『PHP研究所、三橋貴明(実用、文芸・小説)』の電子書籍一覧
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毎日ブログを更新、話題書を年に何冊も出版、講演で全国を飛び回る……。本とネットの情報を自在に駆使する著者の知的生産法と哲学。
どんな仕事でもそうだが、ものすごく生産力のある、生産性の高い人がいる。1人で何人分もの仕事をこなし、ちゃんと期日内に完遂する。精度も高いため、顧客や取引先からの評判もいい。必然的に、その人は引く手数多の「人材」、いや「人財」となり、高い収入を得ることができる……と「言うは易し」だが、何をし、どう考えれば、そうなれる？ そのヒントとして、本書の著者である三橋貴明氏にご登場願った。いまや三橋氏は、豊富なデータをもとに経済を多角的に分析し、未来予測、ニュース解説、政策提言などを行う第一人者と言っても過言ではない。また、各種メディアへ登場する一方で、著書を年に10冊近く出版し、ベストセラーとなる話題作も少なくない。さらに、その合間を縫って、国内外で講演や取材を行い、会員制勉強会も主宰……。まさに「驚異の生産力」。その秘密と哲学を、授業形式で初公開！ ※【聞き手】たかまつ なな（お笑いジャーナリスト） -
なぜ「どこの国のテレビ局かと思う」放送がまかり通るのか。稀代の経済評論家が、デジタル化で自滅するオールドメディアの末期を示す。
「土日、連休の新聞には『印象操作』や『世論誘導』の記事が載る」「TPP（環太平洋戦略的経済連携協定）を実行しても失業者は出ない」。こんなウソのような出来事や記事が、新聞、テレビの世界ではまかり通っている。とくに「TPPへの参加」に関して、メディアではあからさまに情報操作と捏造が繰り返されてきた。何しろ『朝日新聞』から『産経新聞』まで諸手を挙げて「TPPは平成の開国であり、日本は国を開くべきだ」との論調で一致し、各紙の個性や自負などみじんも感じられなかった。なぜTPPが無条件に「必要」なのか？ なぜ、増税がいつの間に「決まったこと」にされているのか？ 国民に概要すら知らせず、抽象的なスローガンによって政策を推進するやり方は「共産独裁国と何ら変わりがない」と著者は記す。それを宣伝・実行しているのがメディアだ。「1を取り上げて99を見せない」矛盾と傲慢を、いま最も鋭利な経済評論家がバッサリ。 -
失速する中国経済。中国に媚びを売り続ける「属国」に未来はあるのか？
2015年9月3日の抗日戦争勝利70周年式典パレードの最中に中国を訪れた三橋貴明氏。中国経済の失速を目の当たりにし、「この状況で、韓国の朴槿惠政権が『頼った』のが中国なのであるから、笑うしかない」とあきれ返る。中国に媚びを売り続ける「属国」に未来はあるのか？ ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年11月号掲載記事を電子化したものです。 -
グローバリズムにビルトインされた韓国が迎えた「最悪」の問題とは？ 韓国が先進国になれなかった理由を明快に解説する。
財閥企業の業績が振るわず、国民の実質賃金が下がり続け、内需を逼迫させている。もはや火の車の韓国経済を対岸の火事として捉えてはならない。日本企業は、技術投資をせず、中長期的な製品開発を繰り返し競争能力を失った韓国企業を反面教師にするべきである。韓国が先進国になれなかった理由を明快に解説する。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2015年6月号掲載記事を電子化したものです。 -
国民が安心して仕事に勤しみ、生産性を高め、所得を増やし、デフレ脱却を図るには、この道しかない！ 日本の国柄を踏まえたリアル成長論。
「繁栄」とは「勢いが盛んになり栄えること」だが、「国民経済」という観点では「国民が安心して仕事に勤しみ、生産性を高め、所得を増やすこと」と定義づけられる。では、デフレが続くなかで、日本国全体が繁栄を遂げるためには何が必要か。そのヴィジョンを、著者はこう描く。「安全保障強化（防衛・防災・防犯・エネルギー・食料・医療・介護・流通など）の需要に対し、潜在GDP（供給能力）を高めることによる高度成長の再来」。 幸運なことに、日本では少子高齢化により生産人口が減少し、インフレギャップに陥りやすい状況になりつつある。そして、インフレギャップが拡大するなかで上記の各安全保障分野の需要を満たすために「生産向上」により潜在GDPを拡大したとき、我が国は再び大成長の時代を迎える――と著者は喝破する。 従来と同様の精緻なマクロ経済分析に加え、地方への現地取材も交えた、日本の国柄を踏まえた本格的かつリアルな成長論。 -
新自由主義的政策の悲惨な結末は日本にとってけっして嗤い話ではない。
2008年に発足した李明博政権による「規制緩和」と「構造改革」の断行は、韓国経済を変貌させる結果をもたらした。しかし、日本においてもけっして対岸の火事ではない、その真意とは！？三橋貴明氏が日韓経済の「正しい認識」を指し示す。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2014年7月号掲載記事を電子化したものです。 -
メディアが伝えない「真実」から、リーマン・ショック移行の世界経済を読み解く！ 金融危機後の「世界経済の真実」を、人気エコノミスト・三橋貴明が、データを用いてわかりやすく解説！ （2011年4月初版）
【メディアが伝えない「真実」から、世界経済を読み解く！
金融危機後の「世界経済の真実」を、人気エコノミスト・三橋貴明が、データを用いてわかりやすく解説！】
▼バブル崩壊後、7人に1人が貧困層のアメリカは、「強いドル」を放棄！
▼欧州では失業率10%超の国が続出！ 危機脱出の最終戦略は脱ユーロ！
▼経済成長を続ける中国は「10%の富裕層が全所得の50%を占める」超格差社会！
目からウロコ、「そういうことだったのか！」と納得のデータが続々。
リーマン・ショック以降の世界経済のリアルを読み解く!!
Q.アメリカは景気回復している？
Q.ギリシャはなぜIMFから支援を受けなければならなかった？
Q.イギリスはなぜユーロに加盟しない？
Q.中国の経済成長を支えているのは輸出？
Q.人民元は基軸通貨になる？
Q.インド経済の中心は？・・・
⇒なんとなく疑問に思っていたことをスッキリ解決できる一冊です！ -
【3.11後の「脱原発」の裏を、三橋貴明が緊急取材＆徹底解説！】
客観的なデータの検証と電力関連施設の丹念な取材から、「無知」と「誤解」だらけの電力問題について、大いなる危機感を抱いて執筆した渾身の書！【ウソだらけのマスコミを疑わない国民が、日本を壊す】
国民よ、マスコミが作った空気に踊らされるな！
3.11後の「脱原発」の裏を、三橋貴明が緊急取材＆徹底解説！
原発を非科学的に、知識なく批判するマスコミ、政治家が作った「世論」は正しいのか──
三橋貴明が大いなる危機感を抱いて執筆した渾身の書！
客観的なデータの検証と電力関連施設の丹念な取材から、「無知」と「誤解」だらけの電力問題を徹底解説します。
3.11以降、「脱原発」「反原発」こそが「善」で「原発」は「悪」という“空気”がマスコミによって醸成されてしまった。
脱原発で電気料金は上がり続け、再エネ賦課金の負担も国民にまわってくる！
「自然エネルギーは原発の代替になり得るのか」「電力自由化で電気料金は値下がりするのか」「放射線の健康被害は果たしてどの程度のものなのか」
…など、マスコミが絶対に伝えない電力問題の裏を、鋭くえぐった1冊です。 -
「スマートフォン依存」経済の歪みが、崩壊しつつある証左が見えた。もはや、韓国経済やサムスンに日本が学べることは何一つない。
「スマートフォン依存」経済の歪みが、崩壊しつつある証左が見えた。もはや、韓国経済やサムスンに日本が学べることは何一つない。※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年10月号掲載記事を電子化したものです。 -
「言いがかり」「蒸し返し」「つきまとい」……。妄言でたかってくる彼の国には、こう対処せよ！ 最強の韓国ウォッチャーによる痛快対論。
新日鐵住金と三菱重工業への「戦時徴用訴訟」、「いわゆる従軍慰安婦問題」という虚構を掲げての反日宣伝戦、「教科書に日本海と東海を併記」のロビー活動、実効支配している竹島の領有を主張する過剰パフォーマンス……。彼の国の常軌を逸した言動をこれでもかと見せつけられ、大多数の日本人は、その愚かさぶりに呆れ果てているのではないか。「オンリー・イン・コリア」を略した「OINK（オインク）」という言葉がある。韓国でのビジネスに携わる欧米の金融業界関係者のあいだで生まれた言葉で、「韓国でしか起こり得ないこと」という意味で使われている。その数々のOINKから発生する妄想ぶりには、「笑う」というより「嗤う」しかないのだが、歴史や領土をめぐる情報戦とあっては嗤ってもいられない。「言いがかり」「蒸し返し」「つきまとい」……。数々の妄言でたかってくる彼の国に、日本はどう対処すべきか。最強ウォッチャーによる痛快対論！ -
ウォン安でもウォン高でも韓国国民は必ず損をする――。人気エコノミストが喝破する、グローバリズムに翻弄される韓国経済の構造的欠陥。
ウォン安でもウォン高でも韓国国民は必ず損をする――。人気エコノミストが喝破する、グローバリズムに翻弄される韓国経済の構造的欠陥。 ※本コンテンツは月刊誌『Voice』2013年4月号掲載記事を電子化したものです。 -
韓国を熟知した歴史通と経済通が「韓流」を斬る！ 「グローバル化で豊かになった韓国経済」「韓国文化のオリジナリティ」は真っ赤なウソ。
近年、「日本企業はグローバル化への対応も経営者のカリスマ性も足りない。もっと韓国を見習うべきだ」といわれる。だが、企業の寡占化で国民が虐げられた経済や、汚職だらけの経営者から学ぶことが本当にあるだろうか。長年、韓国経済をウォッチしてきた「ストロング・ジャパン」論のエコノミストと、朝鮮半島の歴史・文化の欺瞞をつぶさに指摘してきたジャーナリストの初顔合わせ。韓国経済が日本経済にとって「反面教師」にすぎないことを、あらゆる角度から実証してゆく。日韓両国の関係にもっとも必要なことが「事実を積み上げる」ことであり、事実に基づいた相互理解が求められるとすれば、「都合の悪い事実」を認めないのが韓国の経済学、歴史学の正体である。だからこそわれわれは、韓国人があえて目をふせる現実を直視したうえで、この国と付き合わなければならない。「Only In Korea（韓国でしか通用しない）」論理の矛盾をあばく一冊。 -
「人権擁護法」「外国人参政権」などが実現すると、日本社会はどのような変貌を遂げるのか。恐るべき未来を描くシミュラフィクション。
日本国内の“良心勢力”および外国勢力が推進する「人権擁護法」「外国人参政権」「沖縄一国二制度」「東アジア共同体」「外国人の公務員採用」「女系天皇制」「無防備都市宣言」などの施策が実現したとき、日本社会はどのような変貌を遂げてしまうのか――。本書は、その「起こりうる現実」を描いたシミュラフィクション（シミュレーション小説）である。書名にある「ビッグブラザー」とは、イギリスの作家ジョージ・オーウェルの名作『1984年』に登場する独裁者の呼び名。社会における個人の自由と人間性の尊厳の問題を鋭くえぐった同作品の風景が、舞台を平成日本に移して再現する!?「人権」「友愛」「市民」「共生」「環境」など、様々な美辞麗句を用い、実際には極度に人権が抑圧され、閉塞感に満ちた「大アジア人権主義市民連邦」の実態は、明日の日本人の物語でもある。国家観なき日本の政治家とマスメディアによる情報操作の罪を糺す問題作！ -
円高はどこまで続くか、復興増税は必要か、TPPは繁栄への突破口か――経済ニュースの本当の読み方を、データ分析のプロが解く。
「このままでは、日本は財政破綻してしまう」「TPPに参加しなければ、日本経済は復活できない」本当にそうなのでしょうか？世の中には、「経済に関する間違った情報が蔓延している」と著者は指摘しています。その原因の代表的なものは以下の3つです。1、用語の定義付けが曖昧で、かつ数値データに基づいていないこと2、国民経済に対する理解が不十分であること3、マクロ経済的視点にミクロ的な視点を取り入れるなど、議論の仕方が間違っていること本書は、マスコミが喧伝する「不要な危機感」「過剰な不安感」に惑わされることなく、日本経済の本質を理解するための一冊です。そのため、まずは前半部分のPART1・2で、「景気とは何か」「GDPとは何か」「国債とは何か」「円高の正体」「ユーロ危機の本質」などの経済の基礎を解説。続けて、PART3・4で「復興プラン」「TPP」について具体的に論じています。
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