ブルー・オーシャン戦略の提唱者、キムとモボルニュによれば、戦略論は「産業構造派」と「再構築派」の2種類に分かれるという。前者は、マイケル・ポーターを代表とする「ポジショニング論」である。これはハーバード学派による「産業組織論」を下敷きにしており、産業構造によって戦略は決定されるという立場を取る。この場合、製品の差別化と低コストのどちらかを選択することになる。後者が、ブルー・オーシャン戦略であり、「内生的成長論」を根拠としている。戦略によって産業構造は変えられるという立場であり、差別化と低コストを同時に実現することで、新規需要の創造を目指す。本稿では、ブルー・オーシャン戦略を実現する方法について、「バリュー・プロポジション」「プロフィット・プロポジション」、そして「ピープル・プロポジション」の3つの視点から解説する。*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2010年1月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
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冷戦後、企業が築いてきた強力なグローバルインフラは、複雑に入り組んだネットワークシステムに支えられている。これらのネットワークは広く分散しているように見えるものの、実は重要なポイント──要衝(チョークポイント)──がある。一つの例がクラウドコンピューティングの情報保管施設で、そのほとんどが米国に置かれているが、米国政府はこれを利用し、企業に米国内のサーバーを経由する機密情報を提供させた。このように国家のために経済ネットワークを利用することは、トランプ政権になっていっそう激しくなっており、各国もこれに対抗する政策を取り始めている。本書では、こうした国家間の争いが企業に与える影響を分析しつつ、リスクの低減策についても触れている。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2020年3月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
各550円 (税込)
マーケティングに求められる役割が変化しているが、多くの企業はそのための組織変革について、方法論を持っていない。そこで筆者らは、マーケティングが成長に貢献できる6つの価値領域を定義し、それぞれの価値創出に必要な72のマーケティングケイパビリティをまとめ、組織変革のフレームワークとして提示する。これを用いれば、自社の現状を評価し、将来のニーズとのギャップを特定し、どこに手を打つべきかが明らかになる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年6月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
「#MeToo」運動やブラック・ライブズ・マター運動、さらにコロナ禍で前景化した構造的な不平等を受けて、企業もこうした問題に積極的に関与することが求められている。だが、さまざまな取り組みを喧伝しても、リーダーシップの中心を占める白人男性みずからが「特権を与えられた存在」であることを認めず、適切に対処できていないのが実態だ。構造的な問題を正しく認識し、組織に不可欠な多様性、公平性、包摂を実現するには、白人男性などのマジョリティが周辺化した人々と連帯する「アライシップ」が必要だと、筆者らは主張する。本書では、差別や抑圧、疎外を受けてきた人々に対する支援と連帯によって、組織に社会正義を実現するための方法を論じる。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年6月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
競争戦略論の大家であるマイケル E. ポーターは、企業間の競争だけでなく、国やインナーシティ、あるいはヘルスケア、環境問題、さらには政治問題へとさまざまな課題に対して競争戦略のフレームワークを当てはめてきた。本書は、ともにフィランソロピーやCSR(企業の社会的責任)の財団を創設したマーク R.クラマーとともに、フィランソロピーの問題に挑んだもので、HBR1999年11-12月号に掲載された。慈善財団の投資と戦略について論じた本書は、ESG(環境、社会、ガバナンス)投資が注目される今日でも意義あるものではないだろうか。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年6月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
ファイザーは、いかにして新型コロナワクチンをスピード開発したのか。ビオンテックとの共同開発や臨床試験、初のメッセンジャーRNAワクチン製造といった過程は、製薬業界だけに価値のある話ではない。あらゆる業界のあらゆる規模の組織が、自社の問題解決や社会全体に役立つ重要な仕事をする際にも活用できる。本書では、ファイザーCEOのアルバート・ブーラが、不可能と思われた挑戦をわずか8カ月で実現させた過程と、前例のないワクチン開発から得られた6つの学びを語る。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年7月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
近年、ボランティア活動のための有給休暇を認めたり、独自のボランティアプログラムを開発したりする企業が増えている。コロナ禍による経済状況の悪化で、これらを削減せよとの圧力にさらされているかもしれないが、たとえ苦境でも継続すべき理由がある。なぜならば、ボランティア活動によって従業員の生産性やエンゲージメントが向上し、人材の採用や定着の改善にもつながることが、多くの研究で示されているからだ。だが、プログラムを開発するに当たって、企業は間違いを犯しがちだ。本書では、多くの企業が遭遇する3つの落とし穴と、効果的なプログラムの設計および実行に役立つベストプラクティスを紹介する。
*『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー(2021年7月号)』に掲載された記事を電子書籍化したものです。
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