にいると営業担当者は考えているが、情報があふれ、選択肢が増えた現在、顧客の悩みは深くなっている。この問題を解決するには「購入を簡単にすること」で、これまでのような顧客に気を遣う「対応型」アプローチではなく、積極的な「処方箋型」アプローチが求められる。具体的な根拠に基づいたアドバイスをし、しっかりした意見を述べ、わかりやすい説明と簡潔な説明をする──こうした処方箋型アプローチを組織能力として取り込むための、4つのステップを解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
近年の消費者は商品選択の際に、機能的なメリットだけでなく、社会的な問題に目を向けているかどうかを考えるようになった。そのため、企業では社会目的を意識したマーケティングやそうしたプログラムへの投資などは増加しつつある。これらがうまく機能するならば問題ないが、思わぬ反感や怒りを招くなど、深刻な影響をもたらすことも多々ある。筆者らは社会目的を掲げた多くのブランドプログラムを調査し、そうしたプログラムの設計に携わる中で、適切なアプローチを開発した。社会目的のアイデアを3つの領域で探し、そのリストを絞り込んでいく、という方法を解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2018年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
日本企業のグローバル化が急速に進展している。人口減少、国内経済の長期的な低成長等を考えれば、成長を目指す企業としては、円高を利用し成長が望める国への投資や企業買収を行うのは当然のことである。しかし最大の課題は、海外企業を買収した後、それをどのように軌道に乗せるかにある。真のグローバル企業を目指すのであれば、経営陣が英語でコミュニケーションができなければ、優秀な人材を引き止めておくことはできない。社員全員が英語を話す必要はないが、国際部門や海外子会社の経営部門に勤める者に高い英語能力は必須である。社内でコミュニケーションの壁があってはならないからだ。本書では、主にヨーロッパで国際金融機関、世界有数のコンサルティング・ファーム、国際機関等に勤務した筆者が、グローバル社会で求められる英語能力、コミュニケーション能力とは何かを提示する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2012年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
マサチューセッツ工科大学コッホがん総合研究所にあるボブ・ランガーの研究室は、年間予算1730万ドル、100人を超える研究員を抱える、世界最大の生体工学研究室といわれている。薬物送達システムと再生医工学の分野で特に成果を上げているが、その取得特許数は(申請中のものも含めて)1100件以上。製薬企業や化学企業、医療機器企業などにライセンスされており、研究室から生まれた会社も数多い。イノベーションを生み出し続け、初期研究と商業開発を結び付けている仕組みはどこにあるのか。「世界を変え、もっとよい場所にする問題に取り組みたい」というランガーの価値観や研究室のモデルに、企業が学ぶところは大きい。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ゼネラル・エレクトリック(GE)のジェフリー R. イメルトが、2017年7月末にCEOを退任した。彼はおよそ16年間という長期にわたり、30万人の巨大組織を率いたが、その経営は、GEの事業ポートフォリオを再構築し、イノベーション戦略、グローバル化、戦略の焦点の明確化、組織マネジメントの分野で、大規模な変革を伴うものだった。本書では、イメルトみずからが、GEでの経営を振り返り語る。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
物言う株主たちのせいで、企業が短期的利益のみ追求し長期的視点を持てない、とは最近よく指摘されることである。物言う株主たちは「経営の目的は株主価値の最大化である」ことを大義に掲げているが、この考え方は1970年代に経営学者が提唱した、エージェンシー理論に源流がある。本書ではこのエージェンシー理論の問題点を挙げ、その影響を解説したうえで、企業中心のよりよい理論を構築するため、企業統治と株主対応の拠り所となる8つの命題を提示する。企業経営に真に求められているものは何か、そのための統治手法とは何だろうか。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ゼネラル・エレクトリック(GE)の前CEO兼会長ジェフリー・イメルトが先導したデジタル・インダストリアル・カンパニーへの挑戦は、GEの100年以上の歴史でも有数の大変革として語り継がれるだろう。ただ、イメルトが手がけた変革はデジタル分野に留まらない。GGO(グローバル・グロース・オーガナイゼーション)の設立で組織改革を進め、それまでの米国中心主義を脱却し、ローカルのリーダーに大きな意思決定権を与えたことも、同社に成長をもたらした要因である。本書では、GEジャパンのトップを務める熊谷昭彦氏に、ローカルから見たイメルトによる変革の意義を語ってもらった。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ゼネラル・エレクトリック(GE)は、技術進歩が激しいテクノロジー企業としては稀に見る長寿企業である。そして単に生き残っているだけでなく、世界をリードする存在であり続けている。同社の経営の歴史を振り返ると、その時代の最先端とされる経営理論を実践しながら、絶え間ない変革を遂げてきたことが見て取れた。それはすなわち、長期的な視点に立って将来の変化を先取りし、自己否定を繰り返しながら組織と戦略を進化させてきたことを意味する。本書では、GEの変革の歴史と経営理論の進化の歴史を並行して、丹念にひも解く作業を通して、経営組織が生き残り続けるための要諦を考察する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年12月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
人は自分一人の意思で行動を決めることはなく、場にだれがいるかによって行動を変える生き物だ。置かれた状況が異なれば、同じ人がまったく反対の判断を下すことは珍しくないし、同じ立場に置かれた人が、似たような意思決定をする場合もある。この複雑で瞬間的に変化していく他者との関係を社会性と呼び、社会性をつくり出す脳の働きを、神経科学者の藤井直敬氏は「社会脳」と定義する。意思決定は数多くある選択肢を脳が一つに絞り込んでいく作業だともいえる。さまざまな条件や影響を考慮して一つの判断を行うことは、脳に多大な負荷をかける。そのため、私たちの意思決定は、目に見えない、しかも明確に意識されない社会の文脈に流されやすくなるという。意思決定は社会的な文脈の影響から逃れることはできないのか、藤井氏に聞いた。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2014年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
2014年の夏に公表された「伊藤レポート」は、今日のコーポレートガバナンスをめぐる動きを加速させた。その一方で、「ROE8%」という数字が一人歩きしたことから、株主優先主義の経営を提唱するものという批判もある。企業価値向上と資本効率の改善が、はたして企業を取り巻くステークホルダーの利益につながるのか。レポート作成の中心を担った伊藤邦雄氏に真意を聞く。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2016年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
気候変動は軍務や人道活動への需要を押し上げるなど、米国海軍においても影響が大きい。そのため、海軍においても気候変動のスピードを「緩和」し、影響を和らげる「適応」というやり方で対処してきた。そして海軍では、気候変動が予想よりも進まず結局は無駄になってしまうような取り組みにも投資している。企業はともすれば、効果が確実なものだけに投資を集中させる傾向があるが、海軍のこうした戦略的アプローチは参考にすべきである。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
日本ばかりでなく、世界中で何百万人もの人が通勤時間に悩まされている。ヨーロッパの6都市で行った調査では、多くの人が通勤を、仕事より、引っ越しより、歯医者より、ストレスがかかると答えている。こうした通勤に対する嫌悪感は、幸福感において重大な影響がある。通勤時間が長い人は短い人に比べて、不安感が大きく、人生に満足していないという。筆者らは、ほんの一工夫で通勤の質は改善し、生産性も上がると主張する。気持ちの切り替えの時間に使う、仕事への準備をする、何か好きなことに時間を使うなど、通勤時間を豊かにするアイデアについて論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
「アース ミュージック&エコロジー」をはじめとした、ファッションを中心にグループで30のブランドをSPA(製造小売り)などで展開する、ストライプインターナショナル。創業からの急成長を牽引してきた社長の石川康晴氏は近年、経営スタイルを転換している。ゼロから1への事業創造期には自身がすべてをリードしたが、1から100への経営拡大期に入って、社内外に逸材を見つけ、引き上げ、事業を任せ、育成することに注力している。新事業投資のための予算はあらかじめ上限を決め、eコマースサイトの活用で成功の目処が立てば追加投資で拡大する。リスクを抑えながら、人材育成と事業拡大の両立を図ろうとしている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
「自閉症やADHDのような非定型発達は、人間のゲノムの自然で正常な変異である」というニューロダイバーシティの発想が広まり、必要な配慮や支援を提供することで、ニューロダイバースな人材(非定型発達者)を取り込む動きが、有名企業に広がりつつある。実際、これらの特質を持つ人材は特定の能力が非常に優れており、生産性、品質、革新性の向上など、企業に多種多様な恩恵を生み始めている。本書では、黎明期にあるニューロダイバーシティが企業にもたらす利益や課題、人事プロセスの変革過程など、先進企業の事例を交えながら論じていく。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
2007年に数物連携宇宙研究機構(IPMU)として発足した「カブリ数物連携宇宙研究機構」(Kavli IPMU)。天文学、物理学、数学という異なる分野の研究者が所属し、分野を超えて「宇宙への根源的な疑問」の解明を試みる国際的な研究機関である。設立から10年とまだ歴史は浅いが、約90人の研究者のうち、半分は海外からの優秀な研究者で構成されている。毎年十数人の枠に、約700人の研究者が応募してきており、世界各国から優秀な人材を集める世界水準の研究機関へと育っている。それらの人材が個々に研究に打ち込むだけではなく、いかに分野を超えて共同研究を行い、斬新な論文を生み出しているのか。機構長の村山斉氏に聞いた。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
有能な人材ほど早期に出世コースに乗り、組織内で責任ある立場を任されるが、リーダーとしての成長が順調に進まないケースがよく見られる。彼らは、組織に変革をもたらす稀有な存在でありたいという理想を追求すると同時に、組織と同一化して完璧なマネジャーを目指すべきという2つの相反する想いに押し潰され、みずから型にはまってしまうのだ。その結果、抜擢時に期待された「将来のリーダー」ではなく、「並外れて優秀なフォロワー」が誕生する。本書では、優れた能力を有するがゆえの呪縛から解放されるための、3つのステップが提示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
日本企業に近年、イノベーションが生まれにくくなっているのは、みずから発案して実行する「出る杭」人材が少なくなっているからだ。それは日本企業の共同体型組織という特性に起因する。工業化社会ではこの特性は優位に働いたが、創造性が必要な今日では成長の足かせになっている。根本的な解決策は、組織から個人を分化させ、モチベーションを存分に発揮できるようにすることだ。そのための具体策として、キャリア形成の複線化、外部人材の積極採用、副業の奨励、独立支援などを筆者は挙げる。構成員が流動化するようになると、緊張感を持って働くようになり、人も組織も活性化するのだ。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
組織は活動が順調だと、組織内に「調和」圧力が生まれる。その結果、メンバーのほとんどが、職場では本当の自分になれないと感じ、仕事に退屈する。周囲は、自分と同じように考える人々ばかりになる。そして生産性は低下し、イノベーションも起きにくくなる。こうした問題を回避するには、「建設的な不調和」が必要である。リーダーが組織に調和をもたらすように働きかける時間の半分でいいから、建設的逸脱を組織内に育てるために使えば、社員の働く意欲が高まり、創造性豊かな組織へと変わっていく。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年11月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
カスタマーサービス担当者の離職率の高さは有名な話だ。企業はセルフサービス型の問題解決ツールを充実させてきたが、その分、顧客が直接問い合わせてくる内容は複雑で、臨機応変な対応が求められる。筆者らの研究によると、カスタマーサービス担当者は7タイプに分類されるが、このうち業績やサービス品質で最も優れているのは「コントローラー」タイプだ。しかし現場には、これまで適任だとされてきた「共感者」タイプが多く配置されているため、人材のミスマッチが起こり、顧客満足度の低下が止まらない。その解決に向けて、コントローラー人材の採用、スキル教育の見直し、組織風土の改革について取り上げる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
グローバル化の進展で、まったく違う文化圏出身の上司や同僚、あるいは部下と仕事をすることも珍しくはなくなっている。そうした文化の違いはともすれば、誤解や軋轢を生みがちだ。筆者のエリン・メイヤーはその著書『異文化理解力』で、8つのマネジメント領域における相対的な文化の違いを可視化してみせたが、本書では、リーダーシップにおいて欠かせない問題となってくる、権威のとらえ方と意思決定スタイルの違いに着目し、その2軸によるマトリックスでタイプを分け、具体的な対処方法を示している。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
BRICsともてはやされた国々が、経済の失速や労働コスト増などにより、市場としても生産拠点としても、うまみがなくなりつつある現在、2桁成長を求める多国籍企業は、より低所得でハイリスクな国々に注目しつつある。筆者たちはこれらの地域を「フロンティア経済」と呼び、ここで成功を収めるための方法を提案する。業界を、政府のコントロールが多いか少ないか、また顧客をどこに求めるか(その地域内の消費者を相手にするか、他地域への生産拠点とするか)によってマッピングし、ビジネスチャンスの眠る場所を探り当てるのだ。また、それぞれのタイプに応じた戦略とリスクについても解説する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
中国では一人っ子政策のせいで労働人口が減り、人件費の上昇が著しい。一方、アフリカは人口急増が始まったばかり。中国企業は安い労働力を求め、アフリカに工場を移設している。製造業は乗数効果が大きく、サービス業の雇用を誘発する。徐々に消費市場が大きくなり、経済が成長し、産業構造が高度化していく。政治的・経済的・社会的な課題は多いが、中国人はみずからが30年間で成長を果たしたことを知るため、アフリカの未来に楽観的だ。かくして世界の工場は中国からアフリカへ移る。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
アフリカは天然資源に恵まれているほか、中間層が拡大するなど、急成長に必要な条件を満たす有望な市場であると見なされてきた。ところが、「アフリカの発展」は予測通りには実現せず、大企業の撤退も相次いでいる。しかし一方で、未開拓のニーズを見つけ、そこに市場をつくる「市場創造型イノベーション」で成功した企業やイノベーターも存在する。本書では、彼らが用いる市場創造型イノベーション手法の概略を示すとともに、未開拓のニーズを見つける方法を解説する。そのうえで、政策立案者、投資家、起業家に向けて、革新的な事業の数と影響力をどう拡大すればよいかを提案する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
ドナルド・トランプ米国大統領の就任や英国のEU離脱に象徴されるように、保護主義圧力が急激な高まりを見せており、多国籍企業を取り巻く環境は従来にも増して複雑化している。海外からの全面撤退を促す論調が加速したり、完全な現地化を推奨する議論も支持を集めたりする中、パンカジュ・ゲマワット教授はこうした極端な主張に依存することに警鐘を鳴らす。グローバル化が終焉を迎えることはない。ただし、これまでの前提の上に策定されたグローバル戦略の調整が求められていることも確かである。本書では、混乱を極めるいま、多国籍企業が国境を超えて成功を収めるための処方箋が示される。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。 -
テラモーターズは、電動バイク、電動三輪車のメーカーとして2010年に創業すると、わずか2年で国内シェア・ナンバーワンを獲得。以来、アジアの新興国を中心としたグローバル展開で成功を収め、いまや日本を代表するベンチャー企業の一つに成長した。だが、そこに到るまでの道のりは平坦ではなく、存続すら危ぶまれる大失敗を経験したこともある。本書では、同社代表取締役社長である徳重徹氏が、みずからの失敗から得た学びを通じて、特に先進国発のベンチャー企業が新興国で戦う際の5つの鉄則を明かす。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2017年10月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
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