『±0、日本経済新聞出版(実用)』の電子書籍一覧
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本書は大人のための敬語ドリルです。
ビジネスシーンごとに、
まずは問題(クイズ)を解き、その後、解説をチェック。
解説を読めば誰でもラクラク、
敬語とそれにまつわる語彙力を身につけることができます。
※『大人力を鍛える 敬語トレーニング』(池田書店/2008年)に
100ページほどの大幅加筆をし、文庫化したものです。 -
日経記者による本格ノンフィクション!
孫正義と「同志たち」による、熱き冒険譚。
巨額買収。後継者との別れ。規制への挑戦。裏切り、内部分裂……
新聞では書ききれなかった「真実」がここにある!!
この男は奥が深い。
とても、深い。だから、面白い。
それだけでなく、孫に導かれるように集まった
名も知れぬ強者たちとのストーリーがまた、面白い。
これまでに光を当てられ続けてきた孫の物語は、
彼らの存在抜きには語れない。
──「はじめに」より -
◆「宇宙・生命の真理はどこまで解明される？」「私たちの生活はどう変わる？」――東京大学の独創的な研究者30人が2050年の世界を読み解きます。文理様々な分野の最先端の世界にふれることができる、はじめての本です。
◆「研究の最終到達点はどこか？」「2030年、2050年にはどうなっているか？」「未来社会にどのようなインパクトを与えるか？」経済学、脳科学、素粒子物理学から、西洋美術史、仏教学まで研究者たちが共通質問に答えていきます。真理の探究の進展、社会へのインパクト、異分野間のコラボレーションについて語り、未来像を描きます。
◆五神真・東大総長と藤原帰一・東大未来ビジョン研究センター長の対談を収録。 -
大手スーパーが減収減益にあえぐ中、４期連続の増収増益で快走する成城石井。同社ほかユニクロ、無印良品などもＶ字回復させた“小売り再生のプロ”が、値下げせずに売る独自の手法、現場から組織を変革する極意を語る。
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◆２０２２～２４年改正に完全対応――新制度を上手に活用して「老後の備え」を見直す
２０２２年５月からiDeCo（イデコ）の加入可能年齢が拡大、２０２０年度の税制改正で使いやすくなったといわれるＮＩＳＡも２４年に新たな制度がスタートするなど、いま「人生１００年時代」を見据えた資産づくりを見直す好機を迎えている。公的年金制度も２０２０年５月に成立した「年金制度改革関連法」のもと、２２年４月から順次施行される。
まさに、リタイア後の最大の支えである公的年金と、イデコ・ＮＩＳＡといった自助努力を総合し徹底活用できるかどうかで、老後の生活が大きく変わる時代に突入したのだ。
◆老後資金づくりはあなた次第――「お金を殖やすツボ」がわかる一冊
本書は、日経で一番詳しい経済記者が、ニュートラルな立場から、新たな制度の活用と「お金を殖やすツボ」をわかりやすく解説する。昼の情報番組で取り上げられるなど話題となった好評既刊『人生１００年時代の年金戦略』、および同じく話題書となった『税金ゼロの資産運用革命』の２つの本のエッセンスも統合、「安心な老後」をつくるお金の知識が満載である。
著者の試算では、２０２２年から２４年にかけての大改正により、公的年金、イデコ・ＮＩＳＡなどをフル活用するかしないかで、平均的な給与所得者でもつくれる資産に２０００万円以上の差が生まれる。早めに準備すれば、その額は数千万円にも。そうした試算もわかりやすく織り込みながら、図解も多用しポイントを解説。給与所得者から自営業、パート、独身者まで、「新しい日常」の時代に人生を謳歌したいすべての人に必携の一冊。 -
ＬＩＮＥやチャットでもちゃんと伝えられますか？
100の絵解きを通じた小さな習慣から始める、
誤解されない表現力・伝達力の磨き方。
あなたの伝えたいこと、速く正確に伝わっているだろうか？
「おおまかに」伝わればいいのなら、頭に浮かんだ言葉をそのまま伝えたり、書き出したりしても目的は達成できる。しかし、「しっかり」伝えなければならない場面は、当たり前だがそれではダメ。例えば、車が動かなくなったとき、「おおまかに」は「車が動かなくなった」で十分だ。しかし、なぜ動かなくなったのか、どうしたらいいのかを相手に聞いたりするには、「どんなふうに動かなくなったのか」など状況をきちんと伝えないと、自分も相手も「しっかり」考えることができない。
最近は仕事でも、ｅメールのほかＬＩＮＥやチャットを使う場面も増えてきたが、きちんと相手に伝わるように、また齟齬が生じないように表現できているだろうか？ 「そんなつもりじゃなかったのに」と後悔した経験のある人は多いはずだ。
本書は、簡単な１枚の絵を見て、そこに描かれた状況をどのように伝えるかをテーマに１００の実践的なレッスンを提示。その絵のどこを見て、簡潔にどう表現するか。１つひとつ取り組むうちに、誤解されることなく相手に伝わる観察力と表現力が身につく。短い表現でも正しくポイントを伝えられるようになれば、報告書など様々な場面でも、きちんとした文章が書けるようになる。すべての人におすすめの一冊である。 -
音楽・アイドル、テレビ番組、映画、アニメ、マンガ、ファッション、ゲーム、携帯電話、インターネット、新幹線・高速道路、プロ野球、企業再編、規制緩和、ハラスメント…
激動の時代に生まれたものとは？
未来につながる“原点”がここにある。
■豊富な写真、イラスト、マンガで振り返る
・現代J-POPの基礎をつくった昭和の音楽シーン
・1960年代のテレビ文化成立からドラマ、笑い、報道へ
・「漫画大国」ニッポンを築いた週刊漫画誌の大ヒット
・昭和のモードが切り拓いた豊かなファッション文化
・携帯電話の進化が日本人の生き方を変えた
・それは赤ヘル旋風から始まった。球団経営の変革史
・かつてあった懐かしの職業、今に続く仕事とは
・戦後に発展したモノづくり、令和の復権と革新
・流通革命の“30年戦争”から読み解く日本型経営の変遷
・昭和末期に生まれたハラスメント、認識と法整備の進化
ほか -
■ヤマト運輸での労働問題発覚以降、「物流危機」はホットトピックになっている。実際、トラックドライバーの高齢化や倉庫作業員の不足は顕著であり、「経済の血脈」である物流がいつ止まってもおかしくない状況にある。
一方で、宅配ロボットやドローンといった先進技術の活用も徐々に広がりつつある。Amazonのように、倉庫作業のロボティクス化やAIによる需要予測といった先駆的な取り組みを進めることで、競争力の更なる向上を実現している企業も存在する。
■これら、足元での労働環境の悪化やAmazonをはじめとする先進プレイヤーの動向といったミクロな事実を紹介する書籍や記事は増えてきたが、「物流の未来」がどのようなものであるかや、経営・経済においてどのような役割を果たすようになるのかまでを見通したものはない。
本書は、ロジスティクスの最先端動向に精通し、コンサルティング、セミナーなどで活躍する著者が、技術革新の先にある物流ビジネスの「破壊と創造」を解説するものである。省人化・標準化が進むことで、サプライチェーン全体の最適化に向けたオープンプラットフォームが生まれつつあること、コト売りへの転換を果たそうとするメーカーがシェアリングビジネスに進出していることなど、技術・インフラ・サービスの進化の方向性を明らかにしている。物流会社だけではなく、荷主やメーカーにとってのビジネスチャンスも見つけられる内容である。
■「ロジスティクス4.0」は、著者が講演やコンサルティングなどで使ってきた用語だが、その用語や考え方がそのまま「国土交通白書」や「ものづくり白書」で用いられるなど、一般用語化している。 -
旧大蔵省から金融監督部門が分離独立してから20年の節目に当たる2018年7月、
金融庁が初めて組織を刷新した。
新しい陣立てに込められた狙いはグローバルで複雑な現代の金融ビジネスに追い付き、
ITとの垣根が消える近未来に備える体制づくりだ。
地銀をはじめとする既存金融機関を、新しい金融庁はどう見ているのか。
「金融庁検査マニュアル」が廃止されたあと、検査のあり方はどうなるのか
本当に、金融庁は仮想通貨・フィンテック時代に対応できるのか。
10年以上同庁の取材にあたってきた日経のコメンテーターと経済部記者が、
正解の見えない模索を続ける金融行政の現場のここまでを検証し、
次の展開と課題を示す。
◎金融庁1.0
不良債権処理という最大の課題を解決するため、
厳格な審査で金融機関を追い込む役割を担う
↓
◎金融庁2.0
仮想通貨が登場し、IT系スタートアップをはじめさまざまなディスラプターが
跋扈する時代にあった「規制のあり方」を考える -
英語が苦手!? でも、大丈夫! 母国語で英語を話す人はたった数%。
思い切って海外留学。その後外資で働きながら学んだ、「デキる」を装う国際コミュニケーション術。
◆デキる人は「フリ」をする!
デキる人は英語が下手でも、外国人とうまくやりとりするちょっとしたコツを知っている。英語が流暢に話せなくても堂々とコミュニケーションをし、相手を自分のペースに巻き込んでしまう。外国人に好かれる方法と、国際人に見せるテクニックさえ知っていれば、必死になって英会話を学ばなくても大丈夫なのだ。
◆英語はあとからついてくる!
英語が苦手だった著者は18歳で豪州の大学の英語強化クラスへ留学。何とか単語をつなげるようになってビジネスクラスで英語習得後、帰国後、米系銀行の派遣社員を経て、米国の大手企業のバイヤーに転進。そこで、英文レター作成や電話、会議などを通じて「できるフリ」をする技術を身につける。そして、国際社会で働く仲間たちの多くが、英語のスキルではなく、同じような「フリ」の技術を上手に使って、コミュニケーションをとっていることに気づく。
その後、国際線CAとなり、15カ国のクルーとともに23カ国をフライト。独自に国際コミュニケーション術を磨いた筆者が、その経験をもとに具体的に語る、英語が苦手でも通じる国際コミュニケーションの秘訣。
話すとき・相手の話を聞くときの態度から、短文だけを使った意思表示、外国人に信用される話し方、電話応対やメール作成のコツなど、英語コンプレックスの人でもすぐに使えるテクニックが満載の一冊。 -
先端技術の実装で、住民の生活利便性、幸福度を向上させる！
◆テクノロジーで住民のウェルビーイングを実現する
AIやビッグデータといった先端技術の実装により、住民の生活利便性、幸福度を向上させるスマートシティ。
あらゆるモノがネットにつながるIoTを使ったセンサーや、自動運転、ドローン、スマートビルディングなど、テクノロジー先行型の「実験都市」をイメージしがちですが、それだけがスマートシティではありません。
リモートワークや遠隔教育、遠隔医療といったデジタル技術を広く活用することで都市と地方の格差を埋める、過疎化や老朽化によって維持が困難になるインフラの代替として新しいテクノロジーを活用する、など切実な問題解決への期待も高まっています。
本書は、ヘルスケア、物流、教育、金融など、さまざま分野にまたがる新しいサービスの姿と、住民のウェルビーイング実現するためのスマートシティのあるべき姿を、先進企業や自治体の事例紹介を交えながら解説します。 -
人や資源を消費するビジネスから、人と自然を尊重するビジネスへ。企業や組織の枠を超えて共感を集め、価値創造を共に進めた会社だけが生き残る―。人気コンサルタントが、ポスト・リーマンショック、ツイッター時代の企業像、経営ビジョン、ブランディングを熱く語る。
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●経営陣がいっせいに交代する事態に
ATM障害が続いたみずほ銀行。2021年に発生した障害は８回を数えた。22年２月に木原社長が就任し、心機一転のスタートを切った。
みずほの障害は、東日本大震災直後にも大規模なものが発生しており、その後新しい基幹システムを投入したものの、防ぐことができなかった。システム部門のトップに、システムに不慣れな人が就き、また障害後も、店舗で迅速な案内ができず、人災と言われても仕方がない状況を招いた。金融庁の調査では銀行の行風として「言われたことしかやらない姿勢」も指摘された。
本書では、そこに「ガバナンス不全」を見る。銀行発足当初からシステム障害が発生し、その後、基幹システムの「旧３行」でのたらい回しも起きた。障害が起きるたびに専門社員が処分され、システムに強くない人があてがわれた。当然、社長・頭取候補と目された人も経営陣に戻ってくることはなかった。
●みずほ20年の軌跡から未来を見据える
1989年には興銀、第一勧銀、富士がそろって時価総額で世界上位に入っていたが、これほどまでに米国に水をあけられてしまったのはなぜなのか。フィンテック、グローバル、グリーン分野が今後の反転のカギになるだろう。
現役・OBのみずほ関係者のインタビューからもストーリーを展開。実態を解き明かす。
本書では、企業風土や組織の問題を新聞記者の目線で取り上げる。 -
ドイツで「インダストリー4.0」のコンセプトづくりに参画したローランド・ベルガーの日本共同代表が執筆。いま日本で最も詳しい著者による本格的解説書です。ボッシュ、シーメンス、ロールス・ロイス、BMW、ABB、SAPなどの欧州企業に加え、トヨタ、オムロン、ミスミ、クボタ、由紀精密など日本の先進事例を多数紹介！
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2014年頃、日本には世界一のビットコイン取引所があった。
2017年末に仮想通貨相場の盛り上がりを牽引したのも日本の投資家だった。
その後、仮想通貨の「冬の時代」を経て、2020年末、米国を中心に世界が再び仮想通貨に目覚めたが、
かつての仮想通貨大国の日本は眠りについたままだった。
2021年に仮想通貨業界をめぐる状況は一変し、NFTをはじめとしたWeb3.0が台頭した。
日本はこの先沈んでいくしかないのか?
DAO、NFT、ステーブルコイン他、仮想通貨とWeb3をめぐる最新の動向を解説。
米大手暗号資産取引所の日本代表だから語れる、金融とITの未来！ -
歴史を塗り替えた日本の発明30をとりあげ、その社会的・文化的意義を考察する。単なる発明品や技術革新だけでなく、かな文字、忍者、茶道など、新たな文化を生み出し、社会を変革させたイノベーションもとりあげる。シュンペーターの定義によれば、イノベーションとは、物事の「新結合」「新機軸」「新しい切り口」「新しい捉え方」「新しい活用法」のこと。つまり、それまでのモノ・仕組みなどに対して、全く新しい技術や考え方を取り入れて新たな価値を生み出し社会的に大きな変化を起こすこと。
日本は創造と工夫の国だった!
・食生活を一変させた煮炊き可能な縄文土器
・平安後期から輸出品だった日本刀
・お経を読むために作られたカタカナ
・お金がなくて特許をとれなかった「乾電池王」
・天ぷらがヒントになった即席ラーメン
・納豆は「馬のエサ」が腐って発見された?
・パスツールより200年早く行われていた日本酒の火入れ殺菌
・連合国軍が使い、日本軍は知らなかった八木アンテナ
・新幹線の開通式に「生みの親」がいなかった理由 -
なぜそこに都市が造られ、
なぜ現在の姿になったのか
本書は、世界の主要都市を栄えた年代順にとりあげ、
古代から現代までを俯瞰する一冊です。
・布教をやめて成功したアムステルダム商人
・ロンドン近代化のきっかけは大火災
・1年だけアメリカの首都だったニューヨーク
・もとは「ウサギ島」だったサンクトペテルブルク
・カエサル率いるローマ軍がパリを育てた
本書に登場する30の都市
バビロン 聖書にも名を残した古代の要衝
エルサレム 苦難の歴史が刻まれた聖地
アテネ 民主政が花開いた文化と学問の都市
アレクサンドリア ヘレニズム文化が生んだ学術の都
テオティワカン 今も多くの謎を残す「神々の集う場所」
ローマ 何度もよみがえった「永遠の都」
コンスタンティノープル 海峡に面したヨーロッパとアジアの結節点
長安 数多の王朝が興亡した永遠の都
バグダード イスラム帝国の最盛期を築いた「平安の都」
京都 日本の中心だった「1000年の都」
サマルカンド 東洋と西洋を結んだシルクロードの要衝
アンコール 壮麗な寺院が並ぶ密林に埋もれた都市群
チュニス 約3000年の歴史を持つ地中海の十字路
北京 地方都市から変貌した中華の中心地
マラッカ 世界遺産と生活が混在する古き港市
モスクワ 大森林に築かれた「第三のローマ」
イスファハーン 「世界の半分」と呼ばれた高原の古都
ヴェネツィア 貿易で地中海を席巻した「水の都」
デリー 多文化が混在する複雑な顔を持つ街
サンクトペテルブルク ロシア皇帝が西方に開いた窓口
パリ 世界に開かれたフランス文化の発信地
アムステルダム プロテスタント商人が形づくった貿易都市
ロンドン 19世紀に「世界の中心」となった都
ニューヨーク 超大国アメリカを象徴するメガシティ
ウィーン ハプスブルク家が築いた「音楽の都」
リオデジャネイロ 熱帯の美港に築かれたニュータウン
シドニー リアス式海岸に築かれた港湾都市
シンガポール アジア有数の経済力を誇る都市国家
上海 経済発展の旗印として急成長した港湾都市
ドバイ 砂漠地帯に出現した近未来都市 -
ESG時代のリスクに備える「攻め」の対策
・コロナ下の複合災害にどう対応するか
・DXで危機対応を進化させる
・先進事例を多数掲載――日清食品、テルモ、三菱商事、イオン、福島県など
・本業とBCPをつなげた注目事例
コロナ禍や激甚化する災害で事業を止めないためのBCP(事業継続計画)。
デジタル・トランスフォーメーション(DX)による対策の高度化や、ESG時代に求められる気候変動、人権問題など新たなリスクに備える方策を、豊富な企業事例を交えて解説します。
【本書の目次】
<巻頭対談>一人ひとりが社会と向き合い、自律的に動くこと
新浪剛史・サントリーホールディングス社長 × 宮原正弘・KPMGコンサルティング社長
Part 1 コロナ禍に対応するBCP
Part２ デジタル化で進化するBCP
Part３ グローバル化に対応するBCP
Part４ 業種別のBCP
Part 5 BCPをESGに活かす -
■ICTの発展、グローバル化の進展、人々の価値観の変化などにより、知識や価値の創造プロセスが大きく変化し、経済や社会のあり方、産業の構造が急速に変化する大変革時代が到来している。日本は、そのような経済や社会の変革に対応した新たな価値を創出し、豊かな暮らしがもたらされる「超スマート社会」を未来の姿として共有し、世界に先駆け社会課題の解決を実現していく「Society(ソサエティ) 5.0」という方針を掲げている。
■東京大学と日立製作所は、このSociety 5.0を構想・実現するために「日立東大ラボ」を、2016年に設置した。同ラボでは、従来の課題解決型産学連携から発想を転換し、ビジョンを創生・発信し、実現に向けた課題解決に取り組むという新しい形の研究開発を推進している。
■本書では、日立東大ラボで得られた知見に基づくSociety5.0のビジョン、方法、技術開発を広く社会と共有すると共に、現代の都市が抱える課題解決に向けた新たな方向性を提示する。最大のキーワードは「超スマート社会」の実現。ビッグデータ解析、人工知能などの技術が創り出す「サイバー空間とリアル空間の融合」が牽引する未来とは、どのような社会であり、どのような方法で目指していくのか、産学協創の体制により、企業の持つ技術開発力と大学の持つ知の力を組み合わせた研究開発を通じて、居住からの変革“ハビタット・イノベーション”によるその理論や方法、技術開発について解説する。 -
◆避妊用ピルと法学部の女子学生の間の意外な関係性
◆室温28度のオフィスは、生産性が低い
◆パスポートがなければ、世界経済はもっと豊かに発展する
◆犂(すき)の発明のせいで、人間の身長は15センチ低い
◆バーコードの誕生が、シャッター商店街を増やした
◆蓄音機が貧富の格差を拡大させた
◆輸送用コンテナの発明が、日本の高度経済成長を後押しした
◆市民社会と私有財産制は、有刺鉄線が生み出した
◆もうひとつの発明がなければ、グーテンベルグの印刷機はゴミだった
新しいアイデアの誕生は、私たちの生活に予期せぬ影響をおよぼします。
経済の力関係のみならず、男と女の関係性も変わり、新しい勝ち組と負け組が生まれます。
FT紙の著名コラムニストが「粉ミルク」「電池」「カミソリ」といった身近なモノから、「S字トラップ」といったちょっと意外なモノまで、「50」のモノを軸に現代経済を解説します。 -
言葉と行動であらわした「象徴のかたち」
他者を思い、ときに傷つきながらも寄り添う。国民は、そこに献身と真心を見た。
その積み重ねと強い意志――
皇室担当記者が現場で取材した、平成の天皇、皇后の公務や身辺の出来事を、時系列順に50あまりのコラムにし、「国民の象徴」を達成した30年を振り返る。退位までの道のりをその背景も含めて検証したドキュメントと、半藤一利氏、保阪正康氏、渡辺允氏の解雇鼎談も収録。おふたりのときどきの事跡を撮影した写真も約50点ほど収録する。
先例のないおつとめを果たされ退位されるまでの30年間を、小さなエピソードで微視的に目をこらして振り返ることで、興味のあるところから拾い読みしていくと、「国民の象徴」とは何かを読者ひとりひとりに考えさせる本であることは間違いない。
日本経済新聞朝刊社会面に2018年4月7日から改元直前の2019年4月27日まで1年間、毎週土曜日に連載されていた「平成の天皇と皇后 30年の歩み」、待望の書籍化。 -
事業進化、競争力アップのための「新たな武器」を手に入れる！
ビジネスと人権、サステナブルファイナンス、経済安保、事業再生、ガバナンス……
目まぐるしく変わるルールの現在地とその先をわかりやすく解説。
◆ルールを「守る」対象ではなく、「ビジネスの種」として考える
新しいテクノロジーが次々生まれビジネスの世界を変えるのと同じく、いま、新しいルールが次々つくられ、経済社会に大きく影響し始めている。それらの順守は当たり前だが、一歩先んじて、新しいルールをいち早く理解し活用することが、ビジネスの成功には不可欠の時代となった。ルールは、単に守る対象から、企業の成長、競争のための道具・武器に変わりつつあるのだ。
◆経験豊富な専門家軍団がルールの先を読み、アドバイス
本書は、日本を代表するローファームの経験豊富な専門家たちが、ビジネスの現場に欠かせない法的な課題の最新状況をフォローし先読みができるように、ホットイシューとしてのトピックスを含む12のテーマから、重要な法令・ソフトローの現在と今後予想される新たな動き、その影響、横展開について、(1)大まかな流れとその背景、(2)直近のルール変更、(3)ルール変更の活用、(4)中長期のルール変更の見通し、(5)中長期のルール変更の活用――の５つの視点から、図解も多用しわかりやすく説明するもの。競合に差をつけ競争を勝ち抜くための「ビジネス法の知識」という武器を身につけることができる一冊。 -
ＩＧＰＩのコンサルタントが提言！
「現場再生」のスペシャリストだから語れる4ステップ進化法!
AIもIoTも、製造業の競争力向上の要となるテクノロジーであることは間違いない。
しかし、多くの日本企業が、そのメリットを最大限享受するまでには到っていない。
このままでは、グローバル競争に取り残されてしまう危険性も否定できない。
「いかにＩｏＴを活用しようが、ビジネスモデルを進化させようが、
モノづくりの基本ができていないと意味がない」と著者たちは強調する。
本書では、まず「見える化1.0」「2.0」「3.0」というモノづくりの土台を
しっかりと築いたうえで、新しいモノづくりの姿である「見える化4.0」を提唱する。
すぐにでも手をつけられる具体的な施策が満載の１冊だ。
【「見える化」進化の４段階】
見える化1.0＝儲けの構造の見える化
グローバル化の進展で複雑化する組織・製品をきちんと仕分けて
原価・儲けの構造を解き明かしていく。
「どの拠点、どの顧客、どの製品が儲かっているのか／いないのか」
という一番大事な情報を明らかにする。
見える化2.0＝プロセスの見える化
顧客のニーズを製品企画にしっかり取り込むのと同時に、
モノづくりのプロセス全体を一気通貫に見える化して重複や無駄を省く。
見える化3.0＝稼ぐポイントの見える化
モノを売るだけでなく、それをサービスモデル化することで、
収益の構造を根本から見直す。
ＰＬモデルから、バランスシートモデルへ、頭を切り換える必要がある。
見える化4.0＝リアルタイムの見える化
ＩｏＴを活用すれば、各種のデータをリアルタイムで取得できる。
それらを分析することで、バリューチェーンのあちこちに、
それぞれの企業にあった「儲けの戦略」が見えてくる。 -
モノが溢れる時代に「新しい価値」を発見するには
良質なアイデアを生み出し続ける必要があった。
「ひらめき」だけでは語れない、思考のサイクルを創るための技術を伝授する!
◆モノが溢れる時代の企業や商品の競争力は、「アイデア」で差がつく。しかし、「アイデア」を形にするためのデザインとビジネス、双方に通じる知識を持つ人はとても少ない。こうした、ビジネスとデザインの橋渡しをする能力を持った人のことを「クリエイティブ・ディレクター」という。「クリエイティブ・ディレクター」は、限られた領域だけでなく、ありとあらゆる組織に必要となってきている。言い換えると「経営がわかるセンスのいい人間」のことだ。美しくてかっこよくて、使いやすくてわかりやすい、みんなが親しみを持てる企業や製品、広告をデザインできる人のこと。代表的なのはスティーブ・ジョブズ。
◆本書では、クリエイティブ・ディレクターに必要な「アイデアの生み出し方」と「人を巻き込みアイデアを形にする」二つの能力のうち「アイデアの生み出し方」に焦点を置く。より良質なアイデアはどのように生み出すのか? 業界の最前線で活躍している水野学氏、小西利行氏、嶋浩一郎氏、菅付雅信氏、夏野剛氏、水野祐氏らが語る。
◆本書は、2015年にスタートした「六本木未来大学」の講義録をベースに構成する。「六本木未来大学」とは、2012年に六本木の美術館やギャラリー、地域の人々と手を取り合い、街全体で六本木の新たな価値を見出すべくはじまった「六本木未来会議」で、「クリエイティブ・ディレクション」を学ぶための学校として、水野学氏の提案で開講した。 -
経営共創基盤 代表取締役CEO 冨山和彦氏 推薦
「電力システム改革は、電力業界の構造改革に留まらない。業界の枠を超えた新たな産業創出と次世代エネルギービジネスに関心を持つあらゆる人にとって必読者となる一冊。電力システム改革の近未来像がここにある」
エネルギー問題に関心がある読者向けに専門情報をコンパクトにまとめました。
業界第一線の専門家がタッグを組み電力自由化の先を見すえ、エネルギー問題を取り巻く外的要因から最新技術の動向を踏まえて、2050年のエネルギーのあり方を予測。
人口減少や電力自由化、デジタル化、分散型発電などが進むことで、電力はどのように変わるのかを利用者側、事業者側の双方の観点から解説しており、今後の原子力発電のあり方についても言及しています。
エネルギー関連の研究者や実務家には役立つ最新情報が含まれるほか、エネルギーを軸に新たなビジネスや起業の機会をうかがう読者にも企画立案の参考にもなる一冊です。 -
自動車業界で話題の「CASE」そして「100年に一度の大変革」。
その本当の意味は何か。ビジネスはどう変化していくのか。
気鋭の若手アナリストが読み解く!
【自動車の「スマホ化」とは?】
ガラケーからスマホに変わった時代。
デバイス(端末)メーカーは主役の座を奪われた。
新たな勝者は、SNSなどのアプリ開発者(フェイスブック、ツイッター)、
そしてアップルやグーグルなどのプラットフォーマーたち。
「エコシステム」を発展させ、「データ」を制するものが「勝ち組」となった。
自動車業界でも同じ現象が起きる。
「自動車」というモノが主役の時代から、
エコシステムとデータが主役の時代へ。
旧来の発想とはまったく異なる
パラダイム転換のメカニズムを解き明かすのが本書だ。
【モビリティ2.0とは?】
モビリティ1.0時代
-内燃機関(エンジン)によって走る自動車が「人やモノ」を運ぶ
-「自動車産業」という枠組みの中で、車両の生産台数を競う
-モノの汎用化が加速し、コスト削減競争で消耗する「衰退産業」
モビリティ2.0時代
-「データを運ぶ手段」という新しい「意味」が加わる
-都市を中心としたエコシステムを活性化させる重要な媒体へ
-サービスとしてのモビリティ=「MaaS(Mobility as a Service)」という新ビジネス
-世界中で都市化が進む中、超成長産業として拡大
この流れはもう止められない!
新時代にビジネスチャンスをつかむためのヒントが本書にある! -
安宅和人氏 推薦
「おもしろい！そしてじっと電灯を見て考えさせられる」
梅澤高明氏 推薦
「脱炭素化に向けたエネルギー産業の指針がここにある！
素人にも分かりやすく、プロも納得の内容が満載」
エネルギーが変われば、日本のどこが、どう変わるのか？
今後10年の日本の勝ち筋、負け筋が見えてくる。
誰もが知っておきたい「エネルギー」の最新動向『エネルギー産業の2050年 ユーティリティ3.0へのゲームチェンジ』に待望の続編！
霞ヶ関から関連業界まで各方面に反響を呼び、エネルギーフォーラム賞なども受賞した前作から4年。その続編となる本作ではこれからの10年に焦点をあて、2020年代に分散型エネルギー社会を実現する上での具体的な方策を提示する。コロナ禍による社会変化や、デフォルト化した2050年温室効果ガス実質ゼロ目標についての試算を提示し、日本の新たなエネルギーのあり方の政策提言も含むほか、太陽光発電、水素エネルギーの最新動向、国内外の具体的なエネルギー関連ビジネス事例や重要キーワードを盛り込んだ。すべての人に関わりがある脱炭素社会とエネルギーのあり方について、具体的に「なに」が、「どう変わるのか」、「なにができるのか」、「どこに真のビジネスチャンスがあるのか」、などをイメージしやすくなる一冊。 -
これからはBPRではなく、YTR(役に立つことを・楽しく・ラクにやる)だ!
「現場力」の提唱者が、「業革3.0」で活力を取り戻す方法を解説する。
過度な合理化、人手不足、技能承継の失敗、稚拙なIT活用。
間違った働き方改革、管理強化。
利益偏重、経営と現場の溝……。
振り返れば、平成の時代というのは、現場を軽視し、現場を傷めつけ、
現場が壊れていく30年だったと言えるのかもしれない。
このままでは、日本企業の再生、復活はありえない。
本書は「業革」という古めかしい言葉をキーワードに、
これまでの発想を超えた「人間中心」の業務改革手法を提言する。
業革1.0……1980年代のオフィスオートメーションによる合理化
業革2.0……米国の経営手法「BPR」を取り入れた合理化
そして、
業革3.0は、「YTR」の追求によって人間中心の改革を行う。
人間の創造性を高めることにより、結果として生産性を向上させることを目指す。
良品計画、変なホテル、SOMPOケア(介護)という、
人間中心の業革で現場の力を引き出しているケースを取り上げ、
具体的な道筋を示していく。 -
コロナ禍で激変! 加速するDX(デジタル・トランスフォーメーション)
物流業界の最新事情を一挙紹介!
・巻頭対談「物流部門には精鋭部隊を投入」 土屋哲雄氏(ワークマン専務)×角井亮一氏
・共同配送、マッチング、宅配改革etc. 運輸の最新事例
・ネットも、リアルも－－オムニチャネル戦略を支える取り組み
・AI、ビッグデータを駆使する注目の物流ベンチャー
・倉庫を無人に! 物流ロボティクスの最前線
・三大都市圏の大型物流施設マップ
2020年春以降、新型コロナウイルス感染拡大によって、宅配の増加、倉庫での3密回避など物流業界には大きな影響が出ています。以前からの大きな課題である人手不足がいっそう深刻化、それに対応するための自動化の動きが進み、データやAIの活用がますます重要になっています。
小売店のリアルとネットを融合するオムニチャネル戦略、物流倉庫での集配作業の自動化、配送でのロボットの活用といった新たな動きについて、物流業界の様々なプレーヤーを取材して最先端を解説。
注目の物流関連ベンチャーや3大都市圏の交通網進化・最新大型倉庫なども取り上げます。 -
DXが期待通りの成果をあげている企業は、たった5%。
最前線で働く著者が解説するDXの教科書!
2020年春、5Gの普及が本格的にスタートし、
DXを迫る流れは加速する。
こうした時流のなかで、企業はどんな戦略を描けばいいのだろうか。
元リクルート最年少執行役員で、
現在はDXの専門集団Kaizen PlatformのCEOを務める須藤憲司氏が
豊富な事例と共に解説!
【DXを成功させるための5つのステップ】
1 モバイルファースト
2 動画活用
3 データ活用
4 リアル接続
5 ビジネスモデル変革
【掲載事例】
・SOMPOひまわり生命保険
・パーソルキャリア
・吉本興業
・NTT東日本
・ネスレ日本
ほか -
BXとは、行動経済学・心理学を起点として、人の心に寄り添った形に企業のコミュニケーションのあり方を変革（トランスフォーム）すること。本書は、「なぜ人が動かないか」を、本能のメカニズムの観点から分析し、社会課題が生じるメカニズムと、BXの市場規模や世界的なトレンドを説明。人を動かす心のツボの見極め方とそのツボをいかに押すかを解説し、「消費者のSDGs行動を促す」「従業員のウェルビーイングを促す」「投資家のESG投資を促す」「不健康行動を抑制する」「企業の再エネ利用を促すためにルール形成によって社会を変える」といった事例を交えて、経営課題を解決する新しい筋道を示す。企業経営の現場で活用可能な行動経済学の最新の知見を体系化し、BXを実践できるよう企業経営に使えるツールとしてまとめた待望の書。
-
コロナ禍は世界をどう変えたか？
経済の日常はいつ戻るか？
企業は再出発の契機にできるか？
記者の視点を先取り。「日本経済新聞」を代表するコメンテーター、編集委員らベテランの専門記者23人が、日本と世界を取り巻くさまざまな論点と向き合い、大胆な予測を提示する。 -
◆「人中心の超スマート社会」のコンセプトとして日本から発信されたSociety 5.0。その考え方に基づきスマートシティの実装が日本各地で始まっている。実装のなかで見えてきた疑問や課題「人中心にするには何が必要か」「自治体や民間企業がどのようにスマートシティ化を進めればよいのか」に本書は取り組む。
◆スマートシティを実現するためのキーファクターとして、本書では、(1)社会的な受容、(2)データガバナンス、(3)生活者参画、(4)スマートシティQoL評価、(5)人材育成、(6)データエコシステムを取り上げ、日立東大ラボが日本各地で行っている事例などを盛り込みながら、解説する。
◆藤井輝夫・東大総長と東原敏昭・日立会長の対談「『対話』を通じて創造する未来」を収録。 -
コーポレート・ガバナンスへの取り組みは、
どの程度進んでいるか？
主要テーマを24分類し図解。
企業法務の専門家が総力を挙げ取り組んだ
本邦初の新しい企業分析。
コーポレート・ガバナンス（ＣＧ）が経営の重要テーマとなって久しい。その範となるＣＧコードは上場企業が行う企業統治においてガイドラインとして参照すべき原則・指針を示したものだ。法的拘束力はないが、特に、企業の所有者である株主の利益を最大限に実現できているかどうか、企業経営を管理監督する仕組みとして浸透しつつある。
企業の不正行為の防止と競争力・収益力の向上を総合的にとらえ、長期的な企業価値の増大に向けた企業経営の仕組みが構築されているかが常にチェックされる仕組みである。
本書は、日本を代表する企業法務事務所の専門スタッフが、日本を代表する100社（TOPIX100構成銘柄企業）のコーポレート・ガバナンスに関連する各種データをもとに、ＴＣＦＤ、ＳＤＧｓ、人的資本、女性の活躍など今注目の課題から、取締役会・監査役等の構成、機関設計、株主まで主要関心テーマを、開示情報に基づき分析。一目でわかるよう図解する日本初の取り組み。
投資家はもとより、他社の状況を知りたいマネジメント層、金融関係者などに必携の一冊である。 -
「人口減を脱した87市区町村の取り組み」「SNS発信力が高い長野の秘密」
「ふるさと納税『勝者』の取り組みは？」「愛媛の地銀はなぜ強いか」……
出生率や人口増減率に始まり、女性登用、農業生産性、災害対応力、道の駅の数、アニメの聖地まで、
日経記者がデータ分析により、47都道府県をランキングしたうえで、
社会課題解決に成功した県・市町村の成功事例を紹介。
人が集まる街、魅力ある地域はどんな取り組みをしているのか？
「強い自治体」づくりの秘密に迫ります。
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