AWS総合実践ガイドブック

　日常の仕事の上では常に多くの解決すべき問題・課題があります。「カイゼン・カイゼン」と叫ばれ、多くの組織で取り組みがなされ、多くの時間を問題解決や改善活動に費やしています。しかしながら、そのほとんどのケースで活動に失敗しています。その結果、多くの人々がカイゼン=無駄な仕事・余計な仕事と捉え、なるべく関わりたくない、と感じているのではないでしょうか。なぜこんなに時間も手間もかけているのに失敗してしまうのでしょうか?
　実は今まで問題解決に失敗してきた理由は、われわれ人間が自然に持っている行動心理が影響していたのです。この行動心理が、無意識のうちに活動の優先順位を入れ替えて本来の目的とは異なる結果を生んでいたのです。この仕組みが分かった後に改めて過去の結果を見てみると、まさにその通り。びっくりするほどつじつまが合います。問題解決が失敗する理由がわかったのです。
　そんな気づきをなんとか多くの人に共有できないかと考え作り出したのが、本書で紹介する「CITAプログラム」です。自分自身で経験してきた失敗事例と成功事例を比べながら、失敗プロセスから成功プロセスへと変化させる体験型教育プログラムの形にしました。
　本書では、組織運営が思ったようにいかず困っている経営者の方々、部下の方たちの人材育成に悩む管理者の皆さん、今目の前で発生している問題の現場で四苦八苦している担当者の皆さん、その全ての方々が、各々の立場に合った問題解決の実践方法を身につけることができます。

　本書は、英検2級の合格に必要な知識を、今話題のChatGPTを使って短期間で学べる、初めての英語学習書です。
　英語を勉強していると、さまざまな疑問がわいてくるものです。どんなによい参考書や問題集、eラーニングでも、あなたが抱くすべての疑問に答えるようなものはありません。また、英語の授業や講座で先生の説明を聴きながら、「今さらこんなことを聞けないな」と思い、つい質問するのを思いとどまることはありませんか。質問に何でも答えてくれる家庭教師がいつでも近くにいてくれたら、と思っている人には、本書と連動する「リンガポルタAI」がその希望を叶えてくれる存在になるでしょう。
　まずは問題を自分で解いて、答え合わせをする、そして採点されて、解説が出てくる。疑問に思ったことは、ChatGPTのボックスに書き込んでください。「この文章の中のtakeはどういう意味で使っているの?」、「問題4についてもっと詳しく説明してほしい」など、設問や問題文を把握したChatGPTが文脈に即した回答を瞬時に出します。状況や問題文をChatGPTに説明しなくても、リンガポルタAIがしっかりと本書の内容をChatGPTに渡します。
　リンガポルタAIは、本書の付属サービスとして無料で提供します。いくつ質問しても、料金が高くなったり、質問が制限されたりすることはありません。当たり前と思われるかもしれませんが、実は一般的なAIアプリではAPIという仕組みを使うことが多く、その費用が上乗せされるため料金が高くなりがちです。リンガポルタAIは、無料版またはPlus版(1か月あたり20ドル)のChatGPTを活用するので、費用面でも安心感が違います。

＊本書に収録したリンガポルタAIの問題コンテンツは、新星出版社刊『2020年度版英検2級合格!問題集』(緒方孝文著)の別冊を元に、著者が最新の傾向を踏まえ改訂したものです。
＊＊本書およびリンガポルタAIに掲載している試験内容、試験形式などは、2023年度の第1回に実施された、実用英語技能検定2級に準拠しています。

今、学校の授業風景は少し前とは大きく様変わりしています。
文部科学省が提唱しているGIGAスクール構想により、小中学校の子供たちに1人1台ずつ端末が提供され、端末を使ってプレゼンのような発表が授業で行われたり、タブレットで宿題が出されたりといったことが日常的に行われるようになったからです。
しかし、日本の学校において、GIGAスクール構想によりICT教育が本格的に行われるようになったのはここ最近の話です。課題や改善の余地がたくさんあります。また、現在の日本のICT教育状況は先進的なものとは手放しに言えません。まだまだ先があります。
本書は、テクノロジーを教育に取り入れる試みであるEdTech(エドテック)に、どんな立場の人であれ参画を呼びかけるものです。よりよい社会を創る子供たちを育てるための手段であるEdTechの推進を読者の皆様とともに考えていきます。

本書は、JIS Q 17050を情報セキュリティ分野にて活用するための課題とその解決策を提案し、その解決策を踏まえて、情報セキュリティ分野における自己適合宣言およびその宣言を利用するための手順として整備したものです。また、その手順を利用して自己適合宣言を行ったサプライチェーン、ISO/IEC 27001(セキュリティ技術-情報セキュリティマネジメントシステム-要求事項)およびISO/IEC 27701(セキュリティ技術-プライバシー情報管理のためのISO/IEC 27001およびISO/IEC 27002への拡張-要件およびガイドライン)における活用事例も同時に提示しています。
本書の手順に従い自己適合宣言を行うことで、組織は情報セキュリティ分野の特性に応じて有効で信用できる宣言を行うことができます。また、自己適合宣言の利用者においても、発行された自己適合宣言と本書を照らし合わすことで有効で信用できる宣言であるか否かを確認することも可能です。
本書は、III部・10章で構成されており、「第I部 自己適合宣言の概要と使い方」が情報セキュリティ分野において自己適合宣言を行うためのガイドとなっており、「第II部 自己適合宣言の適用事例」「第III部 自己適合宣言を支える考え方」を適宜参照することでより理解を深めることができる構成となっています。
【目次】
第1章 はじめに

第I部 自己適合宣言の概要と使い方
第2章 自己適合宣言と情報セキュリティ監査
第3章 情報セキュリティ分野で自己適合宣言をするために
第4章 情報セキュリティ分野において自己適合宣言するための手順

第II部 自己適合宣言の適用事例
第5章 自己適合宣言の利用方法
第6章 サプライチェーンでの自己適合宣言適用例
第7章 ISO/IEC 27701の自己適合宣言適用例
第8章 情報セキュリティ監査と自己適合宣言

第III部 自己適合宣言を支える考え方
第9章 情報セキュリティ分野における内部監査の留意事項
第10章 自己適合宣言の信頼性を高める内部監査の実施手順

付録
【付録1】宣言する適用範囲の文書
【付録2】自己点検シート
【付録3】自己適合宣言書
【付録4】監査手続書(抜粋)
【付録5】監査チェックリスト
【付録6】監査通知書
【付録7】「自己適合宣言の活用状況」調査の一覧