『電気新聞e新書、401円～500円、0～10冊、雑誌を除く(新書)』の電子書籍一覧

燃料高騰や電力需給逼迫の中迎えた2022年度は、電力制度にとって大きな転換点となる年です。託送料金制度におけるレベニューキャップへの移行開始や電力事業における新ライセンス導入など、主な変更点をその背景も踏まえて解説しました。（22年3月電気新聞連載をもとに作成）

送電用鉄塔の設計に人生をささげた本郷榮次郎さん（工学博士、東電設計パワーソリューション本部鉄塔技術特別顧問／ＴＬＣ鉄塔技術顧問）へのインタビュー。国内における鉄塔建設の歴史から、設計の際の考え方、そしてその未来まで、縦横に語ってもらった。

2018年9月6日未明に起きた北海道胆振東部地震は、日本の電力会社が初めて経験するエリア全域の大規模停電（ブラックアウト）を引き起こした。電力広域的運営推進機関の検証で明らかになったデータをもとに識者らに取材し、大規模停電に至った経緯と背景、そこから得られる教訓を探った。

欧米の伝統的な大企業が、スタートアップ集積地の米国シリコンバレーに相次ぎ進出している。デジタル技術を取り込み、経営環境の変化に対応するのが狙いだ。エネルギー業界も例外ではなく、日本の大手エネルギー関連企業も変化への対応、変革を迫られている。「インターネット・オブ・エネルギーの時代」ともいわれる中、エネルギー業界に群がるシリコンバレーのスタートアップとどう組むか。現地取材で実像に迫った。

電力とガスの小売り全面自由化を経て、エネルギー販売を巡る競争の構図が大きく変わりつつある。現場で今何が起きており、将来どこに向かおうとしているのか。「新規参入者のシェア」という単調な数字だけではみえない、競争の実像を追った。

政府が2014年4月に閣議決定したエネルギー基本計画は、廃炉や新規原子力導入国の安全向上に貢献するためにも、高いレベルの技術や人材を維持、発展することが必要としている。しかし、その本丸となる大学や大学院での原子力教育の現場は、縮小への危機感が募っている。新規制基準適合性審査への対応から停止が長引き、研究炉の維持が危機に直面している。その現場を追った。（2014年9月30日～10月9日の電気新聞記事をもとに制作）

＜目次＞
1．学びの場が縮小する
2．揺らぐ「先進国」の地位
3．カリキュラムの穴がもたらす危機
4．問われる国の本気度
5．大阪大学大学院教授　山口彰氏インタビュー

加速度的に変化する電力・エネルギー事業を取り巻く環境を解説。新たな時代を読み解くキーワード、最近よくニュースになるあの話題の論点など、計20の“Talking Points”を読み解く。

＜目次＞
１．原子力と司法
２．パリ協定
３．エネルギー規制体制の変化
４．ガス二重導管問題
５．電力取引の活性化
６．特定重大事故等対処施設
７．原子力損害賠償制度
８．新電力の姿
９．仮想発電所事業（ＶＰＰ）
10．原子力検査制度見直し
11．全面自由化後のトラブル（１）東電ＰＧ、電気使用量の通知遅れ
12．全面自由化後のトラブル（２）計画の不整合
13．全面自由化後のトラブル（３）インバランス料金
14．「もんじゅ」の在り方巡る議論
15．託送料金の抜本見直し
16．改正ＦＩＴ制度
17．新たな再処理運営体制
18．ガス小売り全面自由化
19．ＪＥＲＡの行方
20．再び注目集める東電経営