自社が置かれた市場の変化を察知して、素早く組織に対処を促すことは難しい。変革の必要性を訴えるためには、説得力あるデータが欠かせない。しかし、そのようなデータが揃う頃には、絶好の機会は消失しないまでも縮小してしまっている。では、自分たちの事業が危機に直面する前に、組織に変革に向かって行動を起こさせることができるのだろうか。本書では、筆者らが世界的なローファームKWMのオーストラリア法人で採用した「私的データを生成すること」「証明の基準値を下げること」という2つのアプローチを説明し、そこから得られた他のリーダーたちにも応用可能な方法について論じる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2022年４月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

製造業には大きな変化の波が押し寄せている。脱炭素対策に向けた電動化、人工知能を用いた自動運転技術、デジタル化に伴うビジネスモデルの刷新、そして中国の成長に伴う市場構造の変化などである。こうした変化に立ち向かってきた代表的な企業がグローバル建機メーカーのコマツだ。2021年に創立100周年を迎えたコマツは、これまでにも数多の危機を乗り越えてきた。その戦略は、ハーバード・ビジネス・スクールのケース教材にも数多く登場し、世界から注目を集めてきた。コマツの小川啓之代表取締役社長兼CEOに、戦略の本質について聞いた。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2022年４月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

日本電気（NEC）はかつて、世界から高く評価される有望事業を複数展開していた。しかし、2000年代以降は競合に先を越される状況が続き、リーマンショック後には大規模な人員削減を行うなど、厳しい経営状態が続いた。その後、長期にわたる変革が結実し、2019年度から2年連続で最高益を更新。日本を代表するグローバル企業として、再び存在感を示し始めている。現在社長兼CEOを務める森田隆之氏は、NEC再建の中心的役割を担った人物である。NECの存在意義から問い直す中で、創業以来培ってきた技術力が自分たちの武器であると確認できた一方、それを価値に転換できていないことが根本的な課題であったと森田氏は指摘する。NECはなぜ苦境に陥り、どのように抜け出したのか、そして、これから世界の競合と渡り合っていくために何が必要なのかについて、森田氏に語ってもらった。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2022年４月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

ソニーは現在、6つの主要事業、約11万人の社員から成り、この10年だけを見ても事業と人材の多様化が進んでいる。多様性は組織全体の効率を低下させるという研究結果もあるが、ソニーは2022年3月期に売上高9兆9215億円、営業利益1兆2023億円と過去最高を更新するなど、多様性を企業の競争力につなげてきた。これは、創業時からの多様性を重視する企業文化や会社と社員の対等な関係性を継承し、共通の方向性としてのパーパス（存在意義）を設定したうえで、社員の「個」を尊重し、挑戦と成長を支援する人事戦略を実行してきたからだ。本書では、ソニーの人事戦略を牽引してきた筆者が、その具体的な内容を明らかにしたうえで、これからの時代に必要とされる会社と社員の理想的な関係を考察する。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2022年8月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。

気候変動の主な原因は温室効果ガス（GHG）の排出であるとされ、企業もその削減への努力が求められている。そうした取り組みの一環として、多くの企業がESG（環境、社会、ガバナンス）の報告書を発行し、情報開示に努めているが、この報告の指針となっているGHGプロトコルには問題が多いと筆者たちは指摘する。筆者らが新たに提示したのは、会計の手法を用いたE負債という考え方だ。本書ではこのE負債について解説するとともに、この考え方がサステナビリティの実践に与える影響を論じる。

＊『DIAMONDハーバード・ビジネス・レビュー（2022年4月号）』に掲載された記事を電子書籍化したものです。